沢井製薬の親会社であるサワイグループホールディングスの25年3月期の営業利益率は2.1％に過ぎず、先発薬メーカーの中外製薬（24年12月期で46.3％）や第一三共（25年3月期で17.6％）と比べても大きく見劣りしている。

　そんな中での沢井製薬の治療アプリの投入はアステラス製薬が開発中であることを除き、大手先発薬メーカーより先を走ることになる。新薬の開発では開発費が1件当たり数千億円とも言われるが、治療アプリの開発コストは低い。さらに冒頭の木村氏の発言のように、医師との接点が増えれば、新たなジェネリック医薬品を売り込む突破口にもなり得る。同社は4月に「デジタル医療機器推進室」を社内に新設し、専任MRの配置にも取り組んでいる。

　佐竹氏は「沢井製薬はジェネリックという一昔前ではなかった概念を世の中で当たり前のものにした確かな実績がある」と指摘し、「治療アプリという新産業をつくる」という点で期待感を示す。24年度の医療費は約48兆円で過去最高を更新し、4年連続で増加。ジェネリック医薬品の使用割合は9割を突破し、薬剤費の抑制は進んでいる。

　ただ、中長期的には高齢化で医療費は増加の一途。新たな治療手段としての治療アプリをどれだけ一般的な治療法として根付かせることができるか。沢井製薬の腕の見せ所となる。

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