震災７年、“陸海の目”を防災に生かせ
予測データ即時に伝送
東日本大震災を受けて防災科学技術研究所が整備した「日本海溝海底地震津波観測網（Ｓ―ｎｅｔ）」は北海道沖から千葉県の房総半島沖に広がる。
海洋研究開発機構は地震の規模を示すマグニチュード（Ｍ）で最大９規模の巨大地震が起こるとされる南海トラフ地震の震源予想域の紀伊半島沖から室戸岬沖に「地震・津波観測監視システム（ＤＯＮＥＴ）」を設置。現在は防災科研に移管し、運用されている。
防災科研は９５年１月の阪神・淡路大震災の発生後、陸上に高感度地震観測網「（Ｈｉ―ｎｅｔ）」など４種の地震観測網を整備してきた。
現在、微小な地震やゆっくり揺れる高周波地震など多様な振幅、周波数の地震を測定する体制が整った。これらにＳ―ｎｅｔ、ＤＯＮＥＴと基盤的火山観測網（Ｖ―ｎｅｔ）を統合した「陸海統合地震津波火山観測網ＭＯＷＬＡＳ（モウラス）」を１７年１１月から運用している。防災科研の青井真地震津波火山ネットワークセンター長は「地震現象は陸域、海域でつながって起こる。シームレスに観測できる意義は大きい」と話す。
モウラスは、観測データを遅延時間０・５秒程度とほぼ即時に気象庁や防災科研など必要な機関に伝送する。従来の地上からの観測に比べ、気象庁の緊急地震速報の発表を１０―２０秒、高精度な津波発生予測は２０分程度早められる。
気象庁は地震発生後３分をめどに、津波警報を発表するが、これは地震規模などに基づく推定によるもの。いつ、どこに、何メートル規模の津波が来るかは、地震の発生位置や規模が確定しないと予測できなかった。
これに対しＳ―ｎｅｔなどの海底観測網は、沖合での実際の津波観測結果に基づき到達を予想するため、精度が格段に高まっている。
海底プレート地震、解明へ一歩
観測網の充実は、地震研究の発展をもたらしている。防災科研の青井センター長の調べでは、１３年秋に日本地震学会で発表された研究の３割が陸・海域観測網データを使い、地震活動や強震動の地盤観測などに限ると過半数を占めた。
観測網データは地震研究だけでなく、耐震工学など多分野で貢献している。観測網による実データの充実で、シミュレーションにおける入力地震動のデータの精度が上がり、信頼性を高められる。
津波が内陸へさかのぼる現象の即時予測技術の開発も始まった。青井センター長らは内閣府の「戦略的イノベーション創造プログラム」（ＳＩＰ）で、Ｓ―ｎｅｔの観測データを使い、陸に津波がどう上ってくるか、浸水分布などを数分以内に予測することを目指す。
事前にシミュレーションした津波シナリオから、実際に沖合で観測した津波に近いシナリオを即時に選択・予測する。現在、千葉県外房地域を対象に、システム構築を進めている。
巨大地震の予測の可能性も見えてくる。海底のプレート境界付近で起こる地震の詳細なメカニズムは解明されていないが、観測データの充実で地下の地震発生場の理解が進んできた。
東京大学地震研究所の平田直教授は、「どうしてプレート境界で地震が発生したか、その具体的なプロセスを理解することが地震発生予測の第一歩だ」と話す。
