レバノンの通信機爆発はどう仕組まれたのか
レバノンのイスラム教シーア派組織ヒズボラメンバーが手にしている通信機器。今回、このような通信機器を利用した攻撃はどう行われたのか（写真・Anadolu／GettyImages）
歴史家の記録に残る人類最初の戦争は、今のイラクを中心とした古代メソポタミアで起きた紀元前3000年代の都市国家間の戦いだったとされる。以来、人類は世界各地で戦争を絶え間なく繰り広げてきた。
しかし、中東レバノンでイスラム教シーア派組織ヒズボラが2024年9月17、18両日に受けたような通信機器の一斉爆発は前例がない。人類は今、人々が普段使う日用品が一瞬にして大量殺人の道具に変わり得る時代に入ったのだ。
沈黙するイスラエル当局
国際連合の報告によると、ヒズボラのメンバーら使用するポケットベル（ポケベル）数千台が9月17日、レバノン全土で一斉に爆発した。同様の爆発はシリアでも報告された。翌18日にも、レバノン各地でトランシーバー数百台が同時に爆発した。
レバノン保健省は、子ども2人を含む37人が死亡し、3400人以上が負傷したと発表した。レバノン政府はイスラエルによる攻撃だと断定し、強く非難している。
これに対し、イスラエルは攻撃への関与の有無について、コメントを控えている。イスラエル当局が他国での作戦についてめったに語らないのはいつものことで珍しくない。
しかし、この作戦の背後にいる組織は、非常に高度な技術と正確な情報、そして海外での要人暗殺など高い作戦実行能力を持つイスラエルの諜報特務庁、モサドである可能性が高い。
アメリカ当局もイスラエルの攻撃だと判断している。9月19日付のワシントン・ポスト紙は、「アメリカ当局者は、攻撃の背後にイスラエルがいることを認めている」と報道。「アメリカ当局者2人は、イスラエルが攻撃前にはアメリカに詳細を知らせなかったが、攻撃後に諜報機関を通じてワシントンに伝えたと述べた」と報じた。
また、9月18日付のニューヨーク・タイムズ紙は、イスラエルがヒズボラに爆発物を積んだ装置を製造・販売するためにハンガリーに「BACコンサルティング」と呼ばれるダミー会社を設立、さらに他にも少なくとも2つのダミー会社を作ったと報じた。BACコンサルティングは台湾企業ゴールド・アポロ（金阿波羅）に代わってポケベルの製造を請け負っていた。
ハンガリーでポケベル製造のダミー会社設立
BACコンサルティングは一般顧客を引き受け、さまざまな一般向けのポケベルを製造した。しかし、本当に重要な唯一の顧客はヒズボラであり、そのポケベルは普通のものとはかけ離れていた。
それらは別個に製造され、プラスチック爆弾などの原料となるPETN（四硝酸ペンタエリトリトール）が組み込まれた電池を内蔵していたという。
では、今回の通信機器爆発の具体的な手口はどのようになっていたのか。ポケベルはいったいどのように一連の爆発に備えて武装化されていたのか。
その前に、なぜヒズボラはポケベルというローテクの通信機器を使っていたのか。ポケベルは日本では1990年代半ばに最盛期を迎えた一世代前の代物だ。
ヒズボラの最高指導者であるハサン・ナスララ師は以前から、イスラエル軍、とくに秘密情報部隊の8200部隊がヒズボラメンバーの携帯電話の送信を傍受し、容易に使用者の位置を特定し、精密誘導兵器で殺害できることを理解していた。このため、ヒズボラは今春からポケベルの配布を開始していた。
これに拍車をかけたのが、2024年7月末のイスラエルによるヒズボラの軍事司令官フアド・シュクル氏の暗殺だ。イスラエル軍はレバノンの首都ベイルート南部を空爆し、シュクル氏を殺害した。
ヒズボラが恐れた携帯電話＝監視装置
9月18日付のワシントン・ポスト紙の記事によると、シュクル氏は何者かからの電話を受け、ベイルートの高層ビル7階にある同氏のアパートに行くように言われた。その直後、イスラエルの爆弾あるいはミサイルがアパートを攻撃した。
ナスララ師は信者たちに、携帯電話は「監視装置」であり、「詳細で正確な情報を提供できる恐ろしい手段」だと語ったとされる。
イスラエルによる要人暗殺の背後にはハッキングされた携帯電話の通信情報があると懸念したナスララ師は7月、ヒズボラ部隊に携帯電話の使用を全面的に禁止するよう命じた。その代わりに一気に普及したのがポケベルであり、トランシーバーだ。
イギリスのテレグラフ紙などによると、イスラエルがポケベルを武器化した手口は次のようになっている。
�� ヒズボラはレバノンとシリア全土のメンバー向けに数千台の新しいポケベルを注文
�� イスラエル工作員が「サプライチェーン攻撃」で委託品を途中で押収
�� 各通信機器に10〜20グラムの軍用グレードの爆発物が詰め込まれる
�� 秘密裏に武装されたポケベルがヒズボラに届けられ、メンバーに配布される
�� 各通信機器は特定の英数字メッセージを受信したときにのみ爆発するように事前セット
�� ポケットやベルト、またはメッセージを読もうとする利用者の顔前でポケベルが振動して爆発する
イギリスのスカイニュースも、モサド工作員がPETNと呼ばれる高性能の爆薬をバッテリーに設置し、遠隔操作で温度を上げて爆発させたと伝えた。
ロイター通信によると、モサドがヒズボラの発注した5000台のポケベルに少量の爆発物を仕掛けるという高度な作戦を遂行。その一方、イスラエル軍の情報部隊である8200部隊が立案段階で関わり、準備に1年余りを費やしたという。同部隊が関わったのは爆発物をどのように機器に仕込むかを技術的に試験する段階だったとされる。
個人所有の通信機器に爆発物を仕掛けて殺害するという手法自体は新しくない。イスラエルは1996年、パレスチナ自治区ガザを実効支配するイスラム組織ハマスの爆弾製造責任者ヤヒヤ・アヤシュ氏の携帯電話に爆発物を仕掛けて殺害した。
同氏がガザで電話に出ると爆発した。また、2000年にもパレスチナ自治政府主流派ファタハの活動家に対してこの戦術を使い、爆殺した。
通信機器にハマスは懸念していた
また、ポケベルや無線機にプラスチック爆弾を埋め込むという手口は、靴爆弾犯として知られるイギリス人のリチャード・リード受刑者が2001年に旅客機内でプラスチック爆弾を爆発させようとした時以来、テロのリスクとなってきた。
ハマスはヒズボラよりも、通信機器の安全性に懸念を抱いてきた。ハマスの最高指導者ヤヒヤ・シンワル氏は、2023年10月にイスラエル攻撃を開始して以来、ローテクな手段で生き延びてきた。アメリカのウォールストリートジャーナル紙は次のように指摘する。
「シンワルは、イスラエルが追跡でき、他の戦闘員の死につながった電話、テキスト メッセージ、その他の電子通信をほとんど避けてきた。その代わりに、彼は地下トンネルに隠れながらもハマスの活動を指揮できる、密使、暗号、手書きのメモの複雑なシステムを使用している」
しかし、ヒズボラはハマスとは規模が違う。ナスララ師によれば、依然として10万人の戦闘員（外部の推定では2万人から5万人）を擁し、12万から20万発のロケット弾やミサイルを配備する巨大組織である。
ナスララ師が軍組織を統制するために伝令や手書きメモなどに頼らなければならない場合、部隊の作戦能力は著しく低下するだろう。特にイスラエルの本格的な攻撃に直面している現在はなおさらだ。
いずれにせよ、今回のイスラエルの通信機器爆破攻撃は、現代の戦闘部隊の大きな弱点の1つである通信ネットワークを狙った緻密で計画性のある「現代のトロイの木馬」作戦だといえる。
無差別攻撃は国際法違反
そもそも国際法では、通信機器のような危険性のない無害を装った「ブービートラップ」こと仕掛け爆弾の使用は禁じられている。
また、たとえヒズボラのメンバーらによって使用されていた通信機器を爆発させることを狙ったものであったとして、それはポケベルを持っている人が偶然いた場所、つまり、自宅や車の中、路上、食料品店、市場、カフェ、さらには病院など日常生活の場で、家族や通りすがりの人などまったく罪のない人々が近くにいる時に発生した。
数千のポケベルやトランシーバーを一斉に爆発させることは、国際法で禁止されている無差別攻撃に当たり、国際人道法に背く非人道性と非人間性にほかならない。民間人を狙った意図的な攻撃や殺害は戦争犯罪に当たる。
ポケベルが鳴ったとき、それがショッピングセンターなのか、住宅なのか、あるいは交通量の多い通りなのかを知る術はない。現地報道を目にすると、負傷した人の中には血まみれになり、手足や指を失った人も少なくない。レバノン駐在のイラン大使も負傷した。
例えば、アメリカのニューヨーク・タイムズ紙によると、9月18日にはベイルートの南郊に何千人もの人々が集まり、前日17日のポケベル攻撃で死亡したヒズボラ戦闘員2人、救急隊員1人、子ども1人の屋外葬儀に参列した。
そして、その葬式の場で、ヒズボラのメンバーが所有するトランシーバーが爆発し、煙の刺激臭にあふれ、パニックに陥って人々が大声を叫ぶなど大混乱が起きたという。
自国民に対するテロ攻撃を一貫して非難してきたイスラエルが国家によるテロ攻撃を敢行し、戦争犯罪に当たる行為を遂行しているのは極めて残念な事態で皮肉だ。
レバノンのハビブ外相は、今回の連日の通信機器爆発が全国民を恐怖に陥れたとしてイスラエルを非難した。レバノンは物理的な死傷だけでなく心理的な大ダメージを被った。
犠牲者は民間人中心だった
ただ、AP通信によると、犠牲者にはヒズボラの戦闘員も含まれているが、その多くが戦闘員ではなく、主にレバノンのシーア派コミュニティに奉仕するヒズボラの広範な民間活動のメンバーだった。
このため、今回の攻撃はヒズボラの戦闘員の人員にあまり影響を及ぼさないとみられている。その証拠に通信機器連続爆発直後から、ヒズボラはイスラエルと激しい報復合戦の応酬を繰り広げている。
ヒズボラが使用していた通信機器が爆発する壊滅的な攻撃を受け、シリア、イラク、イエメン、パレスチナなど中東全域のイラン武装グループのネットワークに恐怖の波が広がっているだろう。イスラエルが世界のサプライチェーンに侵入する能力を持っていることが明らかになったからだ。
アメリカのABCテレビは20日、イスラエルがヒズボラを標的に爆発させたポケベル製造に関与しており、この種の「サプライチェーン阻止」作戦を少なくとも15年前から計画していたと報じた。
今日、ヒズボラのみならず、世界のあらゆる戦闘部隊は電子通信手段に依存しており、その結果、有能な敵がつけ込むことができる大きな脆弱性が生まれている。
自衛隊もヒズボラが経験したことから教訓を学ぶのが賢明だろう。なぜなら、将来の紛争で中国やロシア、北朝鮮といった潜在的な敵国が同じような作戦を実施しかねないからだ。
実際、アメリカ上院軍事委員会は2012年、1年間にわたる調査で、空軍のC-130J貨物機や特殊作戦ヘリコプターの組み立て部品、海軍のポセイドン偵察機に中国製の偽造電子部品が使われていることがわかったとする報告書を発表。こうした国家安全保障を脅かす偽造品の主な供給元は中国であると結論付けた。
また、2018年のブルームバーグの報道によると、アメリカ捜査当局は中国がコンピューターチップを改造して情報を盗んでいると非難した。
こうした攻撃や類似の攻撃から自国を守る方法はいまだ確立していない。すでにハイテクのサプライチェーンは複雑かつ国際的になっているからだ。
日本も他人事ではないサプライチェーン危機
ヒズボラもハンガリー企業から調達されてきていることに何の警戒心も抱いていなかった。なぜなら、そのような国際分業はまったく普通のことだからだ。日本で人気が高いアップル製のiPhoneもその1つだ。iPhoneの部品は数十カ国から輸入され、主に中国で組み立てられている。
標的はどこにでもある。とくにインターネット上やコンピューターは脆弱だ。車や冷蔵庫、冷暖房設備など私たちの周囲にある多くの物が遠隔操作のスマートリモコンでますます便利になる一方で、ネットワーク攻撃やサプライチェーン攻撃にさらされるリスクが高まっている。それは私たち自身が脆弱になっていることを意味する。
イスラエルのポケベル攻撃は世界を変えるゲームチェンジャーだ。日本も心して対策に取り組まねばなるまい。
（高橋 浩祐 ： 米外交・安全保障専門オンライン誌「ディプロマット」東京特派員）
