大塚製薬の“デジタルメディスン”が米国で承認された。抗精神病薬に摂取可能なセンサーが組み込まれており、患者の服薬状況を共有できる。服薬不良で病状が悪化する事態や、それに伴う医療費の発生などを未然に防げると期待されている。他の大手製薬企業もＩＴを活用して服薬を適正化する仕組みの開発や普及に力を注ぐ。薬の飲み忘れや飲み残しが少なくなれば、社会保障費の抑制につながる可能性もある。「どういうデータを取