Perl技術者の研修から雇用までを支援!「Japan Perl Association」記者説明会
Japan Perl Association (JPA)は2009年4月8日、都内 六本木アカデミーヒルズ49「コラボレーションルーム」において、同団体発足の記者説明会を行った。
JPAは、Perl技術及び文化の啓蒙・促進のための組織。Perl技術を利用するプロジェクト、コミュニティ、ビジネスのサポートに取り組む事を目的としている。
■次年度以降に飛躍していきたい - JPA 代表理事 牧氏
説明会は、Japan Perl Association 代表理事 牧 大輔 氏の挨拶からはじまった。
Japan Perl Association(JPA)は昨年末に発足し、今までさまざまな企業と話をしてきたという。そして本日、同団体発足の記者説明会を行うことになった。
JPAは、Perl技術を用いている企業間での意見交換などを通したネットワークの構築、および20年来に培われてきたPerlのベストプラクティスなどのノウハウや最新事例などの紹介を通し、日本におけるPerl技術者の質向上を図ることにより、Perl技術の発展に寄与することを目的としている。
Perlは1987年に初めて発表され、以来20年以上の長きに渡って進化し続けている言語。現在Perlは、livedoorやmixi、DeNAだけで360億PV/月を処理する言語であり、国内外のWebサービス開発における主要プログラミング言語のひとつとなっている。
そこでJPAは、下記を主軸に会員企業を集め、より幅広く企業・団体に参加を呼びかけ、活動していくという。
・Perlを扱う企業がどのようにすればPerlの力を最大限に発揮できるのか
・Perl技術者やPerlを新しく覚える人たちが安心してPerlを使って開発するにはどうすべきか
・Perlを通していかにして雇用を生み出すか
JPA 牧氏は「今年度はセミナーや研修をやりつつ、次年度以降に本格的に活動し飛躍していきたい」と、JPAによるPerl啓蒙活動の抱負を述べた。
質疑応答では、記者からPerlを使うメリットについての質問があった。JPA理事で株式会社ライブドア メディア事業部 開発部 執行役員/CTO 池邉智洋氏は、「ある日、突然、言語の挙動が変わることがない点で、我々のような企業ユーザーは安心感して使用できる」と、PerlをWebサービスで使用する際の優位性を強調した。
JPAは今後、Perl技術者認定試験の制定や、海外のPerl団体との連携、国内Perl採用企業および教育機関とのネットワーキング、IPv6やクラウド技術をPerlで使う際のノウハウの蓄積と指導を視野に入れ、活動をすすめていくとしている。
・Japan Perl Association (JPA)
JPAは、Perl技術及び文化の啓蒙・促進のための組織。Perl技術を利用するプロジェクト、コミュニティ、ビジネスのサポートに取り組む事を目的としている。
■次年度以降に飛躍していきたい - JPA 代表理事 牧氏
説明会は、Japan Perl Association 代表理事 牧 大輔 氏の挨拶からはじまった。
Japan Perl Association(JPA)は昨年末に発足し、今までさまざまな企業と話をしてきたという。そして本日、同団体発足の記者説明会を行うことになった。
Perlは1987年に初めて発表され、以来20年以上の長きに渡って進化し続けている言語。現在Perlは、livedoorやmixi、DeNAだけで360億PV/月を処理する言語であり、国内外のWebサービス開発における主要プログラミング言語のひとつとなっている。
そこでJPAは、下記を主軸に会員企業を集め、より幅広く企業・団体に参加を呼びかけ、活動していくという。
・Perlを扱う企業がどのようにすればPerlの力を最大限に発揮できるのか
・Perl技術者やPerlを新しく覚える人たちが安心してPerlを使って開発するにはどうすべきか
・Perlを通していかにして雇用を生み出すか
JPA 牧氏は「今年度はセミナーや研修をやりつつ、次年度以降に本格的に活動し飛躍していきたい」と、JPAによるPerl啓蒙活動の抱負を述べた。
Japan Perl Association 代表理事 牧 大輔 氏 |
質疑応答では、記者からPerlを使うメリットについての質問があった。JPA理事で株式会社ライブドア メディア事業部 開発部 執行役員/CTO 池邉智洋氏は、「ある日、突然、言語の挙動が変わることがない点で、我々のような企業ユーザーは安心感して使用できる」と、PerlをWebサービスで使用する際の優位性を強調した。
JPA理事で株式会社ライブドア メディア事業部 開発部 執行役員/CTO 池邉智洋氏 |
JPAは今後、Perl技術者認定試験の制定や、海外のPerl団体との連携、国内Perl採用企業および教育機関とのネットワーキング、IPv6やクラウド技術をPerlで使う際のノウハウの蓄積と指導を視野に入れ、活動をすすめていくとしている。
・Japan Perl Association (JPA)