昔の日本とは明らかに違う…新聞記者たちが「地球沸騰化時代の到来」に危惧すること
2024年は9月に入っても日本各地で30度を超え、「熱中症アラート」が出る日々が続いています。気象予報士の方々が天気予報の中で「地球温暖化の影響で」という言葉を使うことも珍しくなくなりました。国連のグテーレス事務局長が2023年7月に語った「地球は温暖化ではなく沸騰化している」という言葉が、説得力をもって響きます。
年々深刻さを増していく地球温暖化による被害を食い止めるために、国連は「1.5℃の約束」というキャンペーンを打ち出しています。では今、地球で何が起きているのでしょうか。そして私たちは何ができるのでしょうか。
メディアの気候変動報道の強化を目的とした〈Media is Hope〉の取り組みに賛同した各メディア（東京新聞(中日新聞社)、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、日刊工業新聞社）の記者の皆さんと、2023年に続いて座談会を実施。
2回目の記事では、1回目の記事に続き、「読者から反響のあった記事」を中心に、「Webだけでなく誌面で取り上げることの意味」についても聞いていきます。
座談会に参加したメンバー（アンケート回答順）
東京新聞(中日新聞社)・福岡範行さん、朝日新聞・香取啓介さん、毎日新聞・八田浩輔さん、日刊工業新聞社・松木喬さん、読売新聞・中根圭一さん、東京新聞(中日新聞社)・押川恵理子さん
オブザーバー／Media is Hope・名取由佳さん、西田吉蔵さん
司会／FRaUweb編集部
涼しい地域こそ熱中症に気をつける必要がある
――座談会第1回に続き、気候変動や地球温暖化について発信する上で、より読者に読まれた記事の切り口や方向性などを教えていただきます。まずは朝日新聞の香取啓介さんはいかがでしょうか？
朝日新聞・香取啓介さん（以下、朝日新聞・香取）昨年は夏が来る前から「どうやら2023年の夏は史上最高に暑くなるらしい」という予測が出ていたので、それに向けて色々な切り口で考えました。その中で一番多かったのは、データを使った報道「データジャーナリズム」です。暑いのはみんなわかっているけれど、どう客観的に、そして新しいところに補助線を引いて、読者に届くように報道するかと模索する中でまとめたものが「涼しい地域ほど熱中症リスク 体慣らす「暑熱順化」が起きにくい？」という記事になります。
▼涼しい地域ほど熱中症リスク 体慣らす「暑熱順化」が起きにくい？
https://www.asahi.com/articles/ASR6V5TRJR6FULBH00D.html
また「「昔の夏の感覚」は危険 北海道や東北、温暖化で高まる熱中症リスク」と題した記事は、北の地域だと元々涼しかったことで、空調やエアコンなどの設備、夏の過ごし方が今の気候変動に対応できる形になっていないという現状に警鐘を鳴らす思いで作りました。実際に昨年の夏には北海道で熱中症の方が出たり、北海道の多くの学校にエアコンが設備されていないということから署名活動が起こったりもしています。この記事がきっかけの1つになったのかなと感じています。
▼「昔の夏の感覚」は危険 北海道や東北、温暖化で高まる熱中症リスク
https://www.asahi.com/articles/ASR6V5K47R6VULBH004.html
昨年の7月が温暖化により最も暑くなったことを気象庁データから明らかにした「7月の気温、125年で最も高く 温暖化の影響で45年ぶり記録更新」という記事も大変読まれました。もちろん気象庁も遅かれ早かれ同じようなデータで発信はするのですが、こちらとしても、一面トップで取り上げたり、二面全部使ってさまざまに書くこともできたのでよかったです。
▼7月の気温、125年で最も高く 温暖化の影響で45年ぶり記録更新
https://www.asahi.com/articles/ASR814K4PR7XULLI009.html
またちょうどその直前にG20の会議に合わせて国連事務総長のグテーレス氏が有名な「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代が到来した」という演説をして話題になったタイミングでもあったので、「お風呂並みの海面水温、シエスタ導入提案…「地球沸騰」の現実と要因」という記事などは、よりインパクトがあったのかなと思います。
住まいに引きつけた連載「適温で暮らしたい 気候危機と夏の住まい」も反響がありました。寒さだけじゃなくて暑さにも断熱が効く。公営住宅の最上階は室内にいてもオーブンみたいに暑くて熱中症を起こしてしまうので、高齢者は注意する必要があるということを書きました。
▼お風呂並みの海面水温、シエスタ導入提案…「地球沸騰」の現実と要因
https://www.asahi.com/articles/ASR816CTHR7YULLI004.html
▼連載「適温で暮らしたい 気候危機と夏の住まい」（全5回）
https://www.asahi.com/rensai/list.html?id=1893&iref=com_matome
若者たちは「何に希望を持ち、何に戸惑っているのか」
朝日新聞・香取 「「産業革命以来、最大の変革」 国内外で気候テックが注目される理由」という記事でお伝えしている「気候テック」とは、温暖化問題の解決につながるテクノロジーやサービスをビジネスにするスタートアップ企業のことです。今世界中で気候変動問題を解決することをビジネスにしようと頑張っている気候テックがたくさんあるのですが、アメリカのインフレ抑制法案などの影響もあってたくさんお金が流れているので、今一種の“気候テックバブル”のように人気になっています。これは今後、気候変動問題を解決するドライバーにもなりうるということで紹介しました。
▼「産業革命以来、最大の変革」 国内外で気候テックが注目される理由
https://www.asahi.com/articles/ASR935DWWR91ULBH012.html
実は、気候変動の記事は比較的若い年代に読んでいただけていて、他の記事と比べて40代以下の読者も多いんです。そこで、人類史上でも稀な高温の中でこれから過ごしていく、そういった時間を共有している人たちが何に希望を持ち、何に戸惑っているのか。日本やインドの若者をはじめ、厳しすぎる環境規制に戸惑っているヨーロッパの若者など、いろんなバリエーションや視点を持って紹介しました。
▼連載「地球沸騰 若者はいま」（全5回）
https://www.asahi.com/rensai/list.html?id=2003
また、温室効果ガスを減らすためにエネルギー転換を進めるにはどうしたらよいのか、という問い合わせもよく受けます。ただ単に「再エネに切り替える」ということを書いてもあまり説得力がないと感じたので、すでにある技術やサービスを使えば、家計にやさしく、ついでに地球にも優しい、というメッセージになればと、いくつか集中的に記事を出しました。
▼「捨てた」再エネ電気、45万世帯分 出力制御急増で 朝日新聞集計
https://www.asahi.com/articles/ASS296K84S10TIPE026.html
▼「国にはしごをはずされた」 再エネ出力制御急増 拡大の足かせに
https://www.asahi.com/articles/ASS296KBTRCXTIPE01N.html
▼大手電力、電気の「昼シフト」プラン続々 余剰再エネをなるべく活用
https://www.asahi.com/articles/ASS305VD2S3WULBH002.html
▼太陽光は「売る」より「使う」がお得 自家消費のカギは昼間の給湯機
https://www.asahi.com/articles/ASS473C62S43TLTB001.html
社内の編集担当者から「初めて知った」の声も
――東京新聞・押川恵理子さんはいかがでしょうか？
東京新聞・押川恵理子さん（以下、東京新聞・押川）私は2023年12月23日朝刊特集面「脱炭素社会へ」にて、水素のエネルギー活用について取り上げました。基礎的な情報ですが、化石燃料から製造する「グレー水素」や再生可能エネルギー由来の「グリーン水素」の違いを表で紹介したところ、社内の編集担当者から「水素にグレー、グリーンがあることを初めて知った」との感想が寄せられました。
水素エネルギーはメディアでよく取り上げられますが、メリット、デメリットがあまり知られていないとも感じたので、これまで脱炭素や気候変動にあまり関心がなかった人に働きかけるためにも、基礎編のような情報を載せられる特集面が有効だと感じました。
▼「水素」夢の資源？ 高まる期待 世界市場拡大、企業などコスト低減を模索
https://www.tokyo-np.co.jp/article/296385
世界中の企業や投資家が注目する「核融合発電」
――続いて、読売新聞の中根圭一さんはいかがでしょうか？
▼日本発の先端技術に資金の壁…100億円超集めたスタートアップ「政府の最後の一押し必要」
https://www.yomiuri.co.jp/science/20231015-OYT1T50027/
読売新聞・中根圭一さん（以下、読売新聞・中根）私は、「科学技術立国・日本」という視点で何か面白い取り組みがないかと調べていたところ、「核融合」が二酸化炭素を生み出さない次世代エネルギーとして期待されている技術だということを知り、昨年10月に紙面で取り上げてみました。
太陽では、重水素などの原子核が融合して膨大なエネルギーを生み出しているわけですが、それを地上で再現させる「核融合発電」はわずかな燃料で莫大なエネルギーを生み出せるので、日本のみならず、世界の企業や投資家が注目しています。ただ、日本は優れた固有の技術をもっているものの、投資額が米国の150分の1にも満たないという背景もあり、実用化手前の段階で最後の一押しとなる政府の支援が必要なのだそうです。
この取材を通して、環境というテーマだけをみるのではなく世界経済や地政学など俯瞰してものをみないと、なぜ日本の環境政策が遅れているのかはわからないものなのだと痛感しました。
Webだけでなく紙面で取り上げることの意味
――ちなみにみなさんWeb記事として発信をされていますが、「紙面」に掲載することに関してどのようにお考えでしょうか？
朝日新聞・香取web記事として発信するのはそんなにハードルはないけれど、それだけだとまだまだ多くの人に読んでいただくことは難しいとも感じています。ある程度パッケージとして出したり、社のニュースレターに載せてもらうのがいいのかなと思っています。そのためには、さまざまな切り口を用意したり、色々な人を巻き込んでいくことが大事だと感じています。
毎日新聞・八田香取さんのおっしゃるように、やはり社会的なインパクトっていうところを考えると、Webだけでなく紙面でも掲載されている方がいいと思います。一面で大きく取り上げる記事は「その日一番見せたいこと」です。議員はじめ企業の方々など一部の意思決定層の反応は、今でも紙で記事が載った時の方が大きいと感じます。そういったところに届けるためにも、やはり紙でより大きく目立つように載せるというのはとても意味があることだと思っています。
東京新聞・福岡デジタルの場合はもともと関心のある人には届きやすいけれども、気候変動などの記事の場合、まだまだ関心を持っている人が多くないという現状があります。紙面に載せることができれば、関心のある人にもない人にも平等に、新聞の読者であれば届けられますし、それが特に一面で掲載されていれば、より多くの人に触れてもらえる機会が増えるので、新聞に載せることの意味はとても大きいと感じています。
◇「読者から反響のあった記事」や「Webだけでなく誌面で取り上げることの意味」を2回に分けてお届けした記事に引き続き、3回目の記事では桜の開花宣言の異変、社内や読者の反応の変化、海外との情報格差などを、多くの人に伝えるために記事作りで意識していることからお伝えします。
〈Media is Hope〉とは？
気候変動の正しい知識や今の状況、どんな意識を持って過ごす必要があるのかを広く読者に知ってもらうために、各メディアがタッグを組み、メディアの気候変動報道を強化することを目的とした組織です。
構成／FRaU web 野澤縁
