｢シグナル｣闇バイトに悪用されるアプリの正体
メッセージングアプリ「シグナル」はどのようにして生まれたのか（写真：Lam Yik／Bloomberg）
今年8月から首都圏などで相次いでいる「闇バイト」による強盗事件では、いずれも指示役と実行役らとの間で「シグナル（Signal）」と呼ばれるアメリカの通信アプリが多用されている。
シグナルは「エンドツーエンド（最初から最後まで）の暗号化」や「一定時間後に自動的にメッセージが消去される機能」など極めて秘匿性の高い通信アプリとされるが、いったいだれが何の目的でこうした特殊なツールを開発したのだろうか。シグナル誕生に至る経緯などを中心に追ってみよう。
権威に抗う若者によって開発された
シグナルはもともと、アメリカの暗号ソフト開発者モクシー・マーリンスパイク（本名：マシュー・ローゼンフェルド）氏を中心とする「オープン・ウィスパー・システムズ」という非営利団体によって開発された。正式に公開されたのは2014年7月のことだが、当初はiPhone用の通信アプリとしてリリースされた。
マーリンスパイク氏の生年月日は公表されていないが、アメリカメディアの報道によれば1980年代初頭にジョージア州で生まれたとされるから現在は40代半ばと見られる。188センチの長身でやせ型の白人男性だ。
彼はジョージア州の小さな町に生まれ、おおむね母親の手で育てられたとされる。また「モクシー」は幼少期のニックネームで、「マーリンスパイク」という奇妙な苗字は後に自分で勝手につけたらしい。
彼の母親は秘書やパラリーガル（法律事務職）などの仕事で生計を立てていたが、家計にゆとりがあったとは言えないようだ。
子ども時代のマーリンスパイク氏は当時通っていた初等学校の図書館に置かれていたパソコン「アップル�供廚鮖箸辰篤罰悗妊廛蹈哀薀潺鵐阿魍悗啝呂瓩拭Ｃ聾気旅盥擦膨未�頃には、放課後にソフト開発会社で働いて収入を得るほど、腕前が上がっていた。
モクシー・マーリンスパイク氏。写真は2017年にサンフランシスコで開かれたテックイベントで登壇した時の様子。当時は、「ウィスパー・システムズ」というメッセージングアプリの企業のCEOを務めていた（写真：David Paul Morris／Bloomberg）
高校卒業後、カリフォルニアへ
一方、学業にはほとんど関心を示さなかった。高校をギリギリの成績で卒業するとすぐに家を出て、インターネット・ブームに沸く西海岸のシリコンバレーに向かった。1999年頃からサンフランシスコのベイエリアにある廃墟と化したビルに勝手に住んで、ソフト開発会社でプログラマーとして働き始めたとされる。
この頃の彼はヒッチハイクをして放浪の旅に出たり、サーフィンをするなど自由な生活を楽しんだが、その一方で警察に代表される体制側への反感を募らせていった。
ベイエリアを巡回パトロールする警官から嫌がらせを受けたり、自身の住所として言わば不法占拠していた廃墟ビルからも追い出された。また当時の仲間たちと共同所有していた自動車も警察に勝手な理由で押収されてしまったという。
こうして現実社会から締め出されるうちに、彼はインターネットのようなサイバー空間に居場所と救いを求めるようになった。これが後にネット上で強固な暗号化とプライバシー保護機能を備えた通信ソフトを開発する動機につながっていったと見られている。
2008年、ペンシルベニア州ピッツバーグに移り住んだマーリンスパイク氏は暗号化などセキュリティ・ソフトの開発に没頭。そして2010年、カーネギーメロン大学の博士課程に在籍する学生と共同で、テキスト・メッセージと音声通話をおのおの暗号化して保護する「TextSecure」と「RedPhone」という2種類のソフトを開発した。
これらを中心とする「ウィスパー・システムズ」という通信ソフトをアンドロイド携帯向けのアプリとしてリリースした。これが当時、北アフリカ諸国を席巻した市民革命「アラブの春」で反体制派やカタール「アルジャジーラ」など報道関係者の通信手段として用いられるなど、その高い情報の秘匿性はたちまち世界的な評判となった。これによってマーリンスパイク氏は情報セキュリティや暗号化ソフトの分野で一躍名を上げた。
フェイスブックのアプリにも採用
やがてサンフランシスコに舞い戻った彼はウィスパー・システムズを営利ビジネス、つまりスタートアップ企業として立ち上げた。これに目をつけたツイッターが同社を買収し、これとともにマーリンスパイク氏はツイッターのセキュリティ開発責任者として働き出した。
しかし利益を追求するツイッターとユーザーのプライバシー保護を最優先するマーリンスパイク氏は最初からそりが合わず、結局彼は2013年にツイッターを退社。それと同時に同社の持ち株を約100万ドル（1億円以上）で売却した。
マーリンスパイク氏はこの金を元手に、冒頭のオープン・ウィスパー・システムズという非営利団体を立ち上げ、そこで開発した暗号化技術などの通信ソフトを誰もが自由に使える「オープン・ソース」として提供する道へと踏み出した。
この団体はアルジャジーラ関係者らから約50万ドルを寄付されるなど、総額数百万ドルの資金を集め、これによって十数名のソフト開発者を採用。彼らはマーリンスパイク氏を中心に、かつて同氏が開発して高い評判を得た「TextSecure」と「RedPhone」という暗号化ソフトを進化・合体させ、2014年に「シグナル」と呼ばれる秘匿性の高い通信ソフトを開発するに至った。
シグナルは当初、iPhone向けのアプリとしてリリースされた。が、マーリンスパイク氏はより多くのユーザーにこの通信ソフトを使ってもらうため、当時若者を中心に人気のあったメッセージングアプリ「WhatsApp」の共同創業者ブライアン・アクトン氏らに働きかけ、シグナルの技術をWhatsAppに組み入れることに成功した。
これによってシグナルの利用者数は一挙に10億人以上へと膨れ上がったが、実は当時WhatsAppのユーザーらはそれに気付くことはなかった。つまり無意識のうちに、こうした高度な暗号通信ソフトを使っていたことになる。
それから間もなくWhatsAppはフェイスブックに約190億ドル（約2兆円）で買収され、メッセージングアプリやSNSの基盤技術としてシグナルは数十億人ものユーザーから使われるようになる。
あのスノーデン氏からもお墨付き
一方で、「シグナル」という独立した通信アプリとしても提供され、それは当時エドワード・スノーデン氏から「私は普段のコミュニケーションでシグナル以外は使わない」というお墨付きをもらったほどである。
スノーデン氏は2013年にアメリカのNSA（国家安全保障局）がグーグルなど巨大IT企業とともに世界中のインターネット利用者を監視していた「プリズム」と呼ばれるプログラムを暴露したことで一躍有名になった。同氏に高く評価されたことから、シグナルは暗号化など秘匿性の高い通信ソフトとしての評判が確立された。
ところが2018年、イギリスの選挙コンサルティング会社「ケンブリッジ・アナリティカ」がフェイスブックから100万人以上の個人情報を不正に取得し、2016年のアメリカ大統領選挙や、イギリスのEU離脱（ブレクジット）を問う国民投票などで有権者へのターゲット広告に悪用していたことが発覚した。
この事件に抗議してアクトン氏はフェイスブックを退社し、2018年に自己資金の5000万ドルを投じてマーリンスパイク氏とともに非営利団体「シグナル財団」を設立。その初代CEOにはマーリンスパイク氏が就任した。これを契機にシグナルの開発は一層加速し、異例と言えるほど強固なセキュリティとプライバシー保護機能を発達させた。
シグナルは今ではiOS、アンドロイド、ウィンドウズ、マッキントッシュ、リナックスなど多くのプラットフォームで利用可能だ。
マーリンスパイク氏は2022年にCEOを退任し、今はシグナル財団の理事として在籍している。同氏に代わって社長に就任したメレディス・ウィテカー氏と会長のアクトン氏が現在、シグナル財団を共同で経営している。その経営資金はユーザーや大口支援者からの寄付などで賄われている。
ウィテカー氏は以前、グーグル社員として公開データの活用方法などを研究していたが、同社が大量の個人データをAI開発など商業目的に利用する姿勢に疑問を感じ、グーグルを退社してプライバシーを最優先するシグナルに加わったとされる。
「プライバシー至上主義」を逆手にとって悪用
現在のシグナルは「エンドツーエンドの暗号化」など強力なセキュリティ機能で知られるが、その技術はフェイスブック（現メタ）の「WhatsApp」や「メッセンジャー」、さらにグーグルのチャットなどにも搭載されている。従って、こうした技術的側面だけを見るなら、通信の秘匿性を求めるからといって必ずしもシグナルを利用する必要はない。
しかしセキュリティ専門家の多くはそれでもシグナルを推奨している。その主な理由はシグナル財団の徹底したプライバシー管理体制にある。たんにメッセージを暗号化するだけではなく、シグナルの利用者を特定する電話番号などのID（識別情報）や暗号解読用の鍵情報など、いわゆる「メタデータ」と呼ばれる重要情報をサーバーから（通信終了後に）自動的に消去してしまうのである。
このため、後から警察など政府機関がシグナル財団に利用者情報などの提供を求めたとしても、原理的にそれに応じることはできない。提供したくても情報は残っていないからだ。
これら高度なセキュリティ技術と徹底した利用者保護の姿勢が評価され、シグナルは世界中のジャーナリストや人権団体、あるいは独裁国家における反体制派や一部の政治家らが秘密情報をやりとりするために利用している。
だが、一方でシグナルはテロリストや麻薬密売人など犯罪者間の連絡、あるいは児童ポルノ画像の共有などさまざまな悪事にも利用されている。今回の「闇バイトによる強盗」事件もシグナルが悪用された典型的ケースと言えるだろう。
これらを憂慮して、政府関係者の中には「シグナルのプライバシー（利用者）保護は行き過ぎだ」と考えている人は少なくないようだ。「エンドツーエンドの暗号化」など技術面はとにかく、「メタデータの消去まで踏み込む必要はあるのか？」ということだ。
シグナル財団がここまで徹底して利用者あるいはその個人情報を保護しようとする背景には、いわゆる「監視資本主義」あるいは「国家・企業監視」など昨今の産業界を取り巻くトレンドがある。
これらはグーグルやフェイスブックなどIT企業が大量の個人情報を取得し、それをベースにターゲット広告を打って巨万の利益を稼ぎ出すことや、あるいはそれらのIT企業が政府の要求に応じてユーザー情報を提供したりすることーーたとえば、かつてスノーデン氏が暴露した「プリズム」など、政府と企業が共同で国民らを監視するプログラムーーを指している。
プライバシー保護の姿勢はイデオロギーの領域
このように個人のデータが商業的に利用されたり、政府から不当に監視されたりすることがないよう、シグナルは徹底したプライバシー保護の体制を敷いていると見ることができる。それは強固な信念、あるいはイデオロギー（政治信条）の域に達しており、その分だけ融通が利かない。
今回の闇バイト強盗事件など犯罪にシグナルが使われた場合には、「シグナル財団は利用者のメタデータなどを警察に提供すべきだ」と考える人も少なくないと見られるが、おそらくそうした臨機応変で柔軟な対応は彼らにとって信条的、そもそも原理的に極めて難しいはずだ。
とはいえ、2021年1月6日に起きたアメリカの連邦議会襲撃事件で、FBI（連邦捜査局）はシグナルでやりとりされたメッセージを証拠に極右の民兵組織「Oath Keepers」に所属する一部容疑者を逮捕したと報じられている。
本来データは残されていないはずなのに、どのようにして証拠となるメッセージをFBIが入手したのかはいまだに謎とされる。この事例を見る限り、シグナルを使った指示役などの犯人を警察などの捜査機関が割り出すのは絶対に不可能とまでは言えないようだ。
（小林 雅一 ： KDDI総合研究所リサーチフェロー、情報セキュリティ大学院大学客員准教授）
