無線通信と光ファイバーを手に入れろ：次々とインフラへ進出する大手IT企業
グーグル、フェイスブック、マイクロソフト、アマゾンと大手通信企業によるインターネット・バックボーンを巡る戦いが静かに繰り広げられている。
インターネットのバックボーンを巡り、冷戦時代を思わせる戦いがグーグル、フェイスブックやアマゾンのような大手IT企業と、AT&TやComcastのような電話回線やケーブルといった既存のインフラ企業の間で繰り広げられている。
しかし既存のインフラ企業に、勝ち目はないかもしれない。
ウォールストリートジャーナルによれば、大手IT企業は「ダーク・ファイバー」（「ダーク」とは、使用中は光るが未使用な状態では暗くなる光ファイバーの性質に由来する）と呼ばれる光ファイバー・ケーブルの未使用部分に巨額な資金をつぎ込んでいるという。この数年、グーグル、フェイスブック、マイクロソフト、アマゾン等がダーク・ファイバーに度々投資し、自社のデータセンターを設立したり、余っている無線周波数帯の使用権まで購入しているというのだ。
これらの動きは、インターネットのトラフィックに関する勢力図を大きく変えてしまう可能性がある。データ・トラフィックの流れが変わることで、既存のキャリアやインフラの大手企業がこれまで通り利益を得ることができるか、あるいはボトルネックになってしまうのかが注目される。
グーグルが先頭を切る
まず歴史的な背景を少し説明しよう。1990年代後半から2000年代初めまでのいわゆるドットコム・バブルで、大手通信企業はインターネット・トラフィックの急激な増加を見越し、こぞって通信ケーブル網の構築に手をつけた。しかしこれらの企業は大きな債務を負った上、必要以上の通信ケーブル網を構築してしまったことから、光ファイバーとデータ通信の価格下落を招いてしまった。この結果、多くの通信企業が破産や廃業に追い込まれることとなった。
行き過ぎたドットコム・バブルの代名詞として、Pets.comを思い浮かべる人も少なくはないだろう。ただ実際のところ、ドットコム・バブル崩壊は当時のインフラ構築を進めた通信企業や投資家達の責任が大きかった。
そこにグーグルが登場する。1990年代後半に設立された同社は、数年の内に潤沢な資金を持つ優良企業となり、当時業績が傾いていた通信企業からダーク・ファイバーを安く買い上げることができたのだ。グーグルがダーク・ファイバーのネットワークを構築しながら自社でインターネット・スイッチまで作り始めようになると、2005年には「Google Net」（グーグル自身がインフラを買い上げ、WiFiを全米レベルで無料提供するネットワーク・サービス）の存在が噂されるようになった。GigaOm創業者のオム・マリクは当時この「Google Net」の可能性について、詳細な記事を書いている。
2013年、グーグルはファイバー戦争の最前線にいる。大きな注目を集めている同社の「Google Fiber」プロジェクトは、既にカンザスシティー、テキサス州のオースティン、ユタ州のプロボで家庭と企業を対象に、ギガビットものスピードを誇る高速ネット接続を提供しており、さらに多くの地域に提供される予定だ。
グーグルの活動はこれだけに留まらない。アジア各国と協力して、日本、中国、シンガポールや他の国を結ぶ全長6000マイルもの海底ケーブルを作ろうとしている。2008年には３億ドルを投資し、日本とカリフォルニアを結ぶ同じく6000マイルに及ぶ海底ケーブルを完成させているのだ。同時にグーグルは、米国の無線周波数帯の競売に何度か参加し、「ホワイト・スペース」と呼ばれる米国内の未使用周波領域の活用可能性を積極的に探っている。
マイクロソフトもこのホワイト・スペースに関心を寄せている。同社のリサーチ部門責任者であるピーター・リーはこの１０月に行われたReadWriteとのインタビューで、自社のクラウド・ビジネスを世界に広めるため、インフラへの投資は惜しまないと語っている。
グーグルとマイクロソフトの計画は明らかだ。彼らは自社のネットワークのニーズに応えるために、効率的かつ低コストなインフラを必要としている。そこで未使用の光ファイバー（ダーク・ファイバー）や周波領域（ホワイト・スペース）を活用しようと考えているのだ。これは自社のインフラ設備からより利益を得るために、インターネット・サービスを提供する企業と主導権争いをしてきたAT&TやVerizonのような大手通信企業への宣戦布告とも言える行為だ。（この通信企業とインターネット・サービス企業間の争いは、「ネットの中立性」問題の引き金となっている。）
ウォールストリートジャーナルによれば、フェイスブックもヨーロッパのダーク・ファイバーを利用してデータ通信を始めるようになった。アマゾンはすでにMVNO（Mobile Virtual Network Operator：携帯キャリアから通信帯域を借りて自社のブランドで再販する業者）であり、Kindleに無線通信機能を搭載している。アマゾンのクラウド・インフラは今やアメリカで最大かつ最も重要な存在となり、コンテンツの供給量も国内最大級だ。ウォールストリートジャーナルの記事には登場していないが、その気になればアップルも、インフラに多額の投資が可能であることは言うまでもない。
要するにインターネットに依存する全ての大手IT企業は、自社のデータやサービスを運ぶための「パイプ」を欲しがっているのだ。
たとえ部分的にパイプを所有するに過ぎないにしても、IT企業は安らぎを得られるようだ。一つには、彼等が確実に自社のサービスを世界中に提供できるだけの帯域を確保できるということがある。同時にグーグル、フェイスブック、アマゾンそしてマイクロソフトは通信企業による「ネットの中立性」攻撃からも逃れることができ、NSA（アメリカ国家安全保障局）や外国政府などからネットワークをモニタリングされる心配もなくなるのだ。
通信企業はただの土管業者になりたくはない
当然通信企業も、ただ情報を運ぶパイプとしてだけの役割、いわゆる「土管業者」となってしまうことを恐れてきた。しかし、彼らはこれまで「スマートな情報インフラ」を目指す度に、消費者が求めてもいないサービスやコンテンツを無理に押しつけたり、インターネット・サービスの値上げを招いてきた。この「土管業者」問題については、元SBC会長のCEOエド・ウィタカーの2005年のビジネス・ウィークとのインタビューが印象深い。
グーグル、MSN、Vonageなどの新規参入者をどう思いますか？
彼等新規参入者がどうやって顧客を獲得すると思っている？当然ブロードバンド回線からだ。我々はその回線を持っている。彼等は我々の回線をタダで使いたいようだが、そうはさせない。なぜなら我々は回線に多額の投資をしていて、その投資を回収しなきゃならないのだ。だから何かしらの仕組みで彼等から使用料を取るつもりだ。一体なぜ我々の回線が勝手に使われなきゃいけないんだ？
そういう意味ではインターネットは無料じゃない。我々もケーブル企業も投資しているんだ。突然現れたグーグルだのヤフーだのVonageだのが、タダで回線を使おうなんてどうかしている！
このインタビューからも分かるように、ここ10年程通信業界と大手IT企業との関係は（よく言えば）「デリケートな」状態にある。確かにIT企業は成長するにつれ、通信ケーブルや電話回線企業のネットワークに過度な負荷をかけてきた。Netflix１社で全米のインターネット・トラフィックの1/3を占め、それにグーグルのYouTubeが加わると実に半分以上になるのだ。
携帯キャリア各社はこれまで、自社のサービスやコンテンツを携帯端末にプリインストールし、利用者にそのサービスを強要することで長らく利益を得てきた。しかしそのビジネスモデルはアップルのiPhoneによって完全に崩れてしまい、Androidにおいても同様にいい足場を作ることができていない状態だ。
通信企業やケーブル企業は共に、自社のインターネット・サービスを拡大しようとしてきた。しかしIT企業と競合するよりも、むしろお互いと競合することになってしまうケースが多いようだ。AT&TはU-Verseでデジタル・テレビへコンテンツを配信しており、ケーブルテレビ大手のComcastは数年前に大手放送局NBC Universalを買収し、自社のネットワーク利用者が楽しむコンテンツへの影響力を拡大しようとしている。
大きな賭け
確かにグーグル、フェイスブック、マイクロソフト等は大量の資金を持ち、高い利益率を誇るビジネスを展開しているが、大手通信企業はその比ではない。例えばAT&Tの第３四半期の収入は322億ドルだ。Verizonの第３四半期は303億ドル、Comcastは162億ドルであった。それに比べ、最新のグーグル四半期収入は148億ドル、アマゾンは170億9000万ドル（実際にはインフラ投資によって赤字となっている）であった。
通信各社は収入こそ大きいが、ウェブ企業に比べて利益率が低い。これは毎年インフラの維持に多額の投資が必要なためだ。一方グーグルがダーク・ファイバーやホワイト・スペースに手を出すことができるのは、広告収入が多額のフリーキャッシュフローを生み出すからだ。
IT企業が、自社のデータが流れるインフラをいずれは完全に支配しようとしているならば、今の通信企業同様、多額のキャッシュを設備投資に充てることが必要となり、利益を圧迫することになるはずだ。通信企業と同じ悩みを持つことにならないよう、IT企業も十分気をつけるべきであろう。
消費者としては、嫌われ者が単に携帯キャリアやケーブル企業から、別の誰かに変わるだけにならないことを願うしかない。一方でIT企業が成熟し、自身のニーズを満たせるようになることで、世界はより速く、知的につながることができるという利点もあるのだ。
Dan Rowinski
[原文]
