フジテレビ『夫婦別姓刑事』ハラスメント騒動、真犯人は佐藤二朗でも橋本愛でもなかった
元副会長が重い口を開いた
「フジは中居（正広）君のことや大谷（翔平）選手のことなど、色々ありました。だから“今回の件”も『またフジがやったのか』と世間から受け止められるだろうなと感じます」
こう本誌に話すのは、フジテレビ元取締役副会長の遠藤龍之介氏（70歳）だ。言葉の端々には、どこか冷ややかな諦念が滲んでいた――。
元タレント・中居正広氏（53歳）による性加害トラブルや、大谷翔平選手に対する度を超えたプライベート報道など、不祥事の相次ぐフジが再び正念場に立たされている。
いま、お台場で何が起きているのか。現役局員や元経営陣などに取材を行うと、冒頭で遠藤氏が言及した「今回の件」――佐藤二朗（57歳）と橋本愛（30歳）との間に勃発した「泥沼トラブル」は、起こるべくして起きたことがわかった。
ことの発端は、『週刊文春』7月9日号に掲載された記事だ。4月期の連続ドラマ『夫婦別姓刑事』（フジ系）の撮影現場で、Ｗ主演を務める夫役の佐藤が、妻役の橋本に対して「ハラスメント行為」に及んだという。
一連の報道をもとに、トラブルについて整理してみたい。
単なる「役者同士の揉め事」ではなく…
撮影前に橋本サイドは、橋本には身体接触に制限があることをフジのプロデューサーに通達していた。ところが、佐藤に「制限」の共有が行われずに撮影が始まってしまう。
何も知らない佐藤がアドリブで橋本の頬に触れてしまったことで、橋本サイドは「制限」を改めて申し出る。事情を知った佐藤は、橋本に「役者を続けるべきではない」と伝えた。
それから橋本は心身に不調をきたす。事態を重く見たフジは、コンプライアンス担当の弁護士に佐藤へのヒアリングを依頼。そして佐藤の発言がハラスメント認定されたことで、フジは厳重注意を行う。
この顚末が報じられると、7月2日にフジは「男性俳優の言動について、厳重注意を行うとともに、再発防止を求めたことは事実」「弁護士による調査において問題視された」などと声明を発表した。その後、佐藤は�召法屬發Ε侫犬箸牢悗錣蠅燭�ないです」と投稿し、さらに9日発売の「週刊新潮」では文春報道に反論。こうして事態は「泥沼」化していった。
「このトラブルは、単なる『役者同士の揉め事』ではありません。日テレでもテレ朝でもなく、フジテレビで起きたことには明確な原因があります。
一昨年の『中居騒動』を機に、上層部は過剰なコンプラ意識ばかり芽生えて現場を軽視するようになり、優秀な若手や中堅の局員は次々と会社を辞めてしまいました。こうした構造的問題が、今回の騒動を生んでしまったと思います」
こう語るのは、現役の50代フジテレビ局員だ。いったい、どういうことなのか。
プロデューサーが次々“途中離脱”していた
「『夫婦別姓刑事』を統括していたのは、局内では有名な敏腕プロデューサーです。『HERO』（第2期）や『医龍』（第3期）を手がけたことが評価されて、若くして部長職に就き、誰もが認める役員候補と言われていました。ところが、今年3月末付で退社してしまった。移籍先は、ウォルト・ディズニー・ジャパン。予算と時間をかけて実写ドラマの強化を図る同社が、フジより魅力的だったのでしょう。
さらにもともと企画を立ち上げ、現場を担当していたプロデューサーも同じタイミングで会社を辞めて、日本テレビに転職してしまったんです。キャスティングにも関わっていたプロデューサーが“途中離脱”したことで、出演者や芸能事務所への対応がスムーズにいかなくなったのです」
かつてのテレビ界、とりわけドラマの現場であれば、プロデューサーを中心とする濃密な人間関係が「セーフティネット」となっていた。トラブルが起きても、深刻化する前に制作陣が上手く立ち回り、丸く収めていく。
それが『夫婦別姓刑事』の現場では、「調整役」として機能するはずのプロデューサーが退職したことで、トラブルの火種が生まれやすくなった。
さらに、文春の第一報が出た後のフジの初動は、最悪の一言に尽きた。毎日放送（MBS）の元プロデューサーで、同志社女子大学教授を務める影山貴彦氏は、こう手厳しい。
「文春が報じる前に、お二人の役者に配慮しつつ社長が会見すべきだったとも思います。たとえば日テレは、国分太一さんのハラスメント問題が起きたとき、憶測が飛び交う前の段階で、誰も何も知らない状態で社長が記者会見を行いました。賛否両論ありますが、今回のフジよりマシだったのではないでしょうか。フジはコンプライアンスに気を配りすぎて、自縄自縛のような状態になっていると感じます」
「明らかに組織対応の失敗です」
実際、あの「中居騒動」を経て、フジは制作現場が混乱するほどコンプライアンスに敏感になっているという。
30代の現役局員が、こう声をひそめて現状を吐露する。
「いまフジの各部署には『コンプライアンスオフィサー』という役職が置かれています。コンプラオフィサーは、局員から申告のあったトラブルを、コンプラ室に報告する義務があるのです。問題は、報告を受けた人間がトラブルを精査せず、すぐさまコンプラ室に伝えること。いまのフジは、このコンプラ室の影響力が非常に強いため、乱暴に『ハラスメント認定』を急いで出すわけです」
今回のケースでも、早々に現場を知らない外部弁護士を介入させて、佐藤に弁明の機会すら与えなかった。
日テレの元プロデューサーで大和大学社会学部教授の岡田五知信氏は、こう分析する。
「明らかに組織対応の失敗です。当事者の話し合いによる相互理解より先に弁護士を介入させ、法的認定を急いだ。中居騒動以降、『まず弁護士』という悪しき習慣ができていないか。問われるのは、人に寄り添う危機管理の想像力です」
このトラブルが起きた要因は、きわめてシンプルだ。フジから「カネ」も「人」も去っているという現実なのである。
【後編記事】『フジテレビ内部はいま「優秀な人材が消えた」異常事態に…元経営陣に聞く“フジは復活できますか？”』へつづく。
「週刊現代」2026年8月3日号より
