15カ月ぶりの日韓首脳会談 譲れないボトムラインは？ ～同志社大学教授・浅羽祐樹氏インタビュー - 島村優
※この記事は2019年12月23日にBLOGOSで公開されたものです
徴用工問題を契機に、史上最悪と言われる現在の日韓関係。徴用工や安保協力で日韓はどのような落とし所を見つけられるのか、そして今後、日本は韓国とどのように接していくべきか。韓国研究の第一人者である同志社大学グローバル地域文化学部教授の浅羽祐樹氏に聞いた。
「遡及立法」が認められる韓国
-浅羽先生は繰り返し、日韓関係において徴用工問題が「一丁目一番地」とお話されています。 徴用工問題について韓国側は植民地支配が「不法で、そもそも無効」だと主張していますが、このことに関してはどのように考えるべきでしょうか。
まず知っておくべき日韓の違いとして、韓国は1980年代に国内で体制移行を経ており、かつての法や規範が一変する局面を経験したということです。1987年に民主化した後、それ以前の法や規範は「旧秩序（アンシャン・レジーム）」と位置付けられ、「過去清算」の対象になりました。その際に成立した憲法が現在まで30年以上続いているわけですが、とりあえず「現行」憲法というだけで、それがパーフェクトなものだと考えられているわけではありません。
ここには、その時々の新しい法規範によって、過去の出来事について再評価するのが「正しい」という感覚があります。もちろん、法の遡及適用が可能になれば法的安定性が担保されません。現行法では合法であることが、後に法が変わって不法とされ、過去に遡って「あなたは不法なことをやっていました」と非難されることになれば、安心して社会生活が営めませんよね。ただ、韓国はそういう「遡及立法」を時に是としてきた歴史があります。
社会が革命的に変わった経験を有している韓国の人たちと、そうした経験がない日本人では、こうした考え方の齟齬が生まれることも半ば当然だと言えます。日韓は別の政治共同体として異なるパス（経路）を辿ってくる中で、互いに相手を見た時に別の世界、別の宇宙を見ているくらいに認識の違いが生じています。社会変化に関する集合的な記憶や教訓がまるで違うんですよね。
-まず、そういった前提を押さえておく必要がある、と。
もちろん、どちらが良い悪いという話ではなくて、そういう世界観やゲームのルールの違いの下、相手がどのようにプレイするのかと考える必要があります。芥川龍之介の『藪の中』の話のようなもので、人物が変われば視点も振る舞い方も変わります。日本と韓国では当然に来歴や価値観が異なるわけで、その最たるものが、1910年から45年にわたる日本による韓国統治期をどう評価するかという点です。
この時期の韓国統治について、もちろん現在では日本としても「正当であった」と言うことはありませんし、ありえません。植民地支配に関して、2015年の戦後70年談話で「植民地支配から永遠に訣別」すると発信していますし、日韓併合100年となった2010年の総理談話では「韓国の人々の意に反して行われた植民地支配」と表現されていました。重要なことは、植民地支配が不当なものであり、かつ広義の強制性があったということにまで踏み込んでいる一方で、「不法だったからそもそも無効」という立場は採っていないということです。韓国で非常に評価の高い戦後50年談話（1995年8月）を出し、最左派とも言える村山富市元首相でさえ、その2か月後の参議院での答弁で「韓国併合は当時の国際法・状況に照らし合わせて合法だった」と述べています。
現在の法規範では、もちろん植民地支配は不当であり、かつ不法です。ただ、1910年に結ばれた「韓国併合ニ関スル条約」は合法で、少なくとも1945年までは有効だったというのが日本の立場です。しかし、韓国はこの点にこそ、猛反発しています。
「不法で、そもそも無効」は戦後国際秩序への挑戦
-徴用工に関する大法院（韓国最高裁）判決（2018年10月）でも、植民地支配は「不法で、そもそも無効」だということが前提とされています。
国際法をはじめあらゆる法は、結ばれた当時のスタンダードに基づいて考える必要があります。韓国併合が行われた1910年の時点では、植民地支配が不法であると明示した成文国際法や慣習国際法は存在していません。むしろ慣習について言えば、列強は世界各地に植民地を有していた時代です。一方、韓国としては1910年の韓国併合も、それ以前の数次に及ぶ日韓協約も無理やり結ばされたという立場です。韓国の統治権を譲る、引き受けるというのが併合条約の第1条、第2条ですが、当時の皇帝が意に反して署名させられたため、無効であるというのです。
ただ、当時は植民地支配を明示的に不法と定める国際法はなく、慣習としても列強は植民地を有していました。一例ですが、桂・タフト協定（1905年）では、アメリカによるフィリピン支配と日本による韓国支配を相互に承認していました。その時々の現行法で判断するという「時際法（inter-temporal law）」の観点からすると、韓国併合は当時「合法であった」と考えるしかないわけです。国際社会全体で植民地支配が不法になったのは、1960年に国連総会で「植民地と人民に独立を付与する宣言」が行われた後だと考えるのが一般的な理解です。しかも、それ以降に関する宣言にすぎず、かつて植民地を有していたことに遡って、「不法である」「無効である」と確認するという話ではありません。
日韓国交正常化交渉において最も激しく争われたのは統治期についての法的評価で、韓国は「日帝強占（日本帝国主義による強制的な占領）は不法で、そもそも無効」であるとする一方で、日本としては「合法で有効」だったとしています。そして、1965年の日韓基本条約では「もはや無効」という文言で折り合い、政治的に決着をつけたはずでした。相手が違った内容の説明を自国民に向けて行っていることを承知した上で、外交の場では互いに問題視してきませんでした。司法の場で政府と異なる判断が示されることもありませんでした。こうした「不合意の合意（agree to disagree）」の実践が激変したキッカケは韓国の民主化です。韓国国民としては民主化以前の取り決めに関して、「私たちは政治家に事前に委任もしていないし、事後の承認もしていないぞ」とクレームをつけたい心情なのです。
-「植民地支配が不法で、そもそも無効」だとする認識を前提にした徴用工判決についてはどのように考えれば良いでしょうか。
韓国からすると、旧宗主国である日本との関係において、当時の植民地支配は「不当、不法で、そもそも無効」というのは「そうでなければならない」という当為論なんですね。しかし、正当／不当の評価はともかく、「合法で有効」というのは「当時そうだった」という厳然たる事実なので、カテゴリー違いとしか言いようがない話なんです。もちろん、個人の思想信条において、「植民地支配は不当であるし、遡及して不法性を認め、謝罪・補償しよう」という人もいるかもしれません。何より、現在の法規範においては、植民地支配は「不法で、そもそも無効である」ことは間違いありません。ただ、法的な厳密性においては、1910年時点での韓国併合は合法でしたし、65年の日韓基本条約でも、その不法性に双方が明示的に合意したわけでもありません。
韓国が現在の価値観を過去にそのまま適用し「そもそも無効」と主張したい心情は、それはそれとして理解できますが、条約というのは国家間で結ばれたものであり、「合意は拘束する（pacta sunt servanda）」というのが法の大原則です。もし不満があるなら、一方的に現状を変更するのではなく、条約改正運動をする方がまだしも「筋」が通っています。「日本による植民地支配は不法で、そもそも無効だった」という韓国の主張は、ここ半世紀の間、日韓関係を成り立たせてきた法的基盤だけでなく、ルールや規範に基づくリベラルな戦後国際秩序に対する挑戦にもなっています。つまり、問われているのは、現行秩序はどう構成されているのか、その変更はいかに可能なのか、ということで、日韓という二国間関係にとどまらない含意があります。
-徴用工問題に関しても、日本としてもここは絶対に譲れない、と。
いま、お話したことは日本にとってのボトムラインであって、特定の政治リーダーがどうこうできる類の問題ではありません。日韓請求権協定における個人請求権の存否というよりは日韓基本条約における韓国統治期の法的評価、さらにはサンフランシスコ講和条約や戦後国際秩序のありように関わる部分は絶対に譲れないわけです。ここで安易に妥協してしまうと、今後の日朝国交正常化にも影響するでしょう。日韓方式で決着するというのが2002年の日朝平壌宣言ですが、「1965年ではなく、ごく最近に徴用工問題でやり直しをしていますよね。我々はその新しい日韓方式でやらせてもらいますよ」ということになりかねません。
このように日本はどこがボトムラインなのかをまず定めて、たとえ徴用工問題に関して日本企業の現金化が進んでも絶対に妥協しないというメッセージをワンボイスとして明確に伝えるべきです。
国会議長案が受け入れられない理由
もちろん、私自身も植民地支配が良いとは全く考えていませんし、「韓国併合であって植民地支配ではない」という主張にも同意しません。韓国が1945年まで日本の植民地であったことは間違いない。
ただ、現行の戦後国際秩序は70年前に日本が戦争に負けて、サンフランシスコ講和条約（1951年）によって成立したものです。もしそこに不満があれば、明治期の日本が行なった条約改正運動のように、現行秩序で優遇されている国（たとえば国連安保理常任理事国）をひとつずつ説得していくしかない。
韓国としては、1965年の日韓合意は不平等条約であり、本来であれば植民地支配の問題を「正しく」清算したかったことでしょう。ただ、当時のパワーバランスではとても叶わず、経済協力や安保協力を優先せざるをえませんでした。心情としては十分理解できます。私たちも韓国がそういう「恨」を有していることは、それはそれとして理解する必要があります。ただ、そのことと、70年経ってから現行秩序を一方的に「ガラガラポン」してよいのかというのは、全く別問題です。
-12月24日に開催される予定の日韓首脳会談では何がポイントになるでしょうか。
日韓首脳会談では何か状況が進展するような期待がありますが、このように徴用工問題では譲れないボトムラインがあることは押さえておく必要があります。
韓国政府は日韓両国の企業が出資して財団を設置し、大法院判決の慰謝料相当分を徴用工に支払うという「1+1」案を提示したことがありますが、日本政府は即座に拒否しました。「+1（日本企業）」が前提にされると、とても受け入れられないのです。
最近、韓国の国会議長が法律の形で示した解決案では、この部分は「自発的」ということで、いちおうカッコに括って「+（1）」になっています。これを「1」ではなくなったとそれなりに評価するのか、明確に「0」としないのは依然として問題だと却下するかです。このスキームでは、3年の時効で慰謝料請求権も消滅し、「完全かつ不可逆的な解決」になるといいます。
ただ、日本側の「+1」が何らかの形で入っていないと、逆に韓国国内で「大法院判決の趣旨に反する」「被害者中心アプローチにもとる」「謝罪すらさせず、加害者を免罪するものだ」という批判が出ています。さらに、「救済」の範囲や基準も曖昧で、徴用工だけでなく、膨れ上がる可能性があります。大法院の判決は「不当で、そもそも無効」な植民地支配に対する慰謝料請求権であるため、「軍人・軍属として働かせられていた」「空爆を受けた」といったことにまで論理的には繋がりうる。そうなると、対象者の数が何桁までいくのか、それを韓国企業だけで賄えないとなると、「+（1）」のカッコが外れる可能性が出てくる。しかも、この法案が成立すると、代位弁償という形で法律上の和解が成立したとみなされますが、個人に等しく強制することはできません。実際に反対している原告代理人もいて、すでに確定しているケースの現金化を全て止めようがありません。
-なるほど。
そもそも徴用工問題は1965年で解決済みだというのが日本の立場です。慰安婦とは異なり、徴用工の取り扱いは国交正常化交渉においても議論になっていて、韓国側も一括で補償を受け、その後、その一部を個人にも支払っています。それが不十分だったり、問題があるというならば、2000年代に一度そうしたように、韓国国内で自力救済するのが本来筋ですよ。
慰安婦のように数が少なく、これ以上はもう名乗り出る人がいないという状況でもまとめられない、そんなガバナビリティしか有していない韓国政府が、数が多くて、利害が互いに相容れない徴用工問題をまとめられるのか。どこかで「ここまでは救済する」「ここからは救済しない」と線を引くとして、引いた後のリスクも引き受けて進める覚悟があるのかという話です。それは難しいと言わざるをえません。
安保協力は日韓双方にとって必要
このように徴用工問題では譲れないラインをハッキリさせると同時に、安全保障に関する領域でも日韓が一緒にやれること、やれないことを見極める必要があります。
米中のパワーバランスが変わり、グローバルな秩序が再編されつつあります。米中の間での距離の取り方は、日本と韓国では全然違う。韓国が直ちに米韓同盟を切るという話ではありませんが、同盟を維持しつつも自立性（autonomy）を高めていく方向に進むことは間違いありません。戦時作戦統制権を韓国大統領が握るように変更したいという欲求があり、そうした体制を整える意味でも近年国防費を大きく伸ばしています。
グローバルな秩序再編の中で、日韓がどういった方向に向かうのかの食い違いは、率直に認めた方が良い。その上で一緒にやるべきことはやった方がいいというのが私の考えです。とりわけ、短距離弾道ミサイルは日韓共通の脅威で、そのインテリジェンスをやり取りする日韓GSOMIA（軍事情報包括保護協定）の「延長」は双方ウィン・ウィンです。いま役に立っているかどうかではなく、いざ有事の際に役立てることが重要です。
-安保面では協力できる面が少なくない、と。
日韓の間では、どこまでを「世界」「外交空間」として見ているかの射程も異なっています。安倍政権になって以降、日本は「地球儀を俯瞰する外交」を進めています。一方で、文在寅政権は「新南方政策」なども展開していますが、基本的には朝鮮半島に「オールイン（※ギャンブルで全てのチップを1点に賭けること）」してます。歴代政権の中でも特に朝鮮半島しか見ていない感が強い。このように朝鮮半島しか意識していない文政権と、広くインド太平洋構想をアメリカと共有している日本では、グローバルな国家戦略が一致するはずがありません。今後、こうした食い違いが縮まることはまずないでしょう。こうした展望の下で、過剰な期待はせず、とはいえ完全に見捨てることはしない、といった距離感で韓国に接するのが適度な「間合い」ではないかと考えています。過剰な期待を抱くと裏切られた感が強くなりますし、逆に完全に切って追い込むのも得策ではありません。
このような違いは違いとして理解するとしても、距離を詰められる部分はあります。輸出管理では韓国が条件を満たせばホワイトリストに戻せばいいと思いますし、インバウンドで影響を受けている観光については政治リーダーが号令をかければ雰囲気が大きく変わるでしょう。そのようにレベルを分けて、韓国は全てダメとするのではなく「ここは別領域なので手をつけないようにしましょう」「こちらには波及させないようにしましょう」ということは可能ですし、望ましいアプローチです。
劇的に変化する韓国社会
ここまで徴用工問題に関して譲れないラインについての話を強調してきましたが、日本人が生きていく上で直面する様々な課題に関して、韓国人の生き様や取り組みが参考になる点は少なくありません。日韓は似たような社会で、ひとりの職業人として、あるいは家庭人として抱えている悩みや課題も似ていて、学ぶべきことはたくさんあります。
少子高齢化は韓国も抱えている問題ですし、情報化や電子政府といった分野では韓国が先行しています。「韓国は遅れているよね」と言う人がいますが、韓国が進んでいる分野も多くあり、日本の方が生産性が低い領域も少なくありません。
大学で教えていると感じることですが、若い人は韓国人ともフラットに接しています。韓国の大学生は本当によく勉強するので「こんなに勉強していない私たちは大丈夫か」と危機感を抱くんですね。そういう参照項としても、韓国をお手本にすることができる。
-韓国を全てダメとするわけではなく、参考にできることも多い、と。
多くの人がイメージする韓国は、現在の韓国の実情とは違うんです。自分のレンズをアップデートして実際の姿、等身大の韓国を見ましょう、ということ。韓国では、仕事が終わったら上司に連れられて飲みに行き、爆弾酒を飲むようなイメージがありますが、そんなことを今はほとんど誰もやっていない。そもそも若者は飲み会に行かないですし、上司もハラスメントと言われかねないので誘わなくなっています。
このように韓国社会が劇的に変化している中で、ひと昔前なら許されたことでも現在では間違ったこととされるケースが多くあります。韓国は社会における規範が短期間のうちに一変する経験をしていますが、憲法裁判所が「旧（ふる）い」法令に「違憲」決定を出しているという話だけではなくて、身近に生じていることでもある。それだけ「正しさ＝コレクトネス」が問われる社会であり、身の処し方を誤ると一発でアウトになりかねません。
おそらく、日本のおじさんと韓国のおじさんが「うちの若いのが…」といった話をしたら意気投合するのでは思います。徴用工などの話をせずに、職場や家庭内のことを話せば、多くの悩みは共通していると思います。
-それは面白い指摘ですね。
今の韓国は、世代間対立が激しい。政権中枢にいる「86世代」は、1980年代に大学に通った60年代生まれで、現在50代の人たちですが、社会のあらゆる分野でこの世代が中枢を占めている。他の世代と比べて86世代は若くしてポストに就いた人が多い。それがそのまま居座っているケースも多く、こうした86世代に対する不満が若年層にはあります。確かに民主化運動は頑張ったかもしれないけど、その功績でいつまで威張るのかという思いがあるわけです。
逆に、86世代からすると、90年代生まれはほとんど宇宙人のように見える、と。職場で部下を指導する際も、ハラスメントだと言われないように細心の注意を払うことが欠かせなくなっている。特に、ジェンダー感受性に乏しいと、セクハラオヤジになってしまいます。一方で20代からすると、マウントしてくるシニアはウザい存在、オワコンにしか映らない。なんで勤務時間外に上司と酒を飲まないといけないのか、自慢話を延々と聞いてあげないといけないのか、まるでイミフなわけです。
-今後、私たちは韓国とどのような距離をとって接するのが良いでしょうか。
韓国と聞くと文在寅大統領と徴用工とGSOMIAしか頭に浮かばない人がいれば、他方でTWICEやインスタ映えするソウルのカフェのことしか興味がない若い人もいる。本屋でもそれぞれの本が別のコーナーに置かれ、互いにアクセスしようとしない。
引いた視点で見れば、両方とも実在する韓国の一断片ですが、経験が個別化されているため、どちらも今の日韓関係が重層的になっていることを知らない。特にSNSでは見たいものだけを見るという傾向が強化されます。だからこそ、物事を複合的に「知ろうとする」意思、そのための方法や姿勢が欠かせないのだと思います。韓国はそのハードケースで、問われているのはむしろ「私たちの」知性、インテリジェンスです。
※記事初出時、本文中の作品名に誤りがありました。訂正してお詫びします。
プロフィール
浅羽祐樹
1976年大阪府生まれ。同志社大学グローバル地域文化学部教授。九州大韓国研究センター研究員、山口県立大准教授、新潟県立大教授を経て2019年4月から現職。北韓大学院大学招聘教授。著書（共著）に『知りたくなる韓国』『戦後日韓関係史』など。Twitterアカウント：@YukiAsaba
