テレビ出荷にパリ五輪の追い風、価格高くても「大型」選ぶ傾向…家電メーカーは「猛暑の影響」の見方も

2024年10月22日 5時0分

　電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が２１日発表したテレビなど映像機器の２０２４年度上半期（４～９月）の出荷額は、前年同期比４・２％増の２５６０億円だった。

　今夏のパリ五輪・パラリンピックを観戦するために大型テレビを買う人が増えたためで、上半期としては５年ぶりのプラスとなった。

　テレビの出荷台数は３・２％増の２０６万９０００台だった。特に５０型以上の大型は６・３％増の８９万６０００台でテレビ全体の約４割、金額では約６割を占めた。近年はスマートフォンの普及でテレビ離れが進む一方、新たに購入する場合は価格が高くても、大型を選ぶ傾向が強まっている。

　五輪が開幕した７月のテレビ出荷台数は前年同月比１０・１％増と大きく伸びた。家電メーカーからは「五輪効果だけでなく、今夏の猛暑の影響で、外出せずに自宅のテレビで動画配信サービスを楽しもうという人が増えたのでは」との見方が出ている。

　ＪＥＩＴＡによると、テレビの出荷台数は１９～２１年頃に買い替えが進んだ後は減少傾向となっている。当時は、０９～１１年に地上デジタル放送への移行に合わせて購入したテレビの買い替えや、２０年以降のコロナ禍の巣ごもり需要が影響した。今回の出荷増は、一時的な現象にとどまる可能性がある。

　上半期のテレビ販売が堅調だった家電量販大手の担当者は「大型スポーツイベントは買い替え需要の先食いとなる。年末商戦に向け、『節電家電』への買い替えを促す自治体の施策などと連動し、販売を強化したい」と語る。

　一方、映像機器を含む黒物家電全体の出荷額は０・２％減の５１３５億円で、３年連続のマイナスだった。認証不正による自動車メーカーの一時生産停止などで、カーナビなどの「カーＡＶＣ機器」が３・５％減の２２５９億円に落ち込んだ。

　映像機器でも、ブルーレイディスクレコーダーなどの録画関連機器の出荷台数は減少した。家電量販大手ビックカメラによると、以前はテレビの購入と同時に買い求める人も多かったが、近年は見逃した番組の配信サービスが普及し、録画をする人が減ったとみられるという。

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