市販薬のインターネット販売、賛成が6割、反対は1割 -電通総研調べ

電通総研は27日、「市販薬のインターネット販売に関する意識調査」の結果を発表した。

同調査は全国の20代〜60代の男女を対象として3月に行ったインターネット調査。

性・年代毎に200人ずつ、計2,000人から回答を得た。

市販薬のインターネット販売には、58.7%が「賛成」と回答。

「反対」は10.7%だった。

賛成派は女性よりも男性が多く、40代・50代男性では7割以上(40代:70.5%、50代:71.0%)が賛成と答えた。

インターネットで市販薬の購入が可能になった場合、77.2%の人がインターネット販売を「利用したい」と回答した。

ネット販売に対する賛否では男女差が見られたが、実際の購入意向については年代や性別による顕著な差はなかった。

今までは購入したことはなかったが、インターネット販売でならば買いたいと思う医薬品が「ある」と回答した人は46.2%となった。

新たな購入意向者が多い医薬品カテゴリーは、滋養強壮剤・ビタミン剤(10.0%)、育毛剤(9.7%)、漢方薬(9.5%)だった。

2011年度の販売高金額を元に同社が市場規模を推計した結果、6,000億円強と推計されている市販薬市場は、最大で約2,400億円程度拡大する可能性があることが分かった。

調査の詳細は「電通総研のニュースリリース」で閲覧できる。