財団法人日本生産性本部のメンタル・ヘルス研究所（小田晋所長）が発表した２００９年版『産業人メンタルヘルス白書』の企業アンケート調査によると、過去１年間に「心の病」で１カ月以上休んだ後に復職した従業員がいる企業は、７４．３％だったことがわかった。

　「心の病」からの復職プロセスについてきいたところ、「まだまだ問題が多い」と回答した企業の割合（４９．２％）が、「特に問題はない」という企業の割合（２２．３％）の倍以上となった。

　最近３年間で「心の病」が増加している企業の６割（５９．８％）が、復職のプロセスに「まだまだ問題が多い」と回答している一方、、「心の病」が減少している企業の５割（５０．０％）が、復職のプロセスに「特に問題ない」と回答していることから、同研究所は「復職のプロセスをうまく行うことが、『心の病』の増加傾向を抑えることに対して、なんらかの関係性を持っている可能性が示唆されている」と分析している。

　同調査は、全国の上場企業２２３７社を対象に今年４月に実施し、２４２社から有効回答を得た。

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