【なぜ？】ホンダ、軽トラックから撤退する理由とは　後継車種の予定もなし

2020年3月15日 8時50分

ホンダ自動車の源流　軽トラックが販売終了

2019年末、一部のマニアがざわつく発表がホンダからなされた。

それは、同社の軽トラックである「アクティ・トラック」が2021年6月を持って生産を終了するというものだった。

現在販売されているアクティ・トラックは2009年に登場したもので、通算4代目となるモデルだが、その源流を辿るとホンダ初の4輪自動車である「T360」となるのである。

T360と言えば働くクルマである軽トラックにもかかわらず、日本で初めてDOHCエンジンを搭載した量販車であり、あの幻のスポーツカー、S360と共用する前提で開発されたエンジンを搭載していたホンダの4輪の祖とも言えるモデルであった。

そんなホンダの自動車の源流とも言える軽トラックが販売終了を迎えるというのは、ホンダファンからしてみれば一大事。

しかも、現在のところ後継車種として新たな軽トラックが登場する予定はないとアナウンスされているから、マニアがざわつくのも致し方ないと言えるだろう。

なお、アクティにはトラックのほかにワンボックスタイプのアクティ・バンも存在していたが、こちらは2018年7月に登場したN-VANに後を託し、一足先にラインナップから姿を消している。

なぜ、アクティ・トラックは後継車種の予定もなく消滅する運命となってしまったのだろうか？

ホンダによると、アクティ・トラックが生産を終了し、新型の予定もない理由として「新たに設けられる排出ガス規制をクリアしたり、順次装着が義務化される衝突被害軽減ブレーキに対応したりするために開発費用をかけても収益性が見込めないため」としている。

現在、国土交通省が発表している内容では、2021年11月以降に発売される新型の国産車に関して、基準を満たした性能を持つ衝突被害軽減ブレーキの装着が義務化されるとしているが、軽トラックに関しては2027年9月以降に義務化とやや後ろ倒しがなされている。

とはいえ、従来10年以上の長いモデルサイクルで開発費を回収してきた軽トラックということを考えると、このタイミングフルモデルチェンジをしたとしても、衝突被害軽減ブレーキの機能を無視して開発することは有り得ない。

また、パワートレインもAT車は未だに3速ATであり、4WDモデルにはそもそもATの設定がないなど、如何せん古さを拭いきれない点も考慮すると、これらも一新することが求められる。

そうなれば、当然前回のフルモデルチェンジ時以上のコストが必要となるのは致し方なく、苦渋の決断ということなのかもしれない。

そもそもアクティ・トラックはどのくらい売れているのだろう？

では実際に現在アクティ・トラックがどのくらい売れているのか振り返ってみたい。

一般社団法人全国軽自動車協会連合会が発表しているデータによると、2019年度上半期（2019年4月～9月まで）のアクティ・トラックの販売台数は7809台となっている。

対するライバルのスズキ・キャリイは2万9623台、ダイハツ・ハイゼット・トラックに至っては4万3921台と5倍以上の台数が売れているのだ。

さらにキャリイのOEM車である日産NT100クリッパーとマツダ・スクラム・トラック、三菱ミニキャブ・トラックの3車種でプラス7914台、ハイゼットのOEMであるトヨタ・ピクシス・トラック、スバル・サンバー・トラックの2車種で5307台とその差は開く一方。

一方のホンダは現在他メーカーにOEM供給をしておらず、これだけの台数を自社でさばくというのは確かに難しいと言わざるを得ないところだ。

なお、アクティ・バンからバトンタッチしたN-VANは2019年度上半期で2万1592台を販売しており、比較的好調な販売と言える。

しかし、N-VANのベースは同時期に13万台以上を販売した大人気車種のN-BOXであり、開発費の回収は思った以上に容易と思われる。

ということで、N-BOXをベースに後部をトラック化した「N-TRUCK」というモデルが許されるのであれば、登場する可能性もゼロではないだろう。

しかし、荷台のサイズが重要な軽トラックだけにその可能性は限りなく低いということになりそうだ。