学校から薬を勧められる｢発達障害｣の子どもたち
普通学級には「発達障害」の子どもは在籍しにくくなっている（写真：Yokohama Photo Base / PIXTA）
日本で子どもの人口が減少する中、「発達障害」と呼ばれる子どもは増え続けている。2006年に発達障害の児童数は7000人余りだったが、2019年には7万人を超えた。それに伴い、子どもへの向精神薬の処方も増加している。
発達障害とされる児童数はなぜここまで増えているのか。そして、発達障害の早期発見、投薬は子どもたちを救っているのだろうか。特集「発達障害は学校から生まれる」の第1回は「学校から薬を勧められる発達障害の子どもたち」
第2回
子どもに｢向精神薬｣を飲ませた親の深い後悔
第3回
低年齢の発達障害､薬で隠される子どもの危機
第4回
いじめを受けた発達障害の彼女が語る薬の闇
「小さいうちのほうが少量で済むから、薬を飲んだほうがいいですよ」「薬を飲んで落ち着いた子もいます」
都内の公立小学校に通う息子が小学3年生のときのこと。母親の後藤恵美さん（仮名）は、学校の面談で特別支援教室の教師から言われた言葉に戸惑った。
後藤さんの息子は、低学年の頃から授業中に教室の外に出てしまったり、同級生にちょっかいを出したりと落ち着きがなかった。これまで学校の面談では、何度も服薬を勧められた。
「学校の面談で言われている以上は何かしなきゃ」
そう思った後藤さんは、子どもの発達障害を診る近所のクリニックに息子を連れて行くと、ADHD（注意欠陥・多動性障害）と診断された。ADHDは、不注意と多動、衝動性が特徴とされる発達障害の1つだ。
学校が「薬の服用」を推奨
たしかに息子は、学校から見ると「問題行動」と言われる言動がある。同級生とトラブルがあると、学校から連絡があり、後藤さんが菓子折りを持って相手の親に謝りに行ったことは一度や二度ではない。それでも、後藤さんは今の段階で薬を飲ませたくないという。
「自分もイライラして、『薬さえあれば』と思うことがあります。でも、一度飲み始めると、いつまで続けるのかわからない。多動は成長して落ち着くこともあるので、今は薬に頼りたくありません。本人が薬を理解したら考えようと思っています」
そう話す後藤さんだが、教師や副校長に囲まれる面談が毎回憂鬱でたまらない。「医者よりも学校の先生から薬を勧められるのが、一番つらい」という。
後藤さんのように学校から促されたことをきっかけに、医療機関につながるケースは珍しくない。複数の医師によると、学校から薬の服用を推奨されて医療機関を訪れる患者がいるという。発達障害児を診療する獨協医科大学埼玉医療センター・こころの診療科の井原裕診療部長は、次のように話す。
「薬ですべてが解決すると思い、『薬を出してもらえ』と家族に命じて、患者を受診させる教師もいる。私は『魔法の薬』ではないと伝えている」
小学6年生の息子がいる別の女性は、「ちょっと問題があると発達障害を疑われる」と憤る。
「3年生のとき学級崩壊が起こり、36人中8人もの子が、担任教師から『どこか（医療機関）に相談したほうがいいんじゃないですか』『検査を受けたほうがいいのでは』と声をかけられました。でも、学年が上がり担任が変わったら、何も問題がなくなりました」。
発達障害は原因が明らかでないため、血液検査や脳波などの数値で診断されるものではない。国際的な診断基準や知能検査などの尺度はあるが、最終的にはあくまで医師の問診によって診断される。
家庭や学校での様子を家族から聞き、「落ち着きのなさ」や「衝動性」といった特性がどの程度ならば発達障害なのか、それは医師の判断にゆだねられる。
文部科学省の統計が示す急増
学校で発達障害の子どもは増えている。文部科学省は、普通の学級に在籍しながら週に何日か別の教室で授業を受けている軽度の障害のある子どもの数（通級指導を受ける児童数）を集計している。
この調査によると、2006年に約7000人だった発達障害の児童生徒は、2019年には7万人まで急激に増加している。
発達障害とされる子どもの増加に伴い、脳の中枢神経に作用する向精神薬の投与も増えている。
医療経済研究機構が2014年に発表した研究によれば、13歳〜18歳の患者のうちADHD治療薬を処方された割合は、2002年〜2004年と2008年〜2010年を比較すると、2.5倍となった。ADHD薬だけでなく、抗うつ薬、抗精神病薬はそれぞれ1.4倍となった。
2007年に日本で初めて承認されたADHD向けの薬が、中枢神経への刺激作用がある「コンサータ」だ。厚労省が公開する医療機関の支払い明細書のデータ（外来患者のみ）で、コンサータの処方量を集計した結果が下記の図だ。2種類の錠剤（18�咾�27�咫砲鰺冦漫弊�分量）で換算すると、2019年の19歳以下に対するコンサータの処方量は、2015年の3.5倍にまで増加していた。
ADHDに対する薬の種類も増え、現在では4剤が使われるようになった。そのうち、塩野義製薬の「インチュニブ」の売り上げは、発売時（2017年）の19億円から、2020年には131億円まで伸びている。
発達障害に使われる薬はいずれも、障害の原因そのものを改善する根本的な治療ではなく、多動性を抑える、集中力を高めるといった対症療法だ。
こうした向精神薬の服用を疑問視する声は、一部の教員たちからも上がっている。「クラスに2〜3人は発達障害で薬を飲んでいる子がいます」。こう話すのは、東京都の公立小学校の宮澤弘道教諭だ。
「効果がないと量を増やされたり、薬の種類を変えられたりする。学校側は『やっとこの子は落ち着いて良かった』と思うけど、要は過剰投与されて、ぼーとしているだけなんですよ。親に話を聞くと、薬を飲んで食欲がなくなり、夕食が食べられなくなってしまっていると。中にはみるみる痩せていってしまう子もいます」
「ちょっと難しい子はいないほうが」
宮澤教諭は、「学校のルールがどんどん細かくなったことで、今まで問題がなかった子どもまで、あぶり出されるようになっている」と話す。
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「以前はいろんな子が普通学級にいたが、今は『定型発達』（発達障害のない状態）の子どもしかいられない教室になってしまっている。問題のある子どもに対しては、まずは（普通学級から週に何回か通う）特別支援教室を勧め、改善が見られなければ特別支援学級への転籍を勧める。転籍ができず、普通学級にいることになった場合、薬の量を増やそうという話になります」
実際、現在6年生になった後藤さんの息子は、副校長から「もっと楽に行ける学校があるのでは」と他校にある特別支援学級への転籍をにおわされた。
こうした「発達障害」とされる子どもを排除する一因が、教員への管理強化だ。2000年以降、教員への人事評価制度が徐々に導入され始め、2016年に義務化された。
「管理職が教室を見た時、がちゃがちゃしていたら評価が下がってしまう怖さもある。『ちょっと難しい子はいないほうがありがたい』という気持ちがあり、そこに『別の場所に行ったほうが、この子のため』という甘い言葉があると、そちらに流されてしまいます」（宮澤教諭）
多くの教師が「子どものため」という理由で発達障害を見つけ、医療機関につなげている。しかし、その裏には、教師への締め付けや業務過多から「学校のため」という本音もあることは否定できない。この10年で急増を示す発達障害の児童生徒数は、そうした背景があるといえる。
発達障害が専門のある小児科医は、「親御さんの不安が強いまま飲むと効果は今ひとつ。まず『お試しで使ってみよう』と伝えています」と話す。しかし、「お試し」と言えるほど気軽に服用を始めてよい薬なのだろうか。
後藤さんのように薬の服用を踏みとどまる母親がいる一方、子どもに薬を飲ませたことを後悔する母親がいる。
（井艸 恵美 ： 東洋経済 記者）
