フォロワー1000人で月収5000円｢普通のYouTuber｣の懐事情
■2年間で急拡大したYouTubeの広告市場
「将来、人気YouTuberになりたい」。ある小学生男児は眼をキラキラさせてそう言った。「ヒカキンとかフィッシャーズみたいな楽しい動画を投稿してみんなに楽しんでもらいたい」。
同じような夢を語る小学生は少なくない。YouTuberは子どもが将来なりたい職業の定番となりつつある。私は小学校でたびたび講演しているが、テレビに出演するタレントは知らなくても、YouTuberならわかるという子どもは多い。
宮迫博之さんや江頭2:50さん、本田翼さんや川口春奈さんなど、YouTubeを始める芸能人も増えている。Googleの発表によると、YouTubeの広告収益は2019年の1年間で約151億5千万ドル（約1兆6665億円）であり、2年間で86％増という成長率の高さを誇る。
プラットフォームとしてのYouTubeの人気は高まるばかり。小学生たちは「YouTuberになったらお金持ちになれるんでしょ」と言うが、現実は厳しい。
■上位層は年収数億円の「YouTube貴族」
たしかにトップクラスのYouTuberは年収数億円を稼いでいる。
マーケティング支援会社「BitStar」（東京都渋谷区）が2020年1月に発表した「インフルエンサーパワーランキング2019 by BitStar」によると、国内のチャンネル総再生数の1位は「東海オンエア」で9億7939万回だった。愛知県岡崎市を拠点とする6人組グループのチャンネルだ。
動画再生による広告収入は公開されていないが、1再生回数あたり0.3円と仮定すると約3億円に上る。しかもYouTuberの収益は、Googleからの広告収入だけではない。企業とのタイアップやイベント出演、グッズ販売などを行う例もある。
7位となったヒカキンは2018年4月にある番組で、「（年収は）具体的な金額で言ったら、（明石家）さんまさんの3分の1くらい」と答えている。さんまさんの年収は10〜15億円程度とみられることから、ヒカキンの年収は3〜5億円程度と考えられる。
海外ではどうか。米誌フォーブスがまとめた「もっとも稼ぐYouTuberランキング」（2018年6月1日〜2019年6月1日）では、1位はアメリカの8歳児、ライアン・ケイジくんによるおもちゃのレビューチャンネル「Ryan's World」（旧「Ryan ToysReview」）だった。
同チャンネルは2015年に開始し、2019年の視聴者数は2290万人。年収は前年より400万ドル増の2600万ドル（約28億6000万円）だった。2位はスポーツなどのパフォーマンスを披露するチャンネル「Dude Perfect」で2000万ドル（約22億円）。3位はロシアの5歳児、アナスタシア・ラジンスカヤちゃんで、1800万ドル（約19億8000万円）だった。
■儲かるユーチューバー、事務所による充実のサポート
YouTuberは個人でもできるが、多くの有名YouTuberは事務所に所属している。事務所に所属すると、企業タイアップの契約がしやすいほか、スケジュール調整や撮影・制作支援などさまざまなサポートを期待できるからだ。
現在、国内にはUUUM、VAZ、Kiii、E‐DGEなど、筆者が把握しているだけで10以上のYouTuber事務所がある。一方、YouTuberと事務所の間でトラブルも起きている。その多くは、収益とサポートに関することのようだ。広告収益から2割前後を事務所にとられてしまうため、サポートの価値を実感できていないと「損をしている」と感じてしまう。
このため、すでに多くのチャンネル登録者を抱えており、事務所にサポートを依頼しなくてもいい有名YouTuberが独立する動きもある。2020年2月、大食い動画で知られる木下ゆうかさんは、事務所であるUUUM離脱を発表した。木下さんは、チャンネル登録者数が542万人を抱える人気YouTuberだ。
木下さんは独立した理由について「新しいことにチャレンジしたい」と語っている。大勢のファンがおり、収益基盤を確立できていれば事務所に所属しなくてもやっていけると判断したのだろう。
■UUUM所属YouTuberの平均額は、1再生あたり平均0.26〜0.3円程度
広告は入札制なので、広告の繁忙期か閑散期かで金額が異なり、チャンネルの評価・実績でも異なってくる。たとえばUUUMは、Google AdSense収益を公開している。それによると、UUUM所属YouTuberの平均額は1再生あたり平均0.26〜0.3円程度。これに再生数をかけたものが広告収入となる。もちろん、この金額は人により大きく異なる上、その時期の広告出稿数や動画の分野によっても異なってくる。
また企業タイアップもYouTuberによって金額が異なり、数百万円程度の収入になることもあるようだ。チャンネル登録者数が多かったり、ゲームや美容などの特定分野に強い場合は単価が高くなる傾向がある。
■一般YouTuberは1再生あたり0.05〜0.1円程度
ただし、有名YouTuberのように収益を上げるのは簡単ではない。そもそもYouTubeで収益を得るためには、チャンネル登録者数1000人以上、年間再生数4000時間以上というのが最低条件。この条件をクリアしても、広告収入は1再生あたり0.05〜0.1円程度だ。つまり再生数10万回でも5000円から1万円程度にしかならない。また、18歳以上でなければそもそも収益も受け取れない。
「収益化はできているけれどごくわずか。正直、お小遣い程度にもならない」。登録者1千人程度のYouTubeチャンネルを運営する40代の男性はそう言う。広告収入は数千円程度だという。「あくまで自分のメディアを持ち、発信できる場としてとらえている。そうでなければやっていられない」。広告収入月額8000円を超えないと振り込まれないため、毎月振り込まれるわけでもないという。
■素人でも収益を上げることはできるのか
では、YouTubeで儲けるためにはどうすればいいのだろうか。
ピュー研究所が2019年7月に公表したレポートによると、「13歳未満の子どもが出演している動画」「子どもを対象とした子どもが出演する動画」は視聴回数が多い傾向があるという。「13歳未満の子どもが出演している動画」は、他の動画と比べて視聴回数が約3倍になり、「子どもを対象とした子どもが出演する動画」は他の動画と比べて視聴回数が約4倍だった。2019年の「もっとも稼ぐYouTuberランキング」で1位になった先述のライアンくんのチャンネルは、この2つの条件を両方満たしている。
低年齢の子どもたちは、驚くほどYouTubeが大好きだ。彼らは同年代の子どもが出る動画を好み、それが視聴回数を後押ししている。ある小学生は、「おもちゃ動画や、ゲーム実況動画が好き」という。どちらも保護者から制限されているため、「（自分では遊べないが）見ていると楽しい」というのだ。視聴には代替行為という面があるのだろう。日本でも、有名YouTuberは小学生などにウケている。
ところが、2020年1月から事態が変わってきた。2020年1月、YouTubeは子ども向けコンテンツからの視聴データ収集を停止、パーソナライズド広告表示を中止した。
きっかけはGoogleおよびYouTubeが保護者の同意なしに子供の個人情報を違法に収集していたことに、米連邦取引委員会（FTC）が児童オンラインプライバシー保護法（COPPA）違反を申し立てたことだった。YouTubeは1億7000万ドル（約187億円）の和解金を支払い、仕様を変更した。
この変更により、チャンネルを子ども向けに設定したり、YouTube側で子ども向けとして分類されたりすると、パーソナライズド広告がつけられなくなる上、コメントがつけられなくなってしまったのだ。
パーソナライズド広告は、ユーザーのGoogle使用履歴などに基づいてターゲティングされる広告のことだ。パーソナライズド広告のほうが、ターゲットを絞らない広告より収益が高くなる。つまり、子ども向け動画を配信するYouTuberにとっては収益減となる。
■一方的な規約変更に振り回されることも
YouTubeの存在感は高まっているが、これまでにも何度も規約や仕様の一方的な変更があり、そのたびにYouTuberは影響を受けている。
2019年1月には、チャンネル登録者数150万人の人気YouTuberラファエルさんが、規約変更でチャンネルを一時停止させられている。
「YouTuberになったらお金持ちになれる」と夢を抱く子どもは多いが、現実は厳しい。個人運営の一般YouTuberは1再生あたり0.05〜0.1円程度とされ、1再生あたり平均0.26〜0.3円程のUUUM所属YouTuberと比べると条件面で圧倒的に不利だ。編集やバックアップ体制も個人とは大きな差がある。
そもそも、再生1回あたりの単価がどう算出されるかは明かされておらず、ブラックボックスだ。十分な収益が見込めるようになっても、仕様変更のたびに振り回される。本当に職業として考えるのであれば、YouTubeに依存しないYouTuberになることが求められるだろう。
----------
高橋 暁子（たかはし・あきこ）
ITジャーナリスト
情報リテラシーアドバイザー、元小学校教員。書籍、雑誌、webメディアなどの記事の執筆、コンサルタント、講演などを手がける。著書に『ソーシャルメディア中毒』『できるゼロからはじめるLINE超入門』ほか多数。「あさイチ」「クローズアップ現代＋」などテレビ出演多数。
----------
（ITジャーナリスト 高橋 暁子）
