※この記事は2021年03月19日にBLOGOSで公開されたものです 東京五輪開催の是非が二分している。 独米のPRコンサルティング会社「Kekst CNC」が日米欧6ヵ国で実施した新型コロナウイルス調査によると、4ヶ月後に迫った東京五輪の開催に反対の回答が最も多かったのは開催国・日本で56％。続いて英国55％、ドイツ52％、スウェーデン46％、フランス37％と、世界的に強い批判が高まっているのだ。 ちなみに、米国は賛否ともに3