ジカ熱と、南アメリカの「中絶と宗教」をめぐる混乱
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ワクチンも治療法もなく、診断すら定まらないなか、医師たちはウイルスから患者をどのように守ればよいかわからず途方に暮れている。
ジカ熱は昨年から中南米を中心に感染が拡大し、胎児の脳が未発達のまま産まれる小頭症を引き起こす可能性があると指摘されたため、パニックを引き起こした。小頭症との因果関係はまだ証明されていないが、現時点での医学的なアドヴァイスはこうだ──妊娠しないこと。
ブラジル、コロンビア、ホンジュラスの保健当局は実際にこうした注意喚起を行ったほか、エルサルヴァドル政府にいたっては、国内の女性に対し、2018年までは妊娠を遅らせるよう勧告している。
ただ、ラテンアメリカの多くはカトリックの国であり、避妊手段が限られているだけでなく、人工妊娠中絶はいかなる理由でも認められていない。「妊娠を避けるべき、という勧告は現実的ではありません」。リプロダクティヴヘルス（性と生殖に関する健康）の推進を目指す国際NGO「Ipas」の政策アドヴァイザーを務めるべアトリス・ガリはこう指摘する。「なぜ女性がすべての責任を負わなければならないのでしょう？」
ジカ熱の感染が最も拡大しているブラジルでは、ピルなどの妊娠をコントロールするための手段は限られてはいるものの、入手は可能だ。ただ農村部には行きわたっておらず、同国の妊娠の半分以上は計画外のものとの試算もある。レイプによる妊娠や特定の疾患がある場合を除き、ここでは中絶は違法なのだ。保守派が過半数を占める議会下院への提出が予定されている一連の法案が成立すれば、こうした例外的なケースでも中絶が難しくなる可能性がある。
こうしたなか、ジカ熱の大流行が起きた。小頭症とジカ熱との関連は科学的には証明されていないが、ブラジルの研究者は、ジカウイルスが胎盤を通じて母体から胎児に感染することを確認している。同国でジカ熱の感染が初めて確認されてからこれまでに、小頭症の新生児は20倍に増えた。十分な情報が得られず恐怖が増大するなか、女性は自らと子どもを守る術を考えなければならない状況に追い込まれている。
ジカ熱の混乱
ブラジルで女性がすでに妊娠している、もしくは予期せずに妊娠してしまった場合、選択肢は法的に制限されているだけでなく、医学的にも混乱している。
もちろん、違法な中絶は存在する。同国では毎年20万人の女性が中絶手術による合併症で入院している。ブラジルで許可なしに中絶をした場合、最長3年の懲役刑が科される。
最高裁は2012年、胎児が無脳症を患って脳が欠損しており、生存の望みがない場合には中絶を合法とする判断を下した。ただ脳が通常より小さい小頭症では、話はもっと複雑になる。胎児は死亡することもあるが、障害を背負って生き残る可能性もあるからだ。
ジカ熱でさらに問題なのは、症状が出ない感染者も多いという点だ。さらに、ジカ熱に該当する症状がなくても安全だとはいいきれない。妊婦に自覚症状があっても、発熱や発疹などの症状はほかの疾病でも起こりうる。診断検査を確実に受けられるわけでもない。また、妊娠初期の超音波による小頭症の診断にも問題がある。
テキサス州ヒューストンにあるベイラー医科大学の産科医ヒャシュティ・アーガードによると、胎児の脳の大きさが標準からどの程度外れているかを判断するには困難がつきまとう。なぜなら、「脳の大きさは妊娠何週目かを判断する基準になるから」だ。つまり、胎児の頭がある月齢の平均値に比べて小さいとしても、肝心の月齢は胎児の頭の大きさによって割り出されることもある。これでは堂々巡りになってしまう。
前出のガリ氏はまた、ジカ熱に感染した女性が中絶の許可を申請できるかどうかも疑わしいとみている。ブラジルでは胎児が危険にさらされていたり先天性障害をもつ場合でも、司法が中絶を許可することはほとんどない。ある裁判官は、ジカ熱に感染し、胎児が小頭症を患っている女性たちに対する同情を示したが、妊娠中絶の法的な許可の取得には時間がかかるだけでなく、訴訟を起こせるだけの資金をもつ、社会的に恵まれた女性にしかできないのだ。
世論を変えるための議論を
1960年代、米国の医師も同様のジレンマを体験した。当時大流行した風疹のウイルスは、失明や聴覚障害などの先天異常を引き起こす可能性があったからだ。ジカ熱と同様に、風疹の症状も妊婦以外の大抵の人では非常に軽く、感染に気づくことは少ない。そして60年代の米国でも、人工中絶は違法だった。医学的な見地から必要と判断された場合は中絶が可能だが、こうした治療的中絶を実際に行う医師は少なかった。
メディアは妊娠中に風疹に感染し、中絶を求めている中産階級の白人女性の窮状をこぞって取り上げた。『LIFE』誌は巻頭特集でこの問題を扱っている。世の中に紹介されたこうした事例は、貧しく未婚で、また何らかのかたちで公序良俗に反する女性という、それまで中絶について回っていたステレオタイプに反するものだった。
イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校教授のレスリー・レーガンは、「中産階級出身の白人の既婚女性が公の場で中絶について話したことで、中絶はまともで正しいものとしてとらえられるようになった」と説明する。妊娠中絶をめぐる言説は変化し、中絶を合法化する各州の州法制定につながった。そして1973年には、最高裁が「米国憲法は女性の堕胎権を保障している」との判断を下している。
今回のジカ熱の感染拡大により、治療的中絶の是非をめぐる議論を始めることで、堕胎を恥ずべきこととみなす世論に変化が生じるとガリ氏は考えている。ただ、中絶禁止法案が議会で審議されている状況を考えれば、楽観視はできない。「さまざまな危険があります」と彼女は言う。「法的緩和を勝ち取るためではなく、現状を維持するために戦っているのです」
いまのところ、妊娠した女性の選択肢はかつてないほどに限られている。
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