ようやく試験放送が始まったばかりの４Ｋテレビ。本放送は４年後の２０１６年に予定されているが、家電量販店の店頭ではすでに猛プッシュされている。

いったいなぜなのか？　国産中堅家電メーカーの４Ｋテレビ開発部門を率いているＡ課長に説明してもらった。

「４Ｋを強引にでも盛り上げようというのは、個々のメーカーの方針というより、いってしまえば“国策”に近いんですよね。世界市場をリードするアメリカでは４Ｋ試験放送が来年から始まるし、インターネットを介した有料の“クラウド４Ｋ放送”も予想以上のスピードで実現に向かっていて、今年中にも商業化されそうな勢いです。

４Ｋ放送はデータ量が格段に増えるので、単純に画質を追求するという方向性だけでなく、例えばライブコンサートやスポーツの有料中継で、４チャンネルのマルチアングルハイビジョン映像を同時に見るようなことも可能です。おそらく４Ｋ放送は、画質も内容も満足度の高い有料プレミアコンテンツという位置づけで広まっていくんでしょう」

“国策”だけに周辺国に負けるわけにはいかない、という事情もあるようだ。

「フルハイビジョン（ＨＤ）市場でサムスンなど韓国・中国メーカーに惨敗した日本の各メーカーは、今度こそ絶対に負けるわけにいかないんですよ。だから国も後押ししてくれるし、４Ｋ開発のためといえば、銀行もけっこうすんなり金を貸してくれるんです」（Ａ課長）

試験放送では指定の番組が１日６時間程度、視聴でき、番組数も順次増えていく予定だ。しかし、「買うべきではない！」というのは、家電ジャーナリストのじつはた☆くんだ氏。

「国の旗振りもあって家電メーカーは４Ｋ一直線ですが、現実的に考えれば、少なくとも東京五輪までは現行のフルＨＤが放送の主流であり続けることは明らかです。テレビのみならずレコーダー、さらにはムービーカメラなどなど、関連商品を一気に４Ｋ化して単価をアップしたいメーカーに付き合う必要などない。技術が熟成され、しかも激安な極上のフルＨＤ家電を今こそ買うべきなんです」

消費税も上がった今、“激安”とは気になる言葉。前出のＡ課長も４Ｋテレビの波でフルＨＤに価格破壊が起きているという。

「いずれにしても、動きだした列車は止まりません。すでに北米市場では、４Ｋテレビへの規格移行が急激に進行中で、６０インチ以上のフルＨＤテレビの価格崩壊は目を覆（おお）わんばかりです。例えば、シャープの６０型はなんと７万円前後。こんなんじゃ、もうフルＨＤテレビなんてバカバカしくて作っていられません」

しかし、フルＨＤテレビの価格破壊は消費者にとっては嬉しい情報でもあり、この機会を逃す手はない。結局、４Ｋテレビは「今、買うべきでない」ということ？

「というより、言ってしまえば４Ｋなんて、しょせん“腰かけ”にすぎない可能性すらあります。すでにＮＨＫが公言しているように、将来的には８Ｋというスーパーハイビジョン放送が実現する見込みですからね」（じつはた氏）

８Ｋが実現するのは、２０２０年東京五輪の頃と予想されている。ただ、そうなるとその先は１６Ｋや３２Ｋが来るのでは？

「そこまで心配する必要はありません。フルＨＤでも『十分キレイじゃん』と思う人が多いと思いますが、４Ｋの画質はその４倍。画面ギリギリまで近寄っても、８０インチクラスまでなら、ほぼ粒子を感じることはありません。これが８Ｋになると、１２０インチクラスまで広げても、普通の人間には粒子を感じられなくなる。１２０インチというと横幅２６０ｃｍ以上の大画面ですから、巨大スポーツバーを開業する予定でもない限り、これ以上のサイズのテレビは一生使わないでしょう」（じつはた氏）

つまり家庭用テレビの“終着駅”は８Ｋのスーパーハイビジョン。今が底値投げ売りのフルＨＤ家電を２０２０年まで使い、その後８Ｋに切り替えるというのが賢い選択というわけだ。

（取材／近兼拓史）

■週刊プレイボーイ２７号「Ｗ杯＆ボーナス商戦の“敗残兵”『フルＨＤ家電』を激安ハゲタカ買いだ！！」より