KARA、事務所とのトラブル内容を公表「不当な二重控除など」
所属事務所のDSPメディアに対し、専属契約解約通知を行った韓国女性5人組グループKARA(カラ)のメンバーであるハン・スンヨン、ニコル、カン・ジヨンの3人が19日、法定代理人を通じて公式なコメントを明らかにした。複数の韓国のメディアが報じている。
メンバーの3人は「私たちは所属事務所との信頼喪失が最も心痛である」として「2010年3月に経営陣が交代したが、専門性がない経営陣がKARAの管理を開始して以後、実質的な芸能企画が行われておらず、所属事務所とメンバーとの信頼をますます悪化させたのが原因」と述べた。
DSPメディアは、昨年の春にイ・ホヨン代表が脳梗塞で倒れて以後、その妻であるヒョン代表理事らが運営している。しかし、芸能界の仕事に対して未経験である経営陣は、メンバーたちの状況を考慮せず、会社の立場と利益のみを掲げていた。そのため、信頼関係を築くことができなかったと、3人のメンバーは主張している。
契約書上の問題についても言及し、「所属事務所は、日本国内での活動に関連する『専属契約書』を『日本のアーティスト登録書類』であると偽って署名させ、署名のコピーを要求したが断られた」とも明らかにしている。
また、KARAの日本の活動を担当しているDSP media JAPANは、名目上の別会社にすぎないにもかかわらず、日本での収益金の一部をDSP media JAPANの手数料として差し引いた後、その残りを所属事務所とKARAが配分していた。この不当な二重控除で、KARAの権利を侵害したとも指摘している。
さらに、メンバーがモデルとして活動しているオンラインショップ「KARAオイ」では、DSPメディアの代表取締役が代表取締役になっており、その家族が経営陣に布陣。メンバーを利用して、所属会社の利益のみを考えている」と説明。
このネットショップでは、未成年者が含まれるメンバーに「BEST FUCKIN FIVE」と書かれた服を着せた写真を掲載したことで、ファンから強い抗議を受けるなど問題となった。これにより、メンバーたちの名誉と自尊心を毀損(きそん)させたと述べている。
一方、ク・ハラは今回の専属契約解約通知に当初は合意したが、19日午後に所属事務所を訪れ、立場を覆した。リーダーのパク・キュリ側も一部メディアを通じ、「契約条件に不満もなく、DSPを信じる」と明らかにしており、メンバー内でも立場が分かれている。
専属契約解約通知を行った3人のメンバーは現在の弁護士を通じ、契約解約と関連した具体的な法的手続きに入る計画だという。(編集担当:李信恵・山口幸治)
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