1位となった東京エレクトロン（写真：© 2023 Bloomberg Finance LP）2026年度から本格導入される予定の二酸化炭素（CO2）など温室効果ガス（Greenhouse Gas：GHG）の排出量取引制度。企業が一定以上排出する場合、新たな負担が増え業績にも影響する時代が来るとみられる。そこで、今回はその耐性度を見るため営業利益をGHG排出量で割って算出した「炭素利益率（Return On Carbon：ROC）」をご紹介する。計算に使うGHGは自社が