「IDビジネスの活用最大化へ、データ基盤を中心にした体制づくりを」： 毎日新聞社 高添 博之 氏
2023年はAIの年だった、と言っても過言ではないだろう。この新しいテクノロジーの出現と急速な発展は、拡大と変化と混乱が相まって形作られている、デジタル領域を象徴するような存在にも感じられる。一方で、デジタルの未来は不透明だ。市場におけるすべてのプレイヤーが、先の見えないなかでいかに足場を固め、次のステップへと進めるのか模索を続けている。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2024」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに2023年を振り返ってもらい、2024年に向けてどのようなチャレンジを企図し、次なる成長を実現しようとしているのか伺った。株式会社毎日新聞社にて、デジタル推進本部本部長CDOを務める高添博之氏の回答は以下のとおりだ。――2023年に挙げたもっとも大きな成果はなんですか。
エンジニア部門の継続強化とシステム内製化による営業・事業部門のID活用を中心としたDXの進展です。まだ、基盤整備の段階で成果は少しづつですが、「コミュニケーターカンパニー」として、ユーザーと直接つながる体制の土台づくりができました。――2024年に向け見えてきた課題はなんですか。
IDビジネス、データ価値の最大化が課題です。データの可視化はできても、それをどう生かすか、フルに実行できる体制が今はできていない認識があります。人材育成を図るとともに、データを中心に据えた組織づくりが必要です。――2024年にチャレンジしたい取り組みを教えてください。
IDビジネスにおいて、自前だけでなく別業種とのデータコラボレーションも模索していきたいです。関連性の高いデータを組み合わせることで、事業収益の向上や社内業務の効率化について、より効果的な施策を行えるようなるのではないかと期待しています。・年末年始企画「IN/OUT 2024」の記事一覧
