PlayStationブランドの開発・運営を行うソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)傘下であり、Destiny 2の開発元としても知られているゲーム開発企業のBungieが、全従業員の8％に相当する100人のスタッフを解雇するという決定を下したとBloombergが報じています。

Sony’s Bungie Game Unit Cut Jobs as ‘Destiny 2’ Popularity Waned - Bloomberg

https://www.bloomberg.com/news/articles/2023-10-31/sony-s-bungie-game-unit-cut-jobs-as-destiny-2-popularity-waned



Report: Bungie Blames 100 Layoffs On Players Leaving Destiny 2

https://kotaku.com/destiny-2-lightfall-final-shape-bungie-layoff-ps5-1850978233

Destiny 2の開発元として知られるBungieが、同社の主力タイトルであるDestiny 2のユーザー離れを受け、約1200人の従業員から推定100人を解雇するという決定を下したことが報じられました。情報筋によると、2023年10月の第3週に、Bungieの経営陣が2023年の売上高が当初の予想を45％も下回ることになると発表したそうです。

Bungieのピート・パーソンズCEOは、Destiny 2のユーザー離れが加速しており、同タイトルのダウンロードコンテンツであるLightfallがリリース以来不評を集めていると指摘しています。一方で、別のダウンロードコンテンツである「The Final Shape」は評判が良い模様。ただし、フィードバックの結果があまり良くなかったため、リリース時期を2024年2月から6月に延期する計画だそうです。

関係者によると、パーソンズCEOはBungieの従業員に対し、給与や雇用の凍結を実施する予定である他、旅費などのコスト削減も実施しなければいけないと伝えた模様。また、パーソンズCEOは厳しい経営状況を乗り越えるには従業員全員で協力しなければいけないと主張し、収益回復に向けて「何でもするという決意を抱いている」と語ったそうです。

しかしその後、10月30日の朝になると数十人のスタッフのカレンダーに謎の15分の会議が入れられており、これがBungieによる大規模解雇の一環であることが判明しました。Bloombergが独自に入手した内部資料によると、Bungieは従業員の約8％に相当する人員の解雇に踏み切っています。なお、BloombergはBungieにコメントを求めていますが、記事作成時点では返答は得られていません。



解雇された従業員は少なくとも3カ月分の給料を退職金として受け取ることが可能です。なお、今回の人員削減はSIEのPlayStation部門による大規模な資金削減計画の一環であり、Naughty DogやMedia Moleculeといった同じSIE傘下のゲームスタジオでも、同様に人員削減が実施されています。

フォーブスの記者であるPaul Tassi氏もBungieによる人員削減について情報を入手しており、「人員削減の決定はソニーではなく、Bungieの経営陣が直接行いました。これはソニーがBungieの従業員を自社の従業員に入れ替えたということではありません。多くの従業員手当(健康保険以外)は、解雇された場合、月末までしか支給されません。30日に解雇された場合、手当は1日延長されます。ソニーによる買収の結果、多くの従業員が権利未確定の株式を保有することになりました。これらの株式は売却後一定年数会社に留まることに基づいて受け取ることができるものです。しかし、これらの株式はたとえ解雇されたとしても、退職すればBungieに戻ることになります」と指摘しています。