小学校でプログラミングが必修化する納得の理由
これから始まろうとしているAI時代においては、「AI・データサイエンス」が必須の知識になろうとしています（写真：Fast&Slow／PIXTA）
ChatGPTに代表される生成AIの登場は、私たちの生活やビジネスに大きな変革の波をもたらしている。加えて、AI技術を支えているのは、データサイエンスという学問であり、AIとデータサイエンスは、現代を生きるうえで必須知識となりつつある。
本記事では、NRIデジタル・藤田一樹氏の『0から始めるAI・データサイエンス超入門』より一部を抜粋・再構成のうえ、AI時代に対応したデータサイエンス教育が求められる理由について解説する。
新時代の「読み・書き・そろばん」
2022年11月アメリカのOpenAI社が発表した「ChatGPT」は、今までのAIツールとは比較にならないほどの、「高い精度」と「汎用性」に世界中が注目し、発表後わずか1週間で100万人のユーザーを獲得、2カ月後の2023年1月には「月間アクティブユーザー数1億人」を超えました。
現在の私たちの生活において、ChatGPTをはじめとするAI技術は、すでに身の回りの多くの場面で利用され、テレビのニュースでもAIについて聞かない日がないほどに日々の生活の中に浸透しています。
江戸時代の寺子屋で教えられた「読み・書き・そろばん」から、iPhoneの登場によって「スマートフォンの利用方法」が必須の知識となったように、これから始まろうとしているAI時代においては、「AI・データサイエンス」が必須の知識になろうとしています。
AI・デジタル技術は、特にGAFAMと称されるGoogle、Apple、Meta（旧Facebook）、Amazon、Microsoftやイーロン・マスク率いるテスラ、ChatGPTを産んだOpenAI社、AIの開発に欠かせないGPU（Graphics Processing Unit）の開発で世界No.1のNVIDIAなど、アメリカ企業が世界を先導しています。
その一方で、残念ながら、多くの日本企業ではデジタル化・DXの取り組みで後れをとっていると言われることがあります。デジタル化の推進には、技術の急速な進展や専門的なノウハウが必要であり、今の日本社会においては、専門的な知識とスキルを持った人材が不足しているのが現状です。経済産業省が2019年に公表した調査によると、2030年までにAI人材が最大で14万5000人不足すると予測されていました。コロナ禍によってDXの需要が急速に加速した影響もあり、今後もさらなるAI人材の不足が予想されています。
これは、生成AIの活用においても同様です。NRIセキュアテクノロジーズ社が行った、日米豪の3国2783社に及ぶ2023年の調査によると、生成AIを業務に導入している日本企業は18.0%にとどまることが報告されています。これは、アメリカ企業の73.5%、オーストラリア企業の66.2%に大差をつけられています。
日米豪における生成AIの業務への導入割合
日本企業がこうしたAIやデジタルの変革の波にうまく乗るためには、AIとデータサイエンスの知識を積極的に組織に取り込む必要があります。そのためには、外部からの専門家の招聘だけでなく、社内でのデータサイエンス人材の育成がとても重要となります。そこで今、政府が推し進めているのが、リスキリング、そしてデータサイエンス教育なのです。
小学生から始まる新しいデータサイエンス教育
2019年に内閣府から公開された「AI戦略 2019」では、日本の目指すAI戦略の基本的な考え方が定義されました。そして、その目標に向けてつくられたAI時代に対応したデータサイエンス教育の仕組みが小学生から大学生までの教育に大きな変化を与えたのです。
小学生からのプログラミング教育
AI時代に対応した新しい学校教育として、2020年度から、日本全国すべての小学校で「プログラミング教育」の実施が開始されました。小学校でプログラミングという科目が新設されたわけではなく、総合的な学習の時間の中でプログラミングに触れたり、プログラミングゲームを通じて「プログラミング的思考」を身につけるための教育プログラムが開始されています。ここで言う「プログラミング的思考」とは、自分が考える動きをコンピュータに実施させるには、どんな順番でどんな命令を行うべきかを論理的に考える力のことを指し、ゲームなどを通じて「論理的思考力」を養うことを目的としたカリキュラムが展開されています。
中学生がデータサイエンスの基礎を学ぶ
中学校教育では、2021年度から数学のカリキュラムの中に「データの活用」の章が新たに組み込まれました。この変更は単なる学習内容のアップデートではありません。彼らが大人になり社会に出る頃、データの理解と活用は仕事の多くの領域で必須スキルとなっていることでしょう。この早い段階から「データの活用」を学び、それが当たり前のスキルとなることで、日本社会全体のデータリテラシーが向上し、将来的にはより高度な「AI・データサイエンス」を活用して日本社会のDXを主導していく力となることを期待されています。
高校生の「情報」が大学受験の科目に
高校教育にも変革の波が押し寄せています。2022年度からは、「情報�機廚�高校教育で必修化され、さらにより高度なプログラミングや機械学習などのデータサイエンスを学ぶ「情報�供廚�新設されました。2025年度からは大学入学共通テストにも「情報�機廚�追加されるなど、デジタルスキルの重要性がより一層強調されています。大学受験に必要な科目が英数国理社の5科目だった時代から、英数国理社＋情報（プログラミングやAI・データサイエンス）の6科目に変わる日がもう目の前まで迫っています。これらの教育改革を通じて、高校卒業者の全員が必須の知識としてAIリテラシーを持って社会に出ることで、AI人材の裾野を広げることを求められているのです。
大学生全員が文系・理系に関係なくAIリテラシーを身につける
大学教育に関しては、より高度な「AI・データサイエンス」に関する学習が求められています。文系・理系を問わず全員がAIリテラシーを身につけることが必要とされており、その中から、AIやデータサイエンスの専門性を持ちビジネスレベルで活躍できる人材の育成が求められています。さらに、理系のAI研究を専門とする学部では、AI・データサイエンスを駆使してイノベーションを創出し、国際舞台で活躍できるトップレベルの人材の育成や発掘が大学の役割となっています。
AI時代に対応したデータサイエンス教育の仕組み
このように子ども世代は政府主導の下で「AI・データサイエンス」の教育を受け、AI時代を生き抜くための経験を多く積むことにより社会へと飛び立つ準備をしています。
リスキリングによるデジタルスキルの獲得
子ども世代の教育プログラムが大きく変化する中で、私たち大人世代の生活はどう変わっていくのでしょうか。現代の「読み・書き・そろばん」である「AI・データサイエンス」を理解して、私たち1人1人がAI時代の変化に適応していくためには、「リスキリング」が欠かせません。
ここでは、いくつか、私たちのリスキリングを支えるプラットフォームについて政府・企業の取り組みを中心に紹介していきます。
�．妊献織訖雄牋蘋�プラットフォーム（マナビDX）
経済産業省が2022年3月に開設したデジタル人材育成のためのポータルサイト「マナビDX（デラックス）」は、「DXリテラシー標準」や「DX推進スキル標準」に準拠した内容を無料（一部有料の講座も含む）で学ぶことができるプラットフォームとなっています。ソフトウェアエンジニア、データサイエンティスト、サイバーセキュリティなど、幅広いスキルに対応した講座が用意され、経済産業省から受講費用などの補助を受けられる講座も多く存在しています。
��日本リスキリングコンソーシアム
リスキリングを推進するプラットフォームとして、「学び続けよう、未来のために。」をコンセプトに、Googleの日本法人や国・地方自治体など49団体によって、2022年6月に設立された「日本リスキリングコンソーシアム」も忘れてはならない存在です。
このプラットフォームでは、GoogleやMicrosoft、Yahoo!など、60以上の企業・団体が提供するトレーニングプログラムがまとめられており、AIやクラウドといったIT関連を中心に、クリエイティブやデザイン、テレワーク・働き方改革など幅広いテーマについて、豊富な無料プログラムで学ぶことができるようになっています。
��データサイエンス・スクール（統計力向上サイト）
最後に紹介するのは総務省統計局が開設した「データサイエンス・スクール（統計力向上サイト）」です。同サイトは、「データサイエンス」や「統計」に関する学びのプラットフォームであり、「統計学の基礎」から「プレゼンテーションで使えるグラフの作り方」など、データサイエンス領域の様々な知識を学ぶことができるようになっています。
その中でも、無料で学べるオンライン講座である、「社会人のためのデータサイエンス入門」や「社会人のためのデータサイエンス演習」は、統計学の基礎やデータの見方など、データ分析の基本的な知識を学べる講座となっています。慶応義塾大学の教授でありZホールディングスなどの日本を代表する企業のAI戦略をも担う安宅和人氏など、トップデータサイエンティストから直接データサイエンスを学ぶことができる機会が提供されています。
誰にでも学ぶ機会は開かれている
AIとデータサイエンスの知見を深め、技術の進歩をビジネスに落とし込むことができる。このようなスキルを持つ方々が増えることで、企業はDXを実現し、AI・デジタル時代においても競争力を維持・拡大することが可能となるでしょう。日本企業におけるAI活用の広まりとDXの実現は、国としての競争力を高め、持続可能な成長を達成するうえでも極めて重要な要素となるのです。
そして、その主役となるのが、AI・データサイエンスを学んでいる将来世代と、これから学ぼうと考えている方々です。幸いにして、学ぶ機会は手軽に、そして誰にでも開かれています。これからの時代を生き抜くために、新たな「読み・書き・そろばん」として、AIやデータサイエンスの知識をぜひ身につけてください。
（藤田 一樹 ： NRIデジタル シニアデータサイエンティスト）
