｢自宅葬｣コロナ禍の今､じわり注目を集める背景
かつて一般的であった自宅葬に再び注目が集まっている。その背景とは（写真：8x10／PIXTA）
コロナ禍により葬儀が様変わりしている。参列人数を絞ったり、食事などをなくしたりする小規模・簡素化だけでなく、葬儀を行う場所にも変化をもたらしている。葬儀は、大別すると自宅と自宅以外に分けられるが、かつて一般的であった“自宅”での安置や葬儀に再び注目が集まっているようだ。
首都圏全域を営業エリアとし、年間約2500件の葬儀を施行している「むすびす」（東京都江戸川区）によると、2020年の自宅施行件数（自宅に安置後、儀式は行わずに火葬する直葬も含む）は、前年比58％増と大幅に増え、全施行件数に占める割合は前年比2.2ポイント増の6.9％となった。
その要因について、同社の山野内絵理さんは「新型コロナの感染拡大および緊急事態宣言の影響により、特に火葬式（直葬）が増えました」と話す。
直葬を除く2020年の自宅施行件数は、前年比約5％増で、全施行件数に占める割合は0.2ポイント増の2.7％だった。ここ5年間は2.5％〜3.0％の間で推移しており、底堅いニーズがあるようだ。その要因を、同社では次のように見ている。
「身内だけの葬儀であれば、愛着のある自宅で送ってあげたい。お別れの時間を式場での時間以上にとりたいなどのニーズがあると考えられます。また、式場使用料がかからず、家族で見送りができるということで、自宅葬を選択される方もいらっしゃいます」（山野内さん）
自宅葬特化の葬儀社でも件数増加
これらの要因に加えて、小規模な家族葬が増えて自宅でも葬儀を行いやすくなったことや、在宅医療が増えたことなどを背景に、自宅葬を専門とする葬儀社も登場してきている。そこで、自宅葬専門葬儀社2社の取り組みや客層などについて取材した。
自宅葬に特化した「鎌倉自宅葬儀社」（神奈川県鎌倉市、以下鎌倉自宅）でも2021年1月から8月までの自宅葬件数は、前年同期比70％増と大幅に拡大している。
同社は東証マザーズ上場のカヤックが2016年8月に設立した。個人事業主として葬儀を10年間行ってきた馬場 偲さんが、カヤックに提案して自宅葬事業を行うことになった。自宅葬を提案したことについて、馬場さんは次のように話す。
「数多くの葬儀の現場を見てきた中で、残念ながら、故人様を送りだす遺族が納得できていない、と感じることもありました。納得できていない原因は、世間体や葬儀社の都合です。遺族の満足度が一番高かったのは自宅葬でしたので、提案しました」
2021年1月から8月までで前年同期比70％増と自宅葬の件数が大幅に増えている背景について、�．謄譽咾覆匹納茲蠑紊欧蕕譴燭海箸砲茲蠍�外からの依頼が増加、�⇒Э佑蕕鮓討屬燭瓩冒魑珪譴任料魑靴鮓‘い靴討い唇簑欧任癲¬�を避けるなどを理由に自宅を選びやすくなった、�Ｉ賊，貌�院してコロナ禍で面会できなかったために、最後は自宅から送りたいという遺族もいる、ことだという。
同社が提案している自宅葬の特徴の1つは、故人を自宅に安置している期間を長めにとって、ゆっくりと見送りができるようにしていること。葬儀は通常は、2〜3日ほどだが、同社では平均5日と長くなっている。もう1つの特徴は、葬儀を、葬儀社主導ではなく、遺族が望むことを遺族自身で創るようにしている。具体的にどんな葬儀が行われているのか、聞いた。
・喪主の息子は亡くなった母親を長年介護。その間にお世話になった介護従事者などを自宅に招き、母親が生前好きだったハヤシライスでもてなした。
・母親が逝去。亡くなる2年前に自宅で転倒骨折し緊急入院。入院中に反対の足を骨折。認知症も悪化し、自宅に帰れぬまま永眠。亡夫の葬儀の際、安置していた自宅の仏間に安置。手芸が得意な故人を見て育った2人の娘が、棺や骨壷などに手書きの絵などを施した。
・病院で治療を尽くしたが、コロナ禍で面会もままならず母親が逝去。せめて葬儀は家族で自宅から見送りたいと自宅へ。納棺作業なども孫たちを含む家族みんなで手伝い、母親の好物を中心に思い出のメニューを作り家族全員で最後の晩餐を行った。
このように、形式にとらわれず、遺族が望むかたちで葬儀を執り行うのが自宅葬の特徴だ。
2019年に開業した自宅葬専門の葬儀社
葬儀社各社の葬儀請負業として12年間働いてきた保坂知範さんが、「東京自宅葬儀社 燈」（東京都足立区、以下 燈）を開業したのは2019年5月である。その背景について、保坂さんは次のように話す。
「たくさんの葬儀に携わってきた中で、遺族の方々から、参列者への対応に追われ、故人とゆっくりお別れができず、何が何だかわからないうちに終わってしまったなどのご意見をたくさんお聞きしました。
悲しみや喪失感を抱えた状況で、普段は行かない場所から送り出すのでは、何が何だかわからなくなるのは当然です。だからこそ、いつもの自宅から送り出す。そして、家族だけの時間を大切にしたいと考えて開業しました」
直近の2021年1月から8月までの同社の施行件数（自宅葬7割、葬儀場葬3割）は、前年同期比30％増だった。昨年は、独立する前に葬儀を行った遺族からの紹介が中心だったが、今年はそれに加え、コロナ禍のため斎場で行うのは不安なので、自宅で行いたいという依頼が増えている。
同社が行う葬儀の特徴は「家族主体」。保坂さんによれば、葬儀は、葬儀社が主体になっていることが非常に多い。「斎場はどこにしましょう」、「ここの斎場は何人くらい入るから祭檀はこれくらいのものを」といったように、葬儀社主体でどんどん進められて金額が増していくという。
これに対し保坂さんは、「家族がどうしたいのかを本音で聞かせてもらい、それを実現するために弊社はそのお手伝いをする。その葬儀は、他の家族から見ると特別なものに見えるかもしれませんが、その家族にとっては『わが家らしい葬儀』というのが当社の葬儀の特徴です」と語る。
具体的には、例えば、次のような葬儀を行った。
・父親が逝去。ミュージシャンを目指していた息子が、実家にいた頃、ギターを弾いているのを聞いていた父親が「いい曲だな」と言っていたことから、出棺の1時間前からライブを行うことに。長男は父親を想って歌を作ったことがあり、それを歌い、家族全員が涙を流しながら送り出す。
・逝去した父親へ家族全員で作文を書こうということに。原稿用紙を買い、それぞれの家族が父親との想い出にふけりながら、時間をかけて書きあげる。作文を読み上げる順番は、母親の「お父さんが決めてくれるから」とのひと言でくじ引きに。最後は母親となり、「くじ引きでも理想的な順番になった」ことに保坂さんは運命的なものを感じたそうだ。
・星を見ることが大好きだった母親が逝去。遺族は通夜を外で行うことを希望。広い庭があり、晴天だったので、庭で通夜を行うことに。家族みんなで空を見上げ、「母さんには、もっとたくさんの星が見えているんだろうね」などと語り合いながら、夜遅くまで過ごす。
このように葬儀場ではなかなかできない、それぞれの家族ならではの送り方をできるのが自宅葬の特徴だ。
自宅葬を選ぶのはどのような遺族なのか
自宅葬専門葬儀社2社の自宅葬の特徴などについて見てきたが、では、自宅葬を選ぶのはどのような遺族なのか。
最も多いのは在宅医療を行った遺族で、その割合は両社とも施行件数の約7割だという。
「最期は自宅で迎えたいという日本人は、半数を超えていますが、現実は1割程度です。自宅で最期を迎えるには、強い意志や覚悟が必要なわけです。強い意志を持って在宅医療を選ばれた遺族が、葬儀も自宅を選ばれることが多いです」（鎌倉自宅、馬場さん）
「自宅葬を行う人は、家族そして家を大切にしている遺族が多いです。とは言え、家族が自分で看取るというのはつらいものがあります。その覚悟を決めた家族が自宅で看取り、葬儀も自宅で行いたいという遺族がほとんどです」（燈、保坂さん）
鎌倉自宅によると、在宅医療を行った遺族以外で自宅葬を選択するのは、過去に遺族として葬儀を経験したが、形式的で慌ただしく、葬儀が終わった後に、何をやっていたのか思い出せないという経験をし、満足できなかったので、今度は自宅葬を選ぶという遺族がいる。
そのほか、若くして病気で亡くなったり、自死だったりした場合に、葬儀は身内だけで行いたいということで自宅葬にするケースもある、という。
かつての自宅葬中心時代とは異なり、現代では自宅葬を行うにはさまざまハードルがあると言われている。どのようなハードルがあり、それにどう対応しているのか。
鎌倉自宅の馬場さんがハードルとして挙げるのは、まず、昔の葬儀のように、部屋や祭壇などを飾ったりして準備をしなければならず、大変だと考えている人が少なくないこと。これについては、「葬儀はこうしなければならない、これはしてはいけないということはなく、ご遺族が好きなようにされてもいいのですよ」と説明。
2つめハードルは、特に首都圏では住宅が隣接しているケースも多く、近隣への気遣いが必要なこと。これに対しては、「車の出入りがあるので、向こう三軒、両隣にはできる限りお声がけしたほうがいいです。必要であれば、私のほうで行います」と助言。
最も大きなハードルは、自宅では葬儀ができないと思っている人が多いことで、これをどうクリアしていくかは今後の課題という。
「自宅が狭くて難しい」という悩みも
一方、燈の保坂さんはハードルとして2つ挙げる。1つは、自宅で行いたいけれど、闘病生活をしていたので掃除もできていないので難しいという人が多いこと。これに対しては、「部屋の掃除でしたら、私やスタッフが全力でお手伝いします。それが原因で自宅葬を断念する必要はありません」と話す。
もう1つのハードルは、自宅は狭いので難しいと言う人が多いこと。これに関しては、「会葬していただく方々を分散して、自宅という利点を最大限に生かして対応します。“御式”という概念にとらわれ一堂に会すのではなく、ご自宅での時間をうまく管理して多くの方にお別れをしていただくことで解決できることも多いです」と説明している。
葬儀の小規模・簡素化、在宅医療の拡大、コロナ禍などによって見直されるようになってきた自宅葬。とは言え、首都圏ではまだ5％にも満たない。しかし、通夜、葬儀・告別式など儀式を行わない直葬の割合が30％〜40％になっていることを考えると、葬儀・弔いのあり方として自宅葬が持っている意義や価値は大きい。
