日本株、大谷翔平級の「50-50」達成間近な「プロ厳選・最強の二刀流銘柄５選」を実名紹介
2024年秋の明るいニュースといえば、ロサンゼルス・ドジャースの大谷翔平選手の話題で持ちきりとなりそうだ。特に「本塁打50本、盗塁50個」を同時に達成する「50-50（フィフティ・フィフティ）」という偉業を達成すれば、メジャーリーグ史上初の快挙となる。通常、本塁打を量産できるパワーヒッターは体格と筋力の多さから俊敏性を犠牲にしがちであり、盗塁を量産できるスピードスターは長打力を犠牲にしているケースが多い。一見すると相反する能力を最高レベルで発揮できる大谷選手は、まさに規格外の存在だ。
大谷選手ほど稀有な存在ではないとしても、「50-50」に通じる挑戦をしている日本企業にも注目してみたい。例えば「ROE（自己資本利益率）50％以上」と「自己資本比率50％以上」をともに目指せる企業なども、かなりクオリティの高い存在といえるだろう。通常、自己資本比率が高ければ財務健全性は高まるものの、ROEは分母が大きくなることで高まりづらい関係にある。
それぞれ単独でも50％以上を実現できていれば、プライム上場企業の中でも上位にランクインできる指標だ。多くの自己資本を持ちながらも、それを最大限に活用して高収益をあげられる「50-50」銘柄ならば、株式市場の不透明感が漂う環境下でも選好度が高まるだろう。
レーザーテック（6920）
■株価（9月6日時点終値）23315円 自己資本比率51.32％ ＲＯＥ55.64％
高クオリティの代表格企業といえば同社だろう。EUV（極端紫外線）欠陥検査装置「ACTIS」は、業界で唯一EUV光を使用して欠陥を検査できる装置であり、同社売上高の大半を世界の半導体大手トップスリーが占めている。
2025年6月期の営業利益は前期比27.8％増の1040億円へ伸び、9期連続で過去最高益を更新する見込みだ。通期の想定為替レートは「１ドル＝１４０円」に設定しており、１円の円安で営業利益を年約７億円押し上げるとの試算もある。それだけに円高基調が続けば逆風となるが、すでに株価の予想PER（株価収益率）は過去5年間の割安圏内に突入している点にも注目すべきだろう。
中期的には、EUV露光装置の高開口数化（分解能、焦点深度、明るさの向上）が2026年頃から本格化するとみられることが追い風となろう。これに対応する次世代機「ACTISA300」の開発も順調に進んでいる。ファブレス体制（製造設備を自社で持たずに外部委託する経営手法）を採用し、高付加価値品をタイムリーに市場へ投入できることも強みだ。
マネジメントソリューションズ（7033）
■株価（9月6日時点終値）1247円 自己資本比率58.26％ ＲＯＥ47.35％
プロジェクトマネジメント実行支援（PMO支援）を主力事業とするコンサルティング企業。企業の経営層から現場まで幅広い層に対して、ITプロジェクトや業務改善、組織改革をサポートしている。プロジェクト全体の進捗や課題を「見える化」することで、大企業を中心に高評価を得ており、新たな受注も増加している。
14カ月の変則決算期となる2024年12月期は、人材獲得競争の激化や急速な組織拡大の影響により、一時的な停滞が予想される。ただし、DX（デジタルトランスフォーメーション）を中心とした組織改革やプロジェクト支援の需要は増加しており、実質的な増収増益ペースは維持できそうだ。
投資負担が軽減される今期は、自己資本比率についてはさらなる改善が見込まれる。ROE向上のハードルこそ上がるが、国内PMO市場は2030年には1兆3,936億円（2022年は9,676億円）へ拡大すると見込まれる成長市場だ。会社側は営業体制を強化しながら、長期的に30％の市場シェアを目指す方針を掲げている。
ラクス（3923）
■株価（9月6日時点終値）2275円 自己資本比率62.86％ ＲＯＥ51.7％
ＴＶＣＭの大量投入でお馴染みの主力製品「楽楽精算」や「楽楽明細」は、中堅・中小企業向けにバックオフィス業務の効率化をクラウドベースで支援している。インボイス制度の影響や2024年10月に控える郵便料金の大幅値上げにより、請求書の電子発行需要は今後も高まっていくだろう。
会社側は2026年3月期までに純利益100億円以上を達成する目標を掲げている。既存サービスの強化に加え、M&A（合併・買収）を通じたサービス領域の拡大なども狙っている。2024年7月に提供開始されたクラウド請求書受領システム「楽楽請求」は、第三の矢となりうるポテンシャルを持つ新サービスに育つ期待がありそうだ。人事関連サービスなどへの進出や、既存顧客へのクロスセル（関連商品を追加販売する手法）の強化により、さらに効率的に収益力を伸ばす展開なども期待できる。
ここ数年の株価は1500円から2700円の範囲で往来する基調にあるが、中長期で年率10％超の増益は可能と見られ、往来相場の下限を徐々に引き上げる株価推移が期待できそうだ。
ファーストアカウンティング （5588）
■株価（9月6日時点終値）1013円 自己資本比率54.68％ ＲＯＥ46.9％
会計業務のデジタル化に注力するソフトウェア企業。主力製品の「Robota」シリーズや「Remota」は、AI技術を駆使して証憑（領収書や請求書など）読み取りや自動仕訳（会計データを分類・登録する作業）により、経理業務を効率化するサービスを提供している。
会計業務のDX（デジタルトランスフォーメーション）に対する需要の高まりが今後も収益成長を押し上げてくれそうだ。手書きの帳票や非定型帳票にも対応できる高精度なAI-OCR技術（文字認識技術）と独自のアルゴリズムによる自動仕訳機能は、他社製品との差別化が効く強みであり、SAPなどの大手ERP（基幹業務システム）とも連携している。
生成AI関連の技術トレンドは進化スピードが早く、高成長中の同社といえども中長期的なポジショニングまでは決して盤石とはいえないかもしれない。それでも時価総額100億円程度の現在の株価水準には見直し余地の方が高まってきたと考える。月額固定課金をベースとするストック収益が収益の83%（2024年12月期中間期）を占めており、高ROEを維持できるポテンシャルは大きいと考える。
ＡＮＹＣＯＬＯＲ（5032）
■株価（9月6日時点終値）2323円 自己資本比率79.44％ ＲＯＥ60.06％
VTuber（バーチャルタレント）業界の最大手事務所。2024年4月時点で158人のVTuberが所属するほか、ファンベースは世界規模で約7,500万人と巨大なコミュニティを形成している。特に若年層、Z世代を中心に幅広いファン層を有しており、限界利益率の高いコマースやプロモーションが強力な収益源となっている。
プロデュース能力と巨大なファンコミュニティは同社の大きな強みだ。長年の経験と研鑽を通じて培われた運営ノウハウは強固なブランドを築く原動力となっている。また、ファンコミュニティは強い絆で結ばれており、既存のファンが新たなファンを生み出す仕組みなどは、高い参入障壁となりうるだろう。
2027年4月期までに「売上高600億円、営業利益240億円」を目指す中期経営計画を発表した。成長投資と株主還元の強化は、いずれも株価を押し上げる方向に作用するだろう。自己資本比率にも余裕があり、高いレベルで「50-50」を維持できそうだ。
インフレ圧力が高まる中では、企業が手元に持つ余剰資金を眠らせるだけでなく、積極的に株主還元や成長戦略へ投入する姿勢が求められてくる。高いポテンシャルを秘めた企業ならば、まさに「50-50」級のパフォーマンスを享受できる可能性があるといえそうだ。
