YouTubeチャンネル「鳥海翔の騙されない金融学」が、「中間選挙によってS&P500は下落しない?2018年の株価とその後の政策から分かった今後の米国株の見るべきポイントを徹底解説します!」と題した動画を公開した。アメリカの中間選挙が米国株に与える影響について過去のデータをもとに解説し、選挙結果そのものよりも、その後の政策に注目すべきであるという結論を提示した。

動画ではまず、中間選挙の仕組みについて触れ、特に下院の435議席を巡る争いが重要であると指摘。結果が予測しづらい激戦区の有権者に向け、トランプ大統領はガソリン価格の値下げや農業政策など、特定の層に刺さる「選挙対策」を打ってくると説明した。

続いて「共和党が負けたら株価は暴落するのか」という疑問に対し、2018年の第1次トランプ政権下での中間選挙を例に挙げて解説。当時、共和党は下院で敗北し、直後の年末にかけてS&P500は17%下落したものの、翌2019年には29%の急上昇を見せている。

この動きの背景には「利上げ」と「利下げ」があったとし、「中間選挙の結果として何が行われるのか」が株価に影響を与えると語った。共和党・民主党のどちらが勝っても意図的に株価を下げる党は存在しないため、S&P500や全世界株式のような幅広いインデックスは「どっちに転がってもまあまあ強い」と分析。一方で、NASDAQ100やSOXなどの特定の分野に集中した投資先は「政策に振り回されてしまいがち」であると注意を促した。

動画の最後では、中間選挙において重要なのは勝敗そのものではなく、「何を根拠に株価が伸びるのか」を見極めることだと結論付けた。選挙後の政策の方向性を探ることが、今後の投資戦略において不可欠な視点となることを学べる内容となっている。

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