來田享子（中京大学教授）が語るこれからのオリンピック像「２年に１回の開催は、大会の意義を考えるいい機会にもなる」
100年ぶり３回目の開催となるパリ五輪。その開催テーマにも注目したい photo by Getty Images
検証：オリンピックの存在意義05〜來田享子インタビュー後編〜
パリオリンピック開幕を２週間後に控えた現在、東京オリンピックの際にさまざまな議論を経験した我々日本人は、世界情勢が不安定ななかで開催される今回の大会をどのように受け止め、向き合っていくことができるのか。また、21世紀の人間社会にとって、オリンピックというイベントはどのような意味を持つのか。
前回に引き続き、中京大学教授スポーツ科学部教授・來田享子氏にじっくりと訊いた。
>>前編「メディアの責任と東京五輪後に見え始めたアスリートの変化」
【大会の意義を考える重要性】――日本のアスリートや競技団体、そして日本のスポーツファンが東京オリンピックの経験を踏まえて今回のパリオリンピックに関わっていくことの意味とは、何でしょうか?
來田：私たちは、オリンピックムーブメントを理解したうえでオリンピックに向き合っているのか、地球市民のひとりとしてこのムーブメントにどういうスタンスを取るのか、ということを４年に１回、冬季大会も入れると２年に１回問いかけられているのだと思います。あれだけのお金と時間を使って、ただ大騒ぎするだけのイベントで終わってしまってもいいのか。逆にそんな程度のものだと考えられているから、オリンピック不要論も出てくるのでしょう。
パリオリンピックで選手が活躍して皆が喜ぶのは、それはそれとして、ではパリ大会にはどんな意義があるのか、東京の時はどうだったのか。これから日本人はオリンピックを招致しようと思うのか。はたまた、選手を今後も派遣する必要はあるのか。そういったことを２年に１回考えさせてくれるチャンスなのだ、と捉えなければいけないでしょうね。
――つまり、オリンピズム、オリンピックムーブメントという思想や運動体があったうえで、その具体的な形としてのオリンピックなのだ、ということなのでしょうが、そのような捉え方は、日本の報道を見る限りあまりできていないように見えますね。
來田：そうなんです。オリンピックは平和の祭典だと言われていますが、オリンピックと平和はなぜ直接的に結びつくのか。戦争があるとスポーツはできない、ということは誰しも想像できると思うのですが、では、オリンピックムーブメントは何を追求してきたのか。そこの説明が残念ながら飛ばされているように思います。
たとえば2021年の東京大会は、1964年以降に日本社会が歩んできたことの総括として捉えると、半世紀を経てアップデートした大会というよりも、むしろ焼き直し感のあるものが多く、現在の日本の力が露呈した面が強かったようにも思うんです。この50数年間に何をやってきたのか、ということを考えると、そこはやや、残念です。
だから、オリンピックに関心がある皆さんは「今年のパリオリンピックは1900年や1924年から何をアップデートしているのだろう？」という視点から大会を見てみるのもいいと思います。
【五輪商業化との向き合い方】――IOC（国際オリンピック委員会）は商業主義化が指摘されて久しいですが、実際にその傾向があると來田さんはお考えですか。
來田：IOCは集めたお金をIOCの運営費とソリダリティ（社会的連帯）、そして各国や地域のオリンピック委員会支援に使っています。そこは財務記録を見れば、日ごろのオリンピックムーブメントに使用していることが明確にわかると思います。
ただそれを前提としても、そこまで大きく稼ぐ必要はあるのか、そんな規模でやらなければならないのか、という問いを立てる必要はあると思います。つまり、「オリンピックムーブメントの理念をしっかりと守っているので、そこにお金を投じてください」という姿勢を提示できて初めてIOCが集めるお金に意味が発生するのですが、その文脈が切れてしまっている面があるように思えます。使い方や金額の大きさよりも、むしろそこが一丁目一番地的に大事なことだろう、と私は考えています。
――お金ということで言えば、おそらく皆がすぐに連想するのは巨大な放映権料です。そしてその放映権料と絡む非常にわかりやすい問題が、スポンサー企業などが関連するいわゆるオリンピックビジネス。五輪憲章規則40（※※）との関連でオリンピックに関連する知的財産権はすべてIOCがコントロールしており、五輪のシンボルマークすら権益の対象になっています。これに関しては、「平和の祭典」という謳い文句に首を傾げたくなるほどの窮屈さを感じている人は少なくないと思います。
※※五輪憲章規則40：開催期間を含む前後期間に、選手を含む関係者の広告活動などの規制を定めるルール）
來田：そうですね。規則40はパリオリンピックに向けて改正されましたが、スポンサーとの関係という点ではさほど大きく変わってはいません。ムーブメント、というのであれば、むしろ誰でも自由に使えるようにしたほうが効果は大きいのではないか、と私もしばしば思います。
ナチスドイツがオリンピックを利用した時、あるいはソ連など旧東側諸国が国威発揚に利用した時、あるいは近年でも企業が五輪マークをつければ物が売れる、と考えていたこと。たとえば東京大会での談合汚職事件なんて、まさにその典型例です。オリンピックに関われば自社に箔がつく、その後も利益が環流してくるといった、こうした理念を矮小化するような、こうした欲望がゼロにならない限り、商業的なシンボルになってしまったあの五輪マークを自由に人が手にすることはできないでしょう。
そのためには、多くの人が自分の欲望や力を誇示するためにオリンピックを利用するという部分を削ぎ落とさないと、少なくともそれに気づくぐらいのことにならないと難しいでしょうね。でも、私たちはその日が来ることを信じて、目指すしかないんですよ。
――それはIOCそのものの問題でもあるわけですね。
來田：そうです。ピエール・ド・クーベルタンはあの五輪のシンボルマークを作った時もその後も、十分に理解をされていないと考えていて、だからこそ彼は「100年後に生まれ変わったら、イチから全部やり直す」と言ったのだと思います。私はよく「オリンピズムとは虹のようなものだ」とたとえるのですが、虹って捕まえようとしても捕まえられないけれども、出たときには「うわあ、きれいだな」と思うし、「あれを手に取りたいな」と思うじゃないですか。
つまり、理想なんです。手の届かない理想かもしれないけれども、その理想を求めるということは単に夢想するのとは違って、それを摑みにいこうと努力する決意や覚悟を持つ、ということです。そう考えなければオリンピズムというものは理解しがたいし、オリンピックムーブメントも維持し難いものなんですね。
でも、そこまで言ってしまうと身も蓋もないので、「人はいろんな失敗をしながら歩いていきますよね。４年に１回、その失敗を陽の光の下に晒してくれる場所ですね」というくらいの見方をしながら、少しずつ失敗を改善していこうというくらいの姿勢が、現実としてはいいと思います。
【メダル至上主義は周りが作り上げたもの】――そうやって現実を見据えながら少しずつ前を向いていく契機になればいいのですが、繰り返しになりますが、オリンピックが始まってしまうと結局は「メダルをいくつ獲りました」「感動をありがとう」というところに落とし込まれてしまいます。なぜ、そうなってしまうのでしょうか?
來田：それは無責任に選手のメダルを評価するからでしょう。アスリートたちはメダルを欲しいと思って必死に走り、泳ぎ、戦います。スポーツを競うわけだから、それは当然でしょう。でも、実際にそれを手に入れてもその後の人生が保証されるわけではない、ということは、実はアスリートたち自身が一番よく知っているわけです。
たとえばタレントになろうが、もう一度大学に行き直そうが、あるいは企業に入ろうが、何かしらの努力をし続けなければそのメダルは生かせない。そのことを彼ら彼女たちは人生をかけて知るんです。つまり、メダルを数えて、それがあたかも絶対的で、人生を決定づけるようなすごいことのように考えているのはいったい誰ですか、ということです。
じつは、JOCは2023年のアジア大会（中国・杭州）から、メダル目標を立てるのをやめたんですよ。パリオリンピックでも、メダル数の目標は立てていません。この決定は「その方向で進んでいかなきゃダメだよ」と、もっと評価されてもいいと思います。でも、この方針はメディアでほとんど報じられていませんよね。
日本社会でスポーツが大衆化されていったことは、スポーツを人権のひとつとして捉えるというプラス面を生み出しました。多くの人がスポーツを楽しめる環境を作り、競技で上を目指したり、自分はここにいていいんだと思える機会を得ることができるようになりました。それと同じ質感で、スポーツの文化的な理解を共有して皆が一緒に考えることを、この国はあまりしてきませんでした。「健康」か「勝利」だけをキーワードにスポーツを振興したことの影響も、この背景にはあるように思います。
スポーツの大衆化とスポーツ文化の理解をセットで進めてこなかった弊害のひとつが、体罰や暴力的な指導、あるいは社会と遊離してメダルだけを追いかけていればいいという思考を作ったのかもしれない、という気がします。
――その功罪に対する評価のなかで、さきほどの話にもあったオリンピック不要論も出てくるのかもしれません。ことに近年は政治的な不安定さを増す世界で、オリンピックやパラリンピックは今後も持続可能でしょうか。
來田：パラリンピックやデフリンピック、スペシャルオリンピックスなどのほうが社会的な意義がわかりやすいので、生き残る可能性は高いでしょうね。これらの大会がオリンピックを追い抜いていく可能性もあると思います。
――オリンピズムやオリンピックムーブメントを体現するものであれば、現在のような形のオリンピックではなくてもいいのではないか、という気もします。
來田：そうですね。私なら、21世紀の社会にオリンピズムやオリンピックムーブメントの理念を普及浸透させる方法は４年に一度大会を開くことですか、という問いを立ててみます。じっさいにIOCの議事録を見ると、そのような議論は行なわれてきたことがわかります。たとえば国旗や国歌をやめてオリンピック旗とオリンピック賛歌にしてもいいのではないか、という議案は何度も出ています。ただ、そのたびに国威発揚をしたい国々が反対するので合意できないのであって、議論はしているんですよ。
オリンピックで国旗を揚げなかったり、国歌を使わなくなると、かなりドラスティックな変化じゃないですか。そうするだけでも、オリンピック大会の意味は相当変わると思います。現在のセレモニーは必要ですか？ ４年に1回の開催間隔は必要ですか？ という問いかけをたくさんして、そういう議論に参加できる素地が日本のスポーツ界にも生まれるとよいと思います。
【東京オリパラが残したものとは？】
日本のスポーツ界に課題は残るものの、少しずつ変化も見られるという來田氏 photo by sportiva
――その素地は少しずつできていますか?
來田：日本では教育の中でオリンピックに関する、こうした問いを立てることはやっていないので、今は、人によるとしか言えないでしょうね。少なくとも私はオリンピック研究者なので、オリンピックはどのようになっていくのがいいかと考え、問うていますし、たとえば男子・女子という種目分けはもうやめてもいいのではないですか、とも考えています。
――では、開催間隔は４年に１回でもいいのでしょうか。
來田：オリンピズムの理念にとって、どうなのかという考え方と、古代ギリシャのオリンピアードにのっとったものだとする考え方があると思います。閏年に私たちが暦をリセットするような感覚で、４年に一度理念を思い出す、という開催間隔の置き方はなかなか悪くないのではないかと思います。
――開催都市を固定するというアイデアはどうでしょうか。
來田：それはやめたほうがいいと思います。なぜなら、すごく長い距離を毎回移動しなければならない地域の選手とそうではない選手が固定化されてしまうので、競技の公平性を確保することが難しいからです。また、古代ギリシャのオリンピアのように一都市に固定すると、〈聖地〉としてそこに利益を集中させる可能性もあります。でも、たとえば５大陸で開催地を順番に回していくような方式であれば、可能性はあるのではないでしょうか。
――現在のようにひとつの都市で順次開催する方式を今後も続けていくのは、負担やリスクが大きすぎるでしょうね。
來田：そうですね。でも、2021年に東京大会を開催していなければ、この国がオリンピックに対して、こんな体たらくであることに私たちは気づかなかったのではないでしょうか。
――いい教訓になったと言うと語弊があるかもしれませんが......。
來田：いろんな意味で痛い支出でした。心も痛いし懐も痛い、という。勉強代というには高くつきましたが、それがなければいまも気づかないままだったことも多いでしょうし、「メダルは何個です」という話を相変わらずしていたかもしれない。意味がないことではなかった、そう考えるしかないというところもありますが、これからも意味を持たせるために、前を向きたいと思います。
そして、意味がなくはなかったのであれば、これからも意味を持たせるために、前を向きたいと思います。
――それが実は東京オリンピックのレガシーだったのかもしれないですね。
來田：そうだと思います。でも、それは私が個人的に思うことであって、どれくらいの人が同じように思っていらっしゃるのかはわからないし、一人ひとり違っていてもいいと思います。本当はもっといいものにしたかったし、もっといいものにできたのではないかとも思うのですが、そう思うこと自体は希望ですよね。なぜなら、その先には未来があるわけだから。
>>前編「メディアの責任と東京五輪後に見え始めたアスリートの変化」
【Profile】來田享子（らいた・きょうこ）／中京大学スポーツ科学部スポーツ教育学科教授。近代オリンピック史研究の第一人者。ジェンダーやスポーツの社会的環境などさまざまな観点から国内外の史料を分析・研究する。これまで、日本のスポーツ団体にも関わり、日本オリンピック委員会、日本スポーツ協会、NPO法人日本オリンピック・アカデミーで要職を務め、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会では理事を務めた。
