夏本番なのに「冷たい炭酸」危機？液炭・ドライアイスの需給不安膨らむ
西日本で顕著
近年の液炭とドライアイスの需要動向は、液炭が年間約８０万トン、ドライアイスが同３５万トン弱と横ばいで推移する。一方、液炭製品を取り巻く環境は、製油所、アンモニアプラントの統廃合や再編などの影響で調達先が減少し、原料のＣＯ２が不足している。
関西では主に大阪府内の製油所や化学会社など３カ所から原料のＣＯ２を調達している。液炭会社の中には夏の需要期に備え、液炭の貯蔵タンクを満杯にし、在庫を抱え込む動きもみられる。
しかし、２０１９年は西日本地域で調達先の製油所の定期点検・修理補修により稼働率が低下。加えて、化学プラントの液炭供給ラインのトラブルなどが７月まで続いた。このため、大阪ガス子会社の大阪ガスリキッド（大阪市中央区）は「原料調達が例年に比べて厳しく、十分に確保できなかった」という。
溶接で使用、コスト上昇懸念
大阪市内で自動車部品加工を手がける中小企業関係者は「溶接で液炭を使うが、２年間で２度、値上げ幅が各１０―１５％に達することがあった」と明かす。生産コスト上昇への懸念に加え、今夏は供給不足から仕事が滞ることを恐れている。
他の液炭各社も調達先の突発的なトラブルが相次ぎ、５月には調達のプラントの一つが２０日間も停止する事態に直面した。ただ「液炭不足で顧客の工場稼働を止めるわけにはいかない」（液炭企業関係者）と、ドライアイスの出荷を抑えて液炭に振り向ける動きがある。また、全国展開する液炭会社の中には、他地域の製造拠点や他社から液炭を調達した企業もある。
それでも対応できない場合は分割納品や納期延期で対応した。大阪府内の液炭２次卸売会社は「急きょ関東の液炭会社から調達した」が、結果として物流コストがかさんだ。
１９年は西日本で液炭の供給懸念が目立ったが、１８年は関東で化学プラントの大規模な生産停止があり、液炭の供給不足の影響は今年以上に及んだ。製油所やアンモニア生産設備の減少や老朽化に伴うトラブル、海外移転など、液炭の需給環境は不安定な状況が続く恐れがある。
各地で増産急ぐ
こうした状況下で液炭各社は対応を急ぐ。設備の歩留まり改善や新規調達先の開拓など、各地で液炭設備を増強している。大陽日酸グループの日本液炭（東京都港区）は１５年に三菱化学水島事業所（岡山県倉敷市）で発生するＣＯ２を活用し、液炭設備を新設した。愛知県内にも液炭の生産・貯蔵設備を増設し、中日本から東日本にかけた安定供給体制を整えた。
昭和電工は大分石油化学コンビナート（大分市）内で十数億円を投じ、年産１万５０００トンの液炭製造設備を新設。４月に液炭の生産・出荷を始めた。
ドライアイスシェアトップのエア・ウォーター（ＡＷ）子会社のエア・ウォーター炭酸（東京都港区）は、北海道室蘭市や千葉県市原市など全国計６カ所の製造拠点で事業を展開する。
ＡＷの白井清司社長は「当社の強みはこの数年で全国に拠点を確立したこと。需給が逼迫するが大きなトラブルがない限り安定供給を維持できる」と強調。液炭で月産計７万６２５０トン、ドライアイスで日産計７９０トンの生産能力をフル稼働する。さらにドライアイスのプレス機を増設し、順次設備能力を高めていく考え。貯蔵タンクの増設も検討する。
