―主力株の上値は限定的、潮流変化の7月相場に備え1000円未満の変身期待株を厳選―

　大型主力株に満を持して投資マネーが流れ込んだことで、日経平均株価は急激な上昇波動を描いた。防衛関連株がテーマ性を存分に発揮する一方で、 AIや半導体関連の復権が強気相場を強力に後押ししている。ただ、全体指数の上昇は先物を絡めたインデックス買いによって下駄を履いている感も否めず、指数と連動性の高い大型株は遅かれ早かれ利益確定の時間帯に移行する可能性もありそうだ。ここで個人投資家の投資戦略としては、出遅れている中小型株に改めて目を向けるのが有効といえる。特にここ最近は、株価面で値ごろ感のある3ケタ台（1000円未満）の銘柄に波状的な投資資金の流入が観測されており、この流れにうまく乗ってみたいところだ。

●トランプ劇場で日経平均は想定外の急騰演じる

　週末27日の東京株式市場は日経平均が一時700円近い上昇でフシ目の4万円大台を一気に回復した。相場は常に行き過ぎるとはいうが、それにしても驚くべき上げ足の強さであり、日経平均はこの日の高値まで直近4営業日で2000円近く水準を切り上げたことになる。そしてこれは、まさに“トランプ劇場”の中で繰り広げられているといっても過言ではない。トランプ米大統領が打ちだす政策やコメント、いわゆるトランプ・エフェクトによって米国株市場は強力無比なブル相場の様相を呈しており、これに東京市場が追随する構図である。

　直近の出来事を振り返ればトランプ氏のゴリ押し的な要素が強いとはいえ、中東におけるイスラエルとイランの電撃的な停戦合意によって、マーケットで不安視されていた地政学リスクが後退した。パウエルFRB議長が議会証言でタカ派的な姿勢をみせれば、これもすかさずトランプ氏が次期FRB議長人事に言及し、マーケットに利下げ期待を刷り込んでいく。傍若無人ともいえるトランプ氏の大立ち回りに世界は首をかしげながらも、株式市場はその都度ポジティブな反応を示し、気がつけばNYダウは4万3000ドル台を回復、ナスダック総合株価指数については2万大台に乗せ、何と昨年12月の史上最高値を上回る水準まで駆け上がる状況となった。

●ネガティブ予測の一人歩きが投資家を振り回す

　古代ギリシャ後期ストア派の哲人であるエピクテトスが残した言葉に「人を不安にするのは物事ではなく、物事についての意見である」というものがある。中東情勢についても、あるいはトランプ関税に関しても、マーケットが嫌気しているのはこれらから派生する近未来の極めて不都合な世界である。まだ現実化していない段階で人々を不安の極致に落とし込む最悪シナリオが闊歩することで、経済の近未来を映す鏡である株式市場にもそれに相当する下落圧力が働くことになる。