トヨタ､利益4.5兆円の上り調子とアキレス腱
「ジャパンモビリティショー」のプレスブリーフィングで佐藤恒治社長が「クルマ屋らしいバッテリーEVをつくる」と強調した（撮影：鈴木紳平）
今が絶頂か、さらなる高みを目指せるのか。
トヨタ自動車の2024年3月期中間決算（4〜9月期）は、営業収益が前年同期比24％増の21兆9816億円、営業利益は同124％増の2兆5592億円だった。いずれも中間期として過去最高だ。
「現場力がフルに発揮されているのが今期の数字だ」。宮崎洋一CFO（最高財務責任者）は決算についてそう総括した。
販売台数はすべての地域で増加
労務費増や資材高騰など減益要因が5000億円以上あったにもかかわらず好業績をたたき出した要因は、トヨタが「営業面の努力」とする取り組みだ。北米や欧州を中心とした新車価格の改定によって採算が大幅に向上したうえ、トヨタ・レクサスブランドの販売台数は9%増の517万台と全地域で増加した。
ハイブリッド車（HV）の販売台数が「クラウン」や「アルファード」といった高額車種で伸び、過去最高水準の169万台に達したことも貢献した。1997年の初代「プリウス」では1台売るごとに赤字を垂れ流したが、長年の設計改善と量産効果でHVはガソリン車と遜色ない利益を生み出すようになった。今中間期ではパワートレイン別営業利益の3割を稼いでいる。
昨年まで苦しんでいた不安定な新車生産も半導体不足の緩和によって徐々に改善。コロナ禍以降に磨いてきた工場での合理化効果が、台数増によって発揮される好循環が生まれている。円安による2600億円の増益効果もあった。
通期見通しは販売台数も業績も過去最高
下期も好調な販売が続くと見込んでおり、2024年3月期の販売台数はトヨタ・レクサスブランドで1040万台、ダイハツ工業、日野自動車を含むグループ全体で1138万台といずれも過去最高を予想する。
通期の営業利益は期初予想の3兆円から、4兆5000億円に上方修正した。このうち1兆1800億円は円安効果によるもの。想定レート（1�法�141円、1ユーロ＝152円）は実勢より保守的で、利益がさらに上振れする可能性は高い。
わが世の春を謳歌するトヨタにあって、数少ないアキレス腱といえるのがEV（電気自動車）の遅れだ。
近年欧米や中国でEV市場が拡大しているが、トヨタの今中間期のEV販売台数は5.9万台にとどまった。同じ期間にテスラは90万台、中国BYDは78万台を販売している。さらに中国では新興メーカーも含めた競争激化で値下げ合戦が常態化している。
「多くの選択肢が増え、たいへん厳しい価格競争に入っている」。宮崎CFOはEV市場をそう分析したうえで「『bZ4X』を中心としたトヨタのEVはまだまだ改善の余地があるというお客様からのメッセージと受け止めている」と自社EVについて課題があるとの認識を示した。
テスラやBYDは内外装デザインの先進性やソフトウェアを軸にしたサービスで既存自動車メーカーのEVとの差別化を図っている。苦戦を反映してか、トヨタは今期のEV販売計画を、期初の20万台から12.3万台に引き下げた。
EVシフトに苦しむ各社、揺り戻しの可能性
EVシフトに苦しんでいるのはトヨタだけではない。フォルクスワーゲンはEV2車種について独工場での生産を2週間停止すると発表。ゼネラル・モーターズ（GM）はミシガン州でのピックアップトラックEVの生産を1年延期することを決定した。
時代の寵児とされるテスラですら、値下げによって利益率が低下している。EV市場の過当競争と伸び悩みが大きな要因で、ここにきて世界的にEV疲れのような雰囲気が出てきた。
現状、希少金属を多く使う電池のコストが重いEVは採算確保が難しい。フォードは2023年のEV関連事業の損失が6000億円以上になると予想する。トヨタの好業績はEVが売れていないからともいえる。
もっとも、多少の揺り戻しはあっても、自動車市場の一定以上の割合をEVが占める未来図は変わりそうにない。トヨタは2030年に350万台のEV販売目標を掲げており、ライバルが踊り場にさしかかっている今は追い上げるチャンスだ。
「ジャパンモビリティショー」では多数のコンセプトEVを展示。プレスブリーフィングで佐藤恒治社長が「クルマ屋らしいバッテリーEVを造る」と強調した。ただ、EVが増えてきたときに現在の利益水準を保てるかはわからない。
トヨタはHVの台数増や生産改善などで得た利益をEVなど次世代領域に投じる好循環を描く。車体部品の一体成型技術「ギガキャスト」をはじめとした生産改革、全固体電池や車載OS（基本ソフト）「アリーン」の開発などコストと商品の両面で競争力を高める取り組みにも余念がない。
円安の追い風が吹くうちにEVでも戦える体制をつくることができるのか。
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（横山 隼也 ： 東洋経済 記者）
