<本格化する4K/8Kビジネス>総務省が描く普及のロードマップ
●女優の深田恭子さんが4K8K推進キャラクターに
全国の主要家電量販店・ネットショップの実売データを集計した「BCNランキング」によると、17年12月の液晶テレビ全体に占める4K/8K対応機種の販売台数構成比は38.1%だった。サイズ別にみると、40型台が53.3%と半数以上を占め、50型台は38.7%、60型台は8.0%。4K/8K対応テレビの販売台数は、このところ前年同期比で2ケタ増を維持しており、販売は好調に推移している。
野田総務大臣が掲げた「約50%の世帯視聴」を実現するための4Kチューナーは、今年8月ごろに出てくると予想され、10月ごろには4Kチューナー内蔵テレビが登場する模様。すでにアンテナメーカーでは、マンションなどのデベロッパー向け4K/8Kのケーブル敷設ビジネスが旺盛と聞く。17年は「有機EL元年」として国内家電メーカから新製品が登場して店頭を賑わせたが、実用放送の開始を機に、4K/8Kビジネスに寄せる業界の期待は大きい。
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。
※『BCN RETAIL REVIEW』2018年2月号から転載
