マインドフルネスは「現在起こっている経験に意識を集中させる」という実践であり、近年はストレス軽減やリラックス、集中力の増加といった効果があるとして企業研修などにも取り入れられています。ところが、そんなマインドフルネスにはポジティブな面だけでなくさまざまな「副作用」もあるとして、イギリスのコヴェントリー大学で心理学准教授を務めるミゲル・ファリアス氏が警鐘を鳴らしています。

Meditation can be harmful - and can even make mental health problems worse

https://theconversation.com/meditation-can-be-harmful-and-can-even-make-mental-health-problems-worse-230435



マインドフルネスは仏教の瞑想(めいそう)にルーツを持っていますが、仏教における瞑想にはメリットだけではなく、幻覚や幻聴、強迫観念といった負の影響を総称した「魔境」という状態に陥る危険があることが知られています。

40年以上にわたる瞑想の研究結果をレビューした2020年の研究では、瞑想の副作用として一般的なのは不安や抑うつ症状であり、これらに続いて精神の不調や妄想、解離または離人症、恐怖といった悪影響があると報告されました。

また、定期的に瞑想を行った953人のアメリカ人を対象にした研究では、参加者の10％以上が日常生活に重大な悪影響を及ぼし、少なくとも1カ月以上続く副作用を経験したことがわかりました。瞑想やマインドフルネスによる悪影響は、これまでにメンタルヘルスの問題を抱えたことがない人にも現れ、軽度の瞑想でも副作用を経験する可能性があるとのこと。



もちろん、マインドフルネスが人々の精神や身体の健康に良い影響を及ぼすという研究結果も報告されているため、マインドフルネスを一概に否定することはできません。しかし、ファリアス氏が指摘する問題は、マインドフルネスを推奨するインフルエンサーやコーチが、潜在的な悪影響について人々に警告することはほとんどないという点です。

経営学の教授であるロナルド・パーサー氏は2019年の著書「McMindfulness:How Mindfulness Became the New Capitalist Spirituality(マック・マインドフルネス：マインドフルネスはいかにして新しい資本主義の精神文化となったか)」の中で、マインドフルネスは資本主義に利用される精神文化になっていると指摘しています。

すでにアメリカだけでも、マインドフルネスは22億ドル(約3200億円)規模の産業になっているとのこと。ファリアス氏は、マインドフルネス業界のリーダーらが、マインドフルネスの悪影響について認識する必要があると主張しました。

また、メディアによるマインドフルネスの報道にも偏りがあるとファリアス氏は指摘。瞑想史上最高の資金提供が行われた2022年の研究では、2016年〜2018年にかけてイギリスに住む8000人以上のティーンエイジャーを対象に実験が行われました。その結果、マインドフルネスにはメンタルヘルスに問題を持つ子どもの精神状態を改善する効果が見られず、有害な影響を及ぼすケースもあることが示されました。しかし、この研究結果はほとんどメディアに取り上げられることはなかったそうです。



多くの瞑想やマインドフルネスのインストラクターは、意図的にマインドフルネスのデメリットを隠しているのではなく、そもそもデメリットについて認識していない可能性が高いとのこと。そのため、瞑想の悪影響に苦しんだ人の中には、インストラクターに副作用を訴えたものの信じてもらえず、「もっと瞑想をやれば消える」と言われるケースもあるそうです。

ファリアス氏は、「マインドフルネスのアプリを販売したり、人々に瞑想を教えたり、臨床でマインドフルネスを使ったりするのに、その副作用に言及しないことは倫理的なのでしょうか？これらの影響がいかに多様であり、一般的であるかという証拠を考えれば、答えは『ノー』であるべきでしょう」と述べ、人々は瞑想やマインドフルネスの害について知らされるべきだと主張しました。