モーニングメニューやランチメニューなどフードメニューの充実さも話題であり、郊外型店の週末は常に朝から駐車場は満車状態である。パンも原則、自社製造だ。コメダ珈琲店は、お店が自宅のリビングルームの延長線上のように元気や英気を養い誰もがくつろげる「街のリビングルーム」を目的に運営されている。

　だから、単に体を休めるだけでなく、心まで安らげる、くつろぎの提供に向け、おいしさ・おもてなし・居心地に、徹底的にこだわった店であり、それらが圧倒的な集客力になっているようだ。

◆スターバックス：直営方式にこだわる

　アメリカ発祥のコーヒーチェーンで、日本法人は1995年10月に設立され、来年で30周年を迎えるスターバックスコーヒージャパン株式会社。1996年8月、東京・銀座に日本1号店をオープンしてから、現在（2024年6月時点）は総店舗数1948店舗（ライセンス店舗は64店舗）のセルフ型の巨大喫茶店チェーンで、店舗数は最も多い。ライセンス店舗というのは直営で出店が困難な特殊な要因の商圏や立地などに限り契約を結んでいる。

　スターバックス自体は1971年にシアトルでコーヒー焙煎の会社としてスタートし、世界83か国に3万2660店舗を展開しているが、内訳は直営が1万6637店、FCが1万6023店だ。日本は直営店がほとんどだ。なぜ、スターバックスは直営方式にこだわるかの理由は、スタバの理念やコンセプトを共有し、チェーンとしての統一性の順守、ブランド価値と提供品質の維持強化を目的としているからである。

　フランチャイズシステムを採用すると、短期間でかつ低コストでの積極展開が可能で、規模の経済が発揮できるメリットがあり、また加盟金などの収入も得られる。しかし、加盟店は本部の理念やコンセプトを守るより、自店の儲けを優先するオーナーが存在するから、全体の足を引っ張りかねないのも実情だ。

◆ブランド価値を守るための管理統制

　筆者も外食チェーンでFC運営部に所属し、デメリットの多さも経験してきた。海千山千の人が集まったチェーンで統一性を遵守させるのがいかに大変か思い知ったものだ。直営店を抱えるのは、固定費が相当増え、損益分岐点も高くなるなど経営リスクもあるが、全体のブランド価値を守るためには、直営方式で管理統制の適度な厳格なほうがいい。
　
　業績は2015年に非上場となっており公開されていないが、最後の決算報告であった2014年度を見ると、売上1257億円、営業利益110億円、営業利益率8.7％と損益状況で、費用構造を見るとFLコスト（需要指標である原価（26.2％）＋人件費（26.7％）が52.9％と標準値である60％を7.1％下回っている。賃料（R）も11％と低位水準でFLR比率は、標準値を大きく下回り、採算性が高い費用構造になっている。財務の安定性も自己資本比率65.4％と高く、年々盤石化してきているようだ。

　メニューを見ると、コーヒーはもちろん、フラペチーノなどやケーキ・クッキー・ドーナツなどデザートメニューも充実しており、通りに面したオープンテラスなど、お洒落な雰囲気でステータスを感じながら、ひと時を過ごせる店である。

◆ドトールコーヒーショップ：創業62年で財務は盤石

　ドトールは、1962年設立で、今年62年目の企業である。2007年に「飲と食」の融合により新しい外食文化を社会に発信するため、日本レストランシステム株式会社と株式会社ドトールコーヒーが経営統合し、株式会社ドトール・日レスホールディングスを設立した。ドトール・日レスHDは、グループ全体（傘下のドトールや日レスなど7社）の最適化をはかるための企画・運営・管理等を行い、グループ全体を統括している。

　ドトールは、コーヒー豆の生産・調達から焙煎・卸・小売りまでを自社で一貫して行うことで高い品質を維持し、多様な業態店を展開し、コーヒーを中心に多様なニーズに対応している企業である。総店舗数1274店舗で、特に駅前やビジネス立地に出店し、滞留時間の短く、客席回転率が高い効率経営を実現しているセルフ型コーヒーショップである。