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　現在のサッカー界を取り巻く環境・・・、それはイングランドサッカー界ではあまり評判のよろしくない独裁国家の政府系ファンドが投資を受け、そしてそれはフランス王者パリ・サンジェルマンにも見られるものであり、さらには数多くのスター選手たちがこの夏に続々と中東の地へと戦いの場を移した一方、スペインサッカー界はレアル／バルサとリーグが２分、２巨頭はスーパーリーグ構想を追い求めているところだ。

　そんな中でこれまでサッカー界の資本主義から一線を画す、自立した路線を歩んできたドイツサッカー界はいま、この変革の荒波での舵取りが試されている。特に先日に明らかとなったプレミアリーグとブンデスリーガにおける放映権料の次元の違う差だけをみても、危機感を煽られて当然のことであり、それが今年５月に１度は否決されていた投資家参入に向けて１つの答えが出された理由でもある。

　ドイツサッカーは見た目ほどの堅実性があるわけではなく、その責任は一部が批判するようなブンデスリーガの運営より、むしろ巨額を投じるクラブ運営にあるものだ。実際にブンデスリーガ１部２部３６クラブ、その全てがブンデスリーガのビジネスモデルにおいて投資が必要であると意見は一致。その上で今回ブンデス１部２部３６クラブが出した答えは、ファンが危惧する内容よりも『中間』に位置するものだと言えるだろう。つまり現実路線を踏まえた結果でのゴーサインだ。

　例えば株の割合が前回の１２．５％から８％に引き下げられ、そもそも日程の決定などには介入させないことなどの条件面でみても、これは確かに一線を隠すものである。逆にいえばこの一線は決して超えることあってはならない、生命線であることも肝に銘じておく必要があるが。仮にこれから迎える交渉の中でもしも、うまく事が運ばないような事態が訪れたとしても、決してこの部分での妥協は許されない。これはファンとの信頼関係に大きな影響を与えかねないものだ。

　ドイツサッカーリーグ機構のマルク・レンツ氏は「リーガ、クラブが協力して１部と２部の更なる発展を、協力して行っていこうという兆しだ」と説明。「社会に深く根ざしたスポーツとして、競争力を維持していきたい。そのためには健全な、経済発展が求められるのだ。つまり投資が必要であると、我々は意見を一致させることができたのだよ」と胸を張る。シュテフェン・メルケル氏は「これは次のメディア放映権の入札に向けた重要なシグナルになるもので、つまりドイツサッカーでは将来的に有効的に投資する準備ができているという事」と安堵。

　「米国のビッグリーグとは異なるパッケージであり続けるし、商業やエンターテイメントに完全に専念するつもりはない」と言葉を続け、フランクフルトのフランケンバッハＣＦＯは具体的に「リーグとしての競争力を高め、国際比較でプレミアリーグに次ぐ２位を確保したい。だからこそ、このステップが必要なのだ」

　バイエルンのドレーセンＣＥＯは「リーガとして国際舞台に飛躍していかないと。そのチャンスがある。そしてこれは株の売却による金集めというより収益の分配が焦点であることも強調しないといけないよ」と釘を刺しており、今回はあくまでレバークーゼンのカロ代表が強調するように「これは小さな一歩に過ぎない。提携が実際に実現するかどうかはまだ疑問で、ドイツサッカー界の将来をかけて、今はパートナー候補と懸命に交渉するのが経営陣の仕事。まだ始まったばかりなんだから」