意外と知らないエネルギーショックの真の恐怖。もし中東産原油が枯渇したら「経済活動が大きく停滞してしまう」日本の末路

2026年3月6日 10時27分

モハP氏がYouTubeチャンネル「【世界経済情報】モハPチャンネル」で「【日本経済】もし原油や天然ガスが枯渇したら！インフレ、産業空洞化、貿易赤字拡大、通貨安」と題した動画を公開した。中東からのエネルギー供給が断絶した際に、日本をはじめとするアジア経済がどのような打撃を受けるのか、多角的な視点から解説した。

モハP氏はまず、日本の原油の94％が中東産である現状を提示。韓国、インド、中国などのアジア各国も同様に中東依存度が高いと説明する。一方で、各国の電力構成をみると石炭火力や原子力の割合が高く、中東産エネルギーの供給ショックは「電力の問題というよりは、その他の影響が心配される」と指摘した。

その具体的な影響として、モハP氏はウクライナ侵攻後のドイツの事例を挙げる。ロシア産天然ガスの供給が減少してエネルギー価格が高騰したドイツでは、製造業の国外移転が相次ぎ「産業の空洞化が進むきっかけ」となった。アジアで同様の事態が起きた場合、他国も総じて中東に依存しているため、工場の移転先すら見つからない深刻な状況に陥ると論じた。

さらに、原油が不足する事態になれば「ドイツよりもひどいことになる可能性がある」と危惧する。ガソリンや軽油の不足によって物流が麻痺し、人や物が動かせなくなることで「経済活動が大きく停滞してしまう」と語る。それに伴う輸送コストの爆上がりがあらゆる物価を押し上げるうえに、エネルギーの輸入コスト増加による貿易赤字の拡大が通貨安を招くという負の連鎖を解説。景気が悪化する中でも「高めの政策金利が必要になる可能性」があると警鐘を鳴らした。

本動画は、ホルムズ海峡の封鎖などによるエネルギー問題が、単なる物価高にとどまらず、産業の空洞化や物流の停止、金融政策にまで波及する構造を明確に示した。「なかなか悲惨な状況になる」という言葉通り、エネルギー自給率の低い日本が抱える致命的なリスクを提示する内容となっている。