iPhoneの広告ブロックはメディアを殺せるのか？／動画広告・動画マーケティング専門メディア VIDEO SQUARE編集部

2016年2月29日 7時0分

動画広告・動画マーケティング専門メディア VIDEO SQUARE編集部 / Crevo株式会社

iOS9からiPhone／iPadに導入されたコンテンツブロッカー。一般的には「広告ブロック」と呼ばれており、登場時は「（適切な広告収入が得られず）このままではメディアが死んでしまう」との話も出るほどでした。

しかし、リリースから約2ヶ月経ったいま、コンテンツブロッカーはメディアを殺すほどの影響を及ぼせたでしょうか？コンテンツブロッカーの役割を振り返りながら、解説していきたいと思います。

ユーザーにとって必要なコンテンツブロッカー

まずコンテンツブロッカーについてですが、名前のとおり、そもそもコンテンツをブロックするためのものです。
このコンテンツには広告以外に、画像や動画、CSS、各種Javascriptなどが含まれます。

広告を非表示にすることで、ユーザーには広告を利用した攻撃／ウイルス感染を防げるセキュリティ上のメリットもあります。
ユーザーが読み込みたくない、利用したくないと思っているコンテンツを、ユーザー主導で拒否できる。
それがコンテンツブロッカーの役割です。

そのため、コンテンツブロッカーを導入するにはユーザーによるアプリのダウンロードと設定が必要となっています。

今までも利用できていた広告ブロック

しかし世間で言われているように、コンテンツブロッカーの主な役割は広告のブロックです。これにより、メディアはバナーによる広告収入と、ユーザーのトラッキング（追跡）データを失います。

リリース当初のコンテンツブロッカーアプリの多くは有料だったため、「そこまでユーザーに広まらないのではないか？」との見方もありましたが、最近では"1Blocker"を筆頭に多くの無料アプリも公開されており、無料で利用できるようになっています。

けれども、無料で利用できる広告ブロックや、トラッキング拒否は今までも利用できていました。広告ブロックはPCでは"Adblock Plus"、モバイルでは"ドルフィンブラウザ"などが有名です。
トラッキング拒否は、Google Analyticsの追跡を拒否するツールをGoogleが公式に提供しています（※1）。

つまり、コンテンツブロッカーがリリースされる前も、広告やトラッキングをブロックしたいユーザーにはそれが可能だったのです。

広告ブロックユーザーをブロックした独ニュースサイト

一方、こうした流れを受けて、ドイツの大手メディア"Axel Springer"は同社が運営するニュースサイト"BILD.de（※2）"において、

広告ブロックツールを使っているユーザーを拒否する機能を導入した話は記憶に新しいところです。

この拒否機能は、ニュースサイトにアクセスしてきたユーザーが広告ブロックツールを使っている場合、広告ブロック機能をオフにするか、
月額2.99ユーロの有料コースの契約を求める警告画面を表示するものです。

Axel Springerは、この機能を導入してから3週間後に行った会見で「アクセス数が300万件増加した」と発表しています。増加した理由は

拒否機能の導入が話題になったことにくわえ、ドイツはインターネットユーザーの3分の1が広告ブロックツールを利用していることが背景にあると考えられます。

コンテンツブロッカーの影響はモバイル広告の1.3％

それでは日本のメディアでも、同じようなことが起きるでしょうか？

データから見るに、その可能性は限りなく低いと言えます。というのも、すでに日本でコンテンツブロッカーを必要とするユーザーには
アプリが行き渡り始めたからです。

当初人気だったコンテンツブロッカーアプリ"Crystal（有料）"は、すでにダウンロードランキングから姿を消そうとしています。
代わりに人気が出てきた"Safari上の広告をブロックする -Adバスター（同）"も、そのダウンロード数に陰りが見え始めました。

iPhoneの有料アプリランキングで上位に入るには、1日あたり7,000ダウンロード程度が必要と言われています（※6）。
どちらのアプリも1ヶ月ほどは1位を維持できていましたが、そのダウンロード数は甘く見積もっても30～40万程度でしょう。
この数字では、メディアにダメージを与えられるとは考えられません。

なお、UBSのアナリストの分析によると、コンテンツブロッカーが2016年にもたらす影響は10億ドル（約1,234億円）と推測されています。この金額は、世界のモバイル広告費全体から見るとたったの1.3％です（※4）。

日本のモバイル広告費は3,450億円（2014年）のため（※5）、この1.3％は約45億円となります。金額にすると大きいですが、
日本の広告市場は前年比で166％成長しており、コンテンツブロッカーの影響が出る場所はかなり限定的になると思われます。

Apple、Facebookはニュース配信へ

そして、コンテンツブロッカーの導入を決めたAppleも、ただメディアから売上を奪おうとしているわけではありません。
日本ではまだ利用できませんが、Appleの新しいアプリ"News"に記事を配信することで、メディアが広告収入を得られるようにしています（アプリのためコンテンツブロッカーの影響を受けません。ただしAppleに手数料30％が徴収されます）。

同様にFacebookも"Instant Articles"を使ってアプリ内でコンテンツを配信し、その広告収入を分配する手法を取っています。

コンテンツブロッカーによって減った1.3％は、これら別の収入源によっても補われることでしょう。