堀江貴文氏、フジテレビ問題でCM差し止め企業急増について指摘「今後はサブスク収入を重視すべき」新情報入手の可能性も示唆

2025年1月21日 17時28分

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堀江貴文氏が、自身のYouTubeチャンネルで「フジテレビへのCM差し止め企業が50社を超えた件について解説します」と題し、フジテレビ問題について語った。

堀江氏は企業がフジテレビのCMから撤退する動きを受け、「テレビ局の広告一本足打法の脆さが露呈した」と指摘し、「もっとサブスクリプションの収入を重視すべきだったのではないか」と述べた。さらに、テレビCMの契約見直しの時期が迫る中で、社内調査が不十分であると、「テレビCMの交渉が2月に集中する状況で、第三者が入った内部調査では時間が足りない」と冷静に分析した。

堀江氏はまた、「経営者の間ではすでにテレビCMの効果よりもオンドメディアやウェブ広告を重視する考えが広がっており、企業はフジテレビの不祥事をきっかけに、よりコストパフォーマンスの良い選択肢を採用する可能性がある」と述べ、企業が既存の広告戦略を見直す動きを予測した。

堀江氏はまた、フジテレビ内でのセクハラ行為や内部告発の未対応に焦点を当て、「テレビ局の自己チェックの甘さが明るみに出た」と指摘。これを機に企業が、意外とテレビCMをやめても売上が下がらないことに気づき、「コスパが良くなかった」と認識することになるかもしれないとした。

最後に、堀江氏は「（自身のチャンネルへの）フジテレビ問題についてのタレコミが続いている」としながら、「公職者による不適切発言など、問題は山積み」と述べ、視聴者から寄せられる情報が更なる議論を呼び起こす可能性を示唆し、動画を締めくくった。