フレッシャーズ編集部

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平成26年の官公庁の公表データによれば、社会人として働く人のなかで、サラリーマンの人口は、4,756万人を占めると言われています。身近な友人などには聞きにくいけれど、実は知りたいと感じている人も多いサラリーマンの平均年収について、詳細にご紹介していきましょう。


■年代別に見るサラリーマンの平均年収

国税庁の「平成26年分民間給与実態統計調査」では、サラリーマン全体の平均年収は、415万円と報告されています。年齢階層別の平均年収を見てみると、20代前半の248万円からはじまり、20代後半から30代前半にかけて緩やかに上昇しつつ300万円台に到達し、30代後半の平均年収は425万円と400万円台を達成しています。そのあと、40代から50代では、50代前半の496万円をピークとしてなだらかな放物線を描くように推移し、60代では平均年収が300万円台に減少します。

20代以上のサラリーマンのうち、男女別に平均年収を見てみると、男性の場合には50代前半でピークに達し、最高額656万円をマークしています。これを最低額である20代男性の平均年収265万円と比較すると、391万円の大きな差が確認できます。一方、女性の平均年収は、男性の場合ほど年代による大きな差は生じず、20代後半から50代前半にかけて、290万円以上301万円以下の範囲で増減を繰り返している状況です。

■大企業ほど年収が高く、ボーナスの割合も高め

平均年収は、主に平均給料および諸手当と、平均賞与に分けて考えることもできます。たとえば、平成26年の国税庁のデータによれば、1年間を通じた平均給料と諸手当の平均金額は353万円、平均賞与の金額は63万円となっています。すなわち、平均給料と諸手当の合計額に対して、平均賞与は約17.7％を占めていることが分かります。

一方、切り口を変えて、事業所規模別に平均年収の内訳を分析すると、それぞれの平均賞与の割合は大きく異なる傾向が見られます。具体的には、29人以下の事業所では、平均給料と諸手当の合計311万円〜354万円に対する平均賞与の割合は約6％から10％となっているのに対し、30人以上999人以下の事業所では、その割合が約15％から24％に上昇します。さらに1000人以上の大きな事業所では、平均給料と諸手当の合計386万円〜396万円に対する平均賞与の割合は約26％から28％となっています。事業所の規模に比例して賞与の割合が高まり、平均年収自体も総じて高めとなっている傾向が確認できますね。

■業種別にみる平均年収はどのくらい？

平均年収は、どのようなビジネスに携わっているかによっても明確な差が生じる傾向があります。国税庁の統計データによれば、平成26年において、もっとも平均年収が高い業種は、電気・ガス・水道業で、その金額は655万円となっています。第二位には、金融および保険業がランクインしており、これらの平均年収は610万円にのぼります。第三位と第四位は500万円台となり、情報通信業の593万円、教育事業系の507万円と続きます。さらに、第五位の製造業の平均年収は488万円で、サラリーマン全体の平均年収415万円に近い業種としては、運輸業や郵便業、不動産業などが一例として挙げられます。

自分の年収を所属する業界の平均年収と見比べて、もし平均よりも低い場合には、同業他社への転職も選択肢のひとつかもしれませんね。

サラリーマンの平均年収をさまざまな角度から分析してみると、興味深い傾向が分かりますよね。あなたが現在もらっている給与は、平均年収と比べていかがでしたでしょうか。満足できるレベルの年収でないのであれば、やりがいなども含めて全体的に今の仕事を見直し、軌道修正の可能性を考えてもよいのかもしれませんね。