年収1,400万円世帯で住宅ローンを組む場合、いくらまで借りられるのでしょうか。住宅ローンの利用を検討する際は、事前に借入可能額や月々の返済額をシミュレーションすることが大切です。年収1,400万円の世帯が住宅ローンを組む際の注意点もあわせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

年収1,400万円世帯が住宅ローンを組む場合の限度額

年収1,400万円世帯が返済期間35年、元利均等返済で住宅ローンを組む場合、ほかに借り入れがなければ上限まで借りられる可能性があります。【フラット３５】の借入上限額は8,000万円、財形住宅融資は4,000万円です。民間銀行は1億円が上限となっていることが多いでしょう。

住宅ローンを組む際には年収以外にも、職業の安定性や物件の担保価値などが条件になります。一般的に自営業やインセンティブ契約の正社員は安定性が低く、公務員のような職業は安定性が高いと考えられています。

年収1,400万円世帯が住宅ローンを組むには？

年収1,400万円世帯が住宅ローンを組む主な方法には、単独・収入合算・ペアローンの3種類があります。それぞれの内容について解説します。

単独で住宅ローンを組む
夫婦のどちらかが単独で住宅ローンを組む場合、本人の年収が借入額の基準になります。たとえば、夫の年収が800万円で、夫が単独で借りる場合の借入限度額は、【フラット３５】で7,645万円ほどです。夫婦で借りる場合よりも、単独のほうが借入限度額は低くなることがあります。

参考：年収から借入可能額を計算｜住宅金融支援機構

収入合算で住宅ローンを組む
収入合算とは、夫婦の一方が主債務者となり、夫または妻の収入を合算して借り入れる方法です。収入を合算することで借入可能額を増やすことができます。ただし、収入合算できる金額は「合算者の年収の全額まで」や「本人の収入の50％」など金融機関によって異なります。

合算者の要件としては、同居する親族（配偶者や子など）となっていることが一般的です。合算者の年齢によっては借入期間が短くなる可能性もあります。また、住宅ローン契約自体は1本ですが、収入を合算する配偶者は連帯債務者となります。

【フラット３５】の収入合算を利用した場合、仮に夫の収入が800万円でも妻の収入を合算すれば上限額まで借りられる可能性が高くなるでしょう。

ペアローンで住宅ローンを組む
民間の金融機関ではペアローンという制度もあります。ペアローンでは、夫婦がそれぞれの持ち分に応じた金額を借り、お互いがお互いの連帯保証人となります。

年収や就業形態などは、単独で住宅ローンを申し込む際の条件をそれぞれ満たす必要があります。2本の住宅ローンを組むことになるため、諸経費も2本分になる点に注意しましょう。

ちなみに【フラット３５】ではペアローンの利用はできないので、利用を考えている人は注意が必要です。

住宅ローンの月々の返済額はいくらになる？

住宅ローンを借りる際は、月々の返済額がいくらになるのかを事前にシミュレーションしておくことが大切です。ここでは、返済期間35年、適用金利1.5％で借りた場合を想定し、借入金額から月々の返済額をシミュレーションしてみました。

住宅ローンを組む場合は、ボーナス時に返済額を多くすることも可能です。ボーナス返済なしの場合とボーナス返済の割合を30％にした場合で、それぞれの返済額を確認してみましょう。

参考：借入希望金額から返済額を計算｜【フラット３５】

年収1,400万円世帯が住宅ローンを組む際の注意点

年収1,400万円世帯が住宅ローンを組む際は、返済負担率（返済比率）に注意する必要があります。ほかにも、世帯全体の家計を管理し、収入の変化に気をつけることが大切です。住宅ローンを組む年齢によっては、退職後の返済状況も考慮しなければなりません。それぞれ解説していきます。

返済負担率から借入額を考える
住宅ローンの借入額を決める際は、返済負担率も一つの目安になります。返済負担率とは、年収に対する年間返済額の割合です。余裕のある返済をするなら、返済負担率は手取り収入の25％までが理想とされています。

仮に、年収1,400万円で手取りが1,120万円だった場合、返済負担率25％とすると年間の返済額は280万円、月々の返済額は約23万円なので、借入額は7,500万円（固定金利1.5％、返済期間35年、元利均等返済、ボーナス返済なしの場合）くらいまでが理想的といえるでしょう。

世帯全体で家計管理をする
世帯年収が高くても、支出が多いと赤字になる可能性があります。夫婦間で家計管理を共有していなければ、家計全体の状況を把握できません。

共働き夫婦の場合、それぞれに仕事の交友関係があるので出費が増えやすくなりますし、子どもがいる世帯は教育費もかかります。気がついたときには貯蓄がまったくできていないという事態もありえるので、世帯全体の家計管理が大切です。

住宅ローンを組む前からお互いの収入を開示し、借入額がいくらまでなら余裕のある返済ができるのかを検討しておきましょう。

収入の変化を考える
住宅ローンを組む場合、申込時の年収で借入額を決めると、収入が減ったときに返済に困窮するかもしれません。

住宅ローンは20年や30年など長期で借りることが多いため、その間にボーナスがカットされたり、給与が減額されたりする可能性もあります。リストラの対象になれば、次の仕事が見つかるまで収入が途絶えてしまいます。そのため、将来の収入の変化も考えて借入額を決めることが大切です。

退職後の返済を考える
住宅ローンを組む年齢によっては、退職後も返済が続く可能性があります。退職後はたいてい収入が減るので、退職金や貯蓄などで繰り上げ返済をしようと考えている人も多いでしょう。

ただし、退職金や貯蓄で全額返済すると、老後の手元資金が少なくなります。老齢年金の額によっては、苦しい老後になってしまうかもしれません。そのため、借り入れの際はあらかじめ退職後の返済も考えて、無理なく返済できる借入額を検討することも大切です。

まとめ

年収1,400万円世帯では、住宅ローンを上限まで借りられる可能性があります。主な住宅ローンの組み方には単独、収入合算、ペアローンの3種類があります。希望する借入額や条件によって、どのような組み方をするのかを検討しましょう。

また、無理のない返済をするには、返済負担率や世帯全体の家計管理、収入の減少、退職後の返済も考慮して借入額を決める必要があります。借入時だけでなく、長期的な視点で考えることが大切です。