ディズニー値上げの裏で進む「日本人離れ」の実態。若者排除の強気戦略は「将来のリスクが高い」

下矢一良氏が自身のYouTubeチャンネルで「夢の国がどんどん遠くなる。ディズニー値上げの裏で起きている日本人離れの実態【テーマパーク TDR】」を公開した。動画では、相次ぐディズニーリゾートの値上げの背景にある経営戦略と、それに伴う客層の劇的な変化について、データを用いながら詳細に解説している。

下矢氏は、オリエンタルランドが展開する東京ディズニーランドおよびディズニーシーのワンデーパスポートが、2020年以降で段階的に値上がりし、最高価格が1万2400円に達したと指摘。入場者数がピーク時の2018年から約500万人も減少しているにもかかわらず、直近の売上と利益は過去最高を記録しているという「驚きのカラクリ」を明かした。

その要因として、アトラクション優先案内の有料化やホテル代、飲食代などの高騰により、一人当たりの客単価が約1.6倍に上昇している点を挙げる。一方で客層の変化も起きており、訪日外国人の割合が15%を超える反面、国内の入場者は600万人減少しているという。さらに、18歳未満の若年層が全体の4人に1人まで減少し、40歳以上が3分の1を超えるなど、経済的に余裕のある中高年を中心とした「大人のテーマパーク」になりつつある現状を伝えた。その結果として、長年トップクラスを誇っていた顧客満足度調査においても、今年はベスト3から外れた事実を紹介している。

少子高齢化を見据えてターゲットを絞り、客単価を上げる戦略は「企業として極めて合理的」と評価しつつも、下矢氏は苦言を呈する。将来の顧客となる若年層の足が遠のいている現状に対し、「10年後、20年後を考えた時に、外国人観光客1本になっちゃって本当に大丈夫なんですかね」と指摘。未知の感染症や国際情勢の変化にも弱くなる点を挙げ、日本のファンにとって少し寂しい状況であると同時に、長期的なリスクを孕む戦略であるとの懸念を示して動画を締めくくった。