｢4000冊の蔵書が一瞬で吹っ飛ぶ｣アマゾンの電子書籍が抱える根本的な落とし穴
■Kindleに保存した4000冊の本が突然読めなくなった
2021年8月下旬に「Kindleの4000冊の蔵書が吹っ飛んだ」という匿名の投稿が話題になりました。投稿者は、Amazonギフト券をほかから安く買って定期的に使用していたことから、Amazonアカウントが永久凍結され、結果としてKindleにあった約4000冊もの電子書籍が消失してしまったというのです。
匿名記事とは言え、実際にありえる話です。Amazonの規約には、不正利用やギフト券の不正使用などがあった場合、アカウントを停止すると書かれています。もしAmazonアカウントが停止されれば、Kindle用の電子書籍が一切読めなくなってしまうのです。
この記事の「ほかから安くAmazonギフト券を買った」ことが不正にあたるのかは後述しますが、いずれにしてもAmazon側が不正だと認めれば私たちの電子書籍は消失してしまうことになります。
■電子書籍は「利用権」を買っているだけ
もしこの記事の筆者がKindleではなく紙の本で買っていたら、Amazonは「本を返せ」とは言いません。当たり前のことですが、紙の本を買うことは所持することであり「所有権」は購入者にあるからです。
それに対して電子書籍のほとんどはそのプラットフォーム（Amazonなどの提供者）上で読むことができる「利用権」を販売しています。つまりユーザーはそこで読む権利があるだけで、電子書籍そのものは所持していないのです。
そのためAmazonアカウントが何らかの理由で停止されてしまうと、Kindleの蔵書すべてが読めなくなってしまいます。手元に残る紙の本に比べると、アカウント停止によるリスクがあります。
また電子書籍には、サービス自体の終了というリスクもあります。電子書籍ストアの終了についてまとめている記事「電子書籍はサービス終了したら読めない？対応事例一覧と最善の対策方法（to be SOLDOUT）」によると、これまでに10社以上のサービスが終了しています。
電子書籍ストアがサービス終了すれば、そこで読めた電子書籍は読めなくなります。その代わり、他社への移管、ポイントなどでの返金、アプリへのダウンロードといった何らかの補償が行われるのが一般的です。
しかし、これらの補償が万全とは言えません。アプリにダウンロードして電子書籍が引き続き読めるとしても、そのアプリの更新は止まってしまうので、OSバージョンアップなどで将来的にはアプリ自体が起動できなくなることがあるからです。
■電子書籍をPDFに変換して保存するのはAmazonの規約違反
対策はあるのでしょうか。一つ考えられるのは、電子書籍のPDF保存です。PDFにすれば今後も読める形式で保存できるからです。
ただし残念ながらPDF変換・保存はAmazonの規約違反です。Kindleストアの利用規約には「デジタル権利管理システムまたはその他のコンテンツの保護もしくは機能を迂回(うかい)、修正、無効化、回避してはならないものとします」と書かれており、違反した場合はユーザー側の権利は自動的に解除されるとしています。
PDF保存することは、KindleにかけられているDRM（デジタル著作権管理）を解除することになるため規約違反となり、アカウント停止によってKindleの蔵書は一切利用できなくなるのです。
つまりKindleを別の形で保存することはできないため、唯一の対策は「Amazonの規約をきっちり守る」しかない、ということになります。
紙の本で買えばこのリスクはありません。しかし私たちは利便性を求めてKindleを使っているわけで、いまさら紙の本を部屋に積むことなど考えられないという人が多いでしょう。また水害や火事などで、紙の本にも失うリスクはあります。「電子書籍はリスクがあるからすべて紙の本にする」というわけにはいきません。
■Amazonギフト券の入手元によってはアカウント停止も
冒頭の匿名記事では、Amazonのアカウントが停止された理由は「Amazonギフト券をほかから安く買って定期的に使用していた」ことにあるようです。
ギフト券について、Amazonでは注意喚起を出しています。
この注意喚起では転売サイトを名指しで列記しており、Amazonは「転売もしくは不正に取得された可能性のあるAmazonギフト券の凍結・無効化」「関連するアカウントの停止」を行っているとしています。つまりここに書かれた転売サイトでAmazonギフト券を購入して使った場合、Amazonアカウントが停止されてしまう＝Kindle蔵書が消失する恐れがあるのです。
私たちはAmazonギフト券をそれ自体で価値があり、どこから入手しようがAmazonで使えるものと思いがちです。しかしそれは間違いであり「入手元がクリーンである」必要があるのです。納得しにくい話ではありますが、現状のAmazon規約がこうなっている以上、従わざるを得ません。
たとえば友人からAmazonギフト券をもらった場合、それがもし転売されたギフト券であれば受け取った側が停止される可能性があることになります。友人がどこから入手したかを聞くことはできないでしょうからとても怖い事態です。
そのため、自分のKindleを守るためには、ギフト券の扱いに慎重になるべきです。出所不明のギフト券、たとえばAmazonでの購入トラブル時にショップからお詫(わ)びとして送られてくるギフト券は使わない、などの配慮が必要です。
■電子書籍の所有権を売買する新たな取り組みも
このように電子書籍ストアの利用ではリスクが常につきまといます。
解決する手法としては、最近話題のNFT（Non-Fungible Token）を使った電子書籍販売があります。NFTとは非代替性トークンと呼ばれるもので、デジタルアートや写真・動画などの鑑定書・所有証明書になるデータを指します。暗号資産（仮想通貨）と同じブロックチェーン技術を使うことで、「唯一無二のもの」として証明でき、かつ誰がいつどこから入手したのかも証明できます。
このNFTを電子書籍に導入することで、電子書籍の「所有権」を売買しようという動きが始まっています。日本では株式会社Gaudiyとコミックスマート社が「NFT×電子書籍」という取り組みを始めています。
今までの電子書籍は利用権のみでしたが、NFTによって「所有権」が発生します。ユーザーは電子書籍の所有権を持つことができ、売買も可能になるのです。紙の本と同じ様に所有権があるのですから、アカウント停止やサービス停止があっても利用できる可能性が高くなります。また二次販売でも元の著作権者に収益を還元するしくみを実現できるため、ユーザーにとっても著作権者にとってもプラスでしょう。
とても素晴らしいしくみですが、問題は対応する電子書籍ストアがあるかどうかです。電子書籍最大手のKindleが対応してくれればいいのですが、まだわかりません。
理想はこの電子書籍のNFT化ですが、それが実現・普及するまでは従来の方法を取るしかないでしょう。長期保存したい書籍は紙の本にし、それ以外は電子書籍で読むといった使い分けに加え、利用する電子書籍ストアの規約をよく読み、アカウント停止にならないようにギフト券などの扱いに慎重になること。消極的な対策ではありますが、今のところこの方法で進めるしかないようです。
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三上 洋（みかみ・よう）
ITジャーナリスト
ITセキュリティやスマートフォン業界に精通するITジャーナリスト。守備範囲はウイルスからネット炎上まで多岐にわたる。
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（ITジャーナリスト 三上 洋）
