配信ドラマが｢超アンリアル｣で支持を得る背景
配信ドラマ市場は、この変革期の波に乗るタイミングを逃してはいけない（写真：metamorworks／PIXTA）
ドラマは時代が欲するものを映し出す。配信ドラマ市場においても同じで、戦争や不況、気候危機、人権問題などの影響を受けた「社会不安との向き合いと解放」がキーワードだ。配信ドラマ市場の全盛期が過ぎた今、地上波やローカル連携など枠組みを超えた取り組みが進む。この変革期の波に乗るタイミングを逃してはいけない。
「超リアル」と「超アンリアル」の二極化
世界のドラマ市場の最新トレンド分析が行われる世界最大級のTVコンテンツ見本市MIPCOMカンヌ2023（2023年10月）で発表されたキーワードは「超リアル」vs「超アンリアル」だった。
『GALAC』2024年2月号の特集は「2024ドラマ、ニュートレンド」。本記事は同特集からの転載です（上の雑誌表紙画像をクリックするとブックウォーカーのページにジャンプします）
スイスのリサーチ会社WIT代表のヴァージニア・ムスラー氏は「実話に基づく究極のリアルを求めたドラマと、きわめて非現実的なドラマという両極のドラマが最近のヒット作にある」と説明する。
その代表例にあるのがイギリス最大手民放テレビ局ITV制作の「The Long Shadow（ロング・シャドウ）」と、Netflixの実写ドラマ「ONE PIECE（ワンピース）」という。
イギリス発の「ロング・シャドウ」は、実在した“ヨークシャーの切り裂き魔”と呼ばれる連続殺人犯ピーター・サトクリフを5年間にわたって捜査する内容を描いた本格犯罪ドラマである。ITVおよびストリーミング配信のITVXで2023年秋に放送・配信され、反響を呼んだ。
一方の「ワンピース」は、尾田栄一郎の超人気コミックを英語言語で実写化したNetflixオリジナルドラマシリーズで、原作と同様、友情物語を核に冒険活劇ファンタジードラマが描かれている。2023年秋に全世界配信され、公式世界ランキングで初登場1位を獲得する実績を作った。
犯罪ドラマの世界的な人気は今に始まったことではないが、配信市場の台頭とともに犯罪事件など実話ベースの物語が増加傾向にある。フィクションとしてのストーリー開発だけでなく、事実の調査も入念に行うため制作期間を十分にかけることができる配信ドラマとは相性がいい。
また配信ドラマは人種やジェンダー差別、経済格差といった世界的な社会問題をテーマにしたものが多く、実際に起こった事件の背景にも繋がることから扱いが増えているのである。事件の真相とともに問題提起する内容が視聴者の関心を引き寄せている。
現実と向き合うドラマがヒットする一方で、その対極にある現実離れしたドラマがトレンドであることには意味がありそうだ。戦争や紛争、経済不況と疲弊した社会に対して、現実逃避できる夢や冒険、愛や友情を語る物語を求める傾向が高まるのは当然の流れと言える。
萎縮状態から解放するかのように、各国のローカル制作からユーモアやウィットに富んだシュールレアリズム主義の作品が登場している。これらが配信ドラマにおいて2024年の注目トレンドにあることは間違いない。
Z世代を意識したファンタジー作品も増えていきそうだ。MIPCOMカンヌ2023では韓国発Disney＋の「ムービング」に、イタリア発Amazonプライム・ビデオの「WE ARE LEGEND」、ブラジル発HBO MAXの「TEENAGE KISS：The Future is Dead」と、いずれも超能力を持った10代が主役の物語が注目作に挙がった。
空が飛べたり、恐怖を克服できたり、地球を守ったりと、設定はそれぞれの作品で当然異なるが、いずれも映像表現にこだわって10代の力を示していることが興味深い。
Z世代向け配信ドラマといえば、トレンドの流れを作った作品の一つにアメリカ発HBO MAXの「ユーフォリア／EUPHORIA」がある。同作のクリエイター兼プロデューサーのロン・レシェム氏がスペインのドラマ祭「イベルセリエス」（2023年10月）のセッションに登壇した際、Z世代が求めるドラマについて端的に語っていた。
「ユニークさと多様な視点、ビジュアルで伝える哲学を持っていること。そして、自分のアイデンティティとは何かを確かめることができるものをZ世代は求めている」。またワーナー・ブラザース史上最大のヒット作となった映画『バービー』と共通する視点であることを強調していた。
コンテンツの価値を最大化する
世界のTVコンテンツ見本市の取材を続けているなかで思うことだが、ここにきてトレンドそのものが配信、地上波、そして映画とも境界線がなくなりつつあることを実感している。実際、Netflix、Amazonプライム・ビデオ、Disney＋の配信オリジナルドラマが地上波ドラマと分け隔てなく視聴されるようになり、違いは視聴環境や手段といったハード面に過ぎない。
日本の市場は定義づけにこだわる傾向があり、それ自体は否定しないが、海外ではビジネス目線に合わせて変化させていく考え方が常である。ドラマも映画もアニメも、そしてドキュメンタリーもクリエイティブで生み出されるIP（知的財産）コンテンツとして捉え、ストーリー産業全体を盛り上げていくことにシフトしている。
そのなかでメディアはコンテンツを届ける「出口」であり、稼ぐ手段であるというのが現在の世界の常識なのかもしれない。もちろん、視聴者にいかに届けるかが重要であり、コンテンツファーストの時代とも言える。それゆえに配信と地上波を差別化した考えは過去のものになりつつある。
MIPCOMカンヌ2023のワールドプレミア上映を飾った作品から見ると、具体的にそれがわかる。いずれも2024年に展開予定の作品だ。既存IPであるヒーローキャラクター「マスク・オブ・ゾロ」の新たなストーリーを開発したドラマ「Zorro」は、フランス大手メディアのMediawanグループ傘下のMediawan Rightsが企画し、Netflix作品を多く手がけるスペインの大手スタジオSecuoyaによる制作で、Amazonプライム・ビデオの新作ドラマシリーズとして全世界配信される。この座組みはまさにトレンドであり、「マスク・オブ・ゾロ」のリブート作品の価値を最大化するために作られているのだ。
また実験的なユートピアのコミュニティを舞台にAI監視社会を描くドラマ「Concordia」は、企画・制作をドイツの老舗配給会社ベータ・フィルムとドイツ公共放送傘下のZDFスタジオ（旧ZDFエンタープライズ）の2社が設立した新合弁会社インタグリオ・フィルムズが中心となって作り上げたものだ。
ZDFスタジオの国際共同制作ドラマ担当ヴァイスプレジデントのロバート・フランク氏らがMIPCOMカンヌ2023で登壇したセッションでは、各国のパートナー企業から計4000万ユーロ（約63億円）の資金を調達する計画を立て、実現させた経緯があることが明かされた。
そのパートナー企業の1社に日本テレビグループ傘下のHuluジャパンが含まれる。こうした座組みから、ドイツでは公共放送ZDFでの展開が見込まれ、日本ではHuluジャパンで独占配信されることが決定している。当然ながら世界展開も視野に入れている。
これもまたコンテンツの価値を最大化させることが目的にある。前出のフランク氏は「プロジェクトを立ち上げる段階で重要なことは、市場で求められるIPコンテンツを見きわめることにある。
だが、国際的に展開する大型テレビシリーズを実現することは簡単なことではない。何でもいいわけではないからこそ、どのように構築していくべきかに注力している」と語っていた。柔軟な体制で諦めずに冷静に攻める。まさに世界のTVコンテンツ市場におけるスタンダードな考え方だと感じた。
米ストライキの影響は
そもそも配信と地上波のボーダレス化が進んだ背景を考えると、Netflixらグローバル配信勢の台頭によって、コンテンツエコノミーが売買流通から大量生産へと移行したことがきっかけにある。流通革命と言われるほど、ここ5〜6年で起きた大きな変化だ。また大量生産といっても「安かろう悪かろう」ではない。配信オリジナルドラマの制作費は高騰し、主力の連続ドラマは1話10億円以上のプレミアムドラマと言われる作品が増えていったのだ。
同時に、企画の目利きから開発、制作まで機能するコンテンツ制作の実権を握るプロダクションにもフォーカスが当たる。総称して「スタジオ」と呼ばれるものだ。グローバル配信勢はもちろんのこと、イギリスBBCをはじめ欧州ではスタジオ組織が続々と作られている。
これらの動きによって、コンテンツIPを核としたバリューチェーンが重要視されていき、配信コンテンツも独占ばかりでなく、非独占を選択する動きが活発化している。つまり、メディアの境目が意味をなさないものになっているというわけだ。
急激に成長したSVODモデルが2022年頃から頭打ち状態となったことも大きいだろう。SVODに限ったことではないが、ビジネスモデルの単一化思考に危険信号が灯り、定額制モデルをベースに広告モデルの導入を開始する動きまで見られる。
そればかりか、「FAST（ファスト）」と呼ばれる広告モデルの新たな配信サービス形式までこの1年で世界的に広がっている。ただし、日本を含むアジアに限っては現状の配信モデルのまま成長段階にあり、多様なビジネスモデルが受け入れられるかどうかは未知数である。とはいえ、この5〜6年の変化を見る限り悠長に構えるべきではない。
2023年に起こったことが2024年に影響を及ぼすことの一つに、全米脚本家組合（WGA）と映画俳優組合の米テレビ・ラジオ芸術家連盟（SAG―AFTRA）の同時ストライキが挙げられる。リサーチ会社Omdiaによると、ストライキの間にアメリカ全体で160以上の作品が完全に制作が止まっていたという。
例えば、Netflixは世界的人気シリーズ「ストレンジャー・シングス」の新作を含む約25本の制作が停止した状態だった。配信計画が狂い、大きな痛手となったことは間違いないが、Netflixの総コンテンツ投資額のうち、アメリカが占める割合は58％である。
他のグローバルプラットフォームと比べて他国がカバーする割合が大きいことから、影響期間は比較的短く済むだろう。むしろ、Disneyなど配信だけでなくテレビネットワークを持つメディアはストライキに加えて、広告収入の落ち込みなど長期的なトレンドの影響を受けそうだ。Omdia所属アナリストのティム・ウェスコット氏は「アメリカTVネットワークの企画本数の衰退は今後も続く」と分析している。
細分化が進む配信の世界
状況が刻々と変化しつつあるなかで、柔軟に攻めた取り組みが引き続き求められていくだろう。意外とそれは視聴者ニーズとも合致しているようだ。
というのも、視聴者は動画配信サービスに「選べることの楽しさ」を求めているからだ。Omdiaが2023年6月に日本を含む主要12カ国で実施した約3万件のサンプル調査によると、動画配信サービスの加入理由のうち、「コンテンツが豊富だから」という回答が全体の45％を占める。オリジナルコンテンツの本数や使い勝手なども重要な理由にあるものの、コンテンツの選択肢の豊富さと多様なジャンルのコンテンツが揃っていることが重要視されていることがわかった。
ドラマでいえば、今は超リアルと超アンリアルがキーワードとなるものがトレンドを引っ張りつつ、配信コンテンツ全体では細分化が進んでいることも事実だ。視聴者も多様なコンテンツを求めているなかで、チャレンジングなものを受け入れられる土台があるということだ。
これは非英語コンテンツにチャンスが広がっているとも言える。「イカゲーム」の世界ヒット以降も韓国コンテンツがリードし続け、良質で多様なジャンルが支持されていることが証明している。さらにアジアの中で韓国に追随していこうとする動きはここのところ高まっている。インドやタイ、インドネシア、台湾、香港のドラマ制作者に直接話を聞く機会があるなかで実感していることでもある。
例えば、Netflixインドネシアオリジナルの「ザ・ビッグ4」を手がけたティモ・ジャヤント氏が自身のストーリー作りについて「すべての人を喜ばせることはできない。だから、たとえ全世界配信を前提としたNetflixにおいても普段から自分がやっていることをやり、ローカルの視聴者に届けることが重要だと思う」と潔く答えていたのが印象的だった。
世界トレンドを意識しすぎず、それぞれの得意ジャンルを生かすかたちはアジアの制作者の共通認識となりつつある。だが、これはあくまでも現時点の状況である。数年後には、圧倒的な強さを示すユーチューブの影響によって文化や国境の壁を越えていく可能性は高い。グローバルに活躍できるチャンスを失う前に、2024年こそ時代の波に乗るべきときなのである。
（長谷川 朋子 ： コラムニスト）
