産業能率大学が大手企業の技術系管理職を対象に実施した、日本のものづくりに関する課題認識調査によると、技術系管理職の多くが、自社の製造現場の対応力や技術開発力を高く評価する一方で、ここ数年の研究テーマや製品企画、部門間の連携や人材育成を低く評価していることが分かった。

　技術系管理職に自社の状況を聞いたところ、「良い・高い」と回答した割合が高いのは、「製造現場の5S（安全・衛生）」（48.4％）、「市場におけるブランド力」（45.8％）、「総合的にみた、自社の製品・技術開発力」（39.4％）の順となっている。

　一方、「悪い・低い」と回答した割合では、「ここ数年の研究テーマの設定の適切さ」（25.0％）、「ここ数年の製品企画の適切さ」（24.5％）、「ここ数年の開発設計の進行状況」（23.2％）、「製造移管のスムーズさ」（22.5％）が多くなっている。

　研究開発活動については、「競争力をもった技術・製品を持っている」と4割以上が回答しているが、「技術の専門性だけでなくマーケティングについての知識を持っている」「事業センスがある」「人材育成は上手くいっている」などの評価が低かった。

　製造活動については、「品質対応力がある」「納期対応力がある」の評価は高いが、「人材の質的なばらつき」「人材育成は上手くいっている」「営業部門とうまく連携している」「新設する製造拠点に指導者として派遣できる人材が育っている」「研究開発や設計部門とうまく連携している」などを低く評価している。
　
　調査は、12年12月下旬に実施し、従業員数1000人以上の企業の研究開発、設計、生産技術、調達、製造の各部門の部長・課長職500人から回答を得た。

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