週明け２３日の東京株式市場は、日経平均株価が前営業日比４９円安の３万８３５４円と３日続落。きょうの軟調地合いは、前週末２０日の欧米株市場の地合いを引き継ぐという形ではなく、その翌日の２１日に「米国がイラクの核施設を攻撃した」というサプライズ的な悪材料を、東京市場が世界で真っ先に織り込みに行くという展開となった。しかし、取引開始前は日経平均が３万８０００円大台を下抜ける場面もイメージされたが、フタを開けてみると拍子抜けするくらいに日経平均は底堅かった。

　外国為替市場では有事のドル買いが加速し、円安が急速に進んだことが全体相場の下支え材料となったという見方も出ていたが、円安メリット株を中心に買いを誘導した形跡はない。背景として考えられるのは、イスラエルとイランの軍事衝突は米国がバックについたイスラエルに対し、イランの戦力の弱さが動き彫りとなっている状況にあり、これを見たマーケットが戦争状態は長く続かないと判断しているフシがある。つまり、早期の戦争終結を読んだという見方もできる。

　懸念材料では、一つの仮説として一人歩きしているのがイランによるホルムズ海峡の封鎖だ。これによって原油価格が高騰すれば、円安と相まって国内の物価高は加速する。日本にとっても遠くの戦争では済まされない。しかし、それをやっても力ずくで船を沈められてしまえばイラン側は文字通り終了形となってしまうため、玉砕覚悟という選択肢である。無条件降伏は無理でも、大上段に振りかぶる米国に対し、残念ながらイランが太刀打ちするすべはない。米国が「ミッドナイト・ハンマー」と称してバンカーバスターを１４発も投下するのは果たして必要なコストであったのか。表現は悪いが米国の軍事ショーを見せつけられるような格好で、中国やロシアは非常に不快であったはずだ。

　勝者と敗者が明確なコントラストを描く相場の世界もまた、投資マネーの合戦の場といってもよい。戦いに勝利するための必須条件とは何か。孫氏の兵法に範を取るのであれば、「兵法を知り、時を読み人の和をなす」という有名な言葉がある。資本主義の戦場である株式市場においても至言といえ、とりわけ“時を読む”ことは需給関係を読むことにもつながり実践的な重要度が高い。個別企業の有するファンダメンタルズ分析よりも、タイミングが重要性を帯びることは株式投資のフィールドでは尋常茶飯である。