産労総合研究所の「人材開発部門の実態と育成理念に関する調査」によると、人材開発を担える高度な専門性を持つ人材の不足が明らかになった。

　人材開発担当者に対して抱えている問題点（複数回答）を聞いたところ、「研修効果の測定が不十分」（66.7％）が最多。大企業では7割超となっている。

　次いで多かったのが、「人員不足のため業務が多忙である」（60.7％）で、「前例踏襲型の研修になってしまう」（43.0％）、「現場の教育ニーズ把握が不十分」（37.8％）、「スタッフの能力開発が不十分」（40.7％）などが比較的多く回答に挙がっていることから、多くの企業で人材開発を担える高度な専門性を持つ人材が不足している状況にある。

　一方で、人材開発スタッフの育成に「取り組んでいる」企業は半数以下（48.6％）で、大企業でも6割程度にとどまっている。

　人材開発部門の今後の取り組み課題では、「経営戦略との連動強化」（67.9％）、「成果につながる研修企画の強化」（67.2％）が上位となっており、専門スタッフの確保が必要になりそうだ。

　調査は、同研究所が発行する人材開発専門誌読者から任意抽出した約2300社を対象に実施し、139社の回答を集計した。

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