知っておきたい日経平均6万8000円突破の裏側。ソフバンGだけが下落した理由

「田端大学 投資学部」が「日経、一時2000円のバク上げで6万8000円突破！なぜソフバンGだけ下落して日経上がるのか？Google13兆円増資との関係を解説します。」と題した動画を公開した。動画では、日経平均株価が6万8000円を突破する中でソフトバンクグループの株価が下落した理由と、Googleの巨額増資が日本株に与える影響について解説している。

動画冒頭、日経平均が6万8000円を突破し高騰する一方、時価総額トップのソフトバンクグループが下落しているという不可解な状況が提示される。この事象を紐解く鍵として挙げられたのが、Googleが発表した約13兆円（800億ドル規模）の増資だ。

解説によると、GoogleはAIデータセンターなどへの莫大な設備投資を継続するため、株式の希薄化リスクを背負ってでも資金調達に踏み切ったという。これは、資金を猛烈な勢いで溶かす「チキンレース」を戦い抜くというGoogleの強い覚悟の表れである。一方、ソフトバンクグループは出資先のOpenAIを通じてGoogleのGeminiと激しく競合している。Googleが巨額増資による徹底抗戦の構えを見せたことで、投資家がソフトバンクグループ側の懸念を感じ取り、株価の下落に繋がったと分析している。

さらに、日経平均全体が上昇している理由について「武器商人」の存在を指摘する。GoogleやOpenAIといった巨大企業同士が覇権を争い、AIやデータセンターへの巨額投資を続ける限り、半導体製造装置などを手がける日本の周辺企業が確実に潤う構造になっている。これはゴールドラッシュの時代において、金を探す者ではなく「金鉱の脇でスコップとジーパンを売ってたやつ」が最も儲かった構図と同じだという。

動画の終盤では、AI分野での過熱する投資競争において、誰が勝者になるかに関わらず、関連設備を提供する日本企業が恩恵を受けるという事実が結論付けられた。表層的な株価の動きだけでなく、世界規模の投資マネーがどこへ向かっているのかを俯瞰することの重要性を読者に投げかける内容となっている。