人材サービスのインテリジェンスが実施した残業時間に関するアンケート調査によると、若手・中堅社員の平均残業時間が、2010年にはリーマン・ショック以前の水準を上回り、その後も増加傾向となっていることが分かった。

　25〜34歳の若手・中堅社員5000人を対象にした調査によると、2012年の平均残業時間は月28.6時間で、調査を開始した2007年以降で最も多くなっている。

　職種別の平均残業時間では、「映像クリエイター」（月67.0時間）が最多で、「プロパティマネジメント（不動産管理業）」（62.5時間）、「セールスエンジニア」（57.6時間）と続く。

　若手・中堅社員の平均残業時間は、リーマン・ショック後の2009年に月21.7時間まで減少したが、2010年（月25.1時間）、2011年（月27.9時間）、2012年（月28.6時間）と3年連続で増加し、リーマン・ショック以前の2007年（月24.1時間）、2008年（月23.9時間）を上回っている。

　同社は、残業が増加している背景について「リーマン・ショックによるリストラの実施や採用の抑制で人員を抑えていた中、足元の景気回復により企業で人手不足が発生し、既存社員の残業が増えていることが考えられる」と分析している。

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