日本精工の役員に直撃、なぜVWと電動パワステで提携するんですか？
―ハンドル操作をモーターなどで補助するＥＰＳは、ステアリング市場の７割以上を占める重要な部品です。
「ＶＷとは、軸受やステアリングで１０年以上取引関係がある。ＥＰＳの中でも当社は補助機能をハンドル側に設置する『コラムタイプ』が得意で、ＶＷにもグローバル規模で納めている。協業では補助機能をタイヤ側の下流に設けるタイプを中心に開発し、品ぞろえを増やしていきたい。生産にも寄与する案件で、期待している」
「ＶＷの内製部門と当社から互いに技術者を出し合い、６月にプロジェクトチーム（ＰＴ）を立ち上げて開発を始めた。従来はＶＷから示された仕様に合わせて開発し、すり合わせながら製品化するサプライヤーと顧客の関係だった。ＰＴでは完成車メーカーならではの知見やバックデータを持つＶＷの技術者と共同開発することで、より良いＥＰＳを開発し、開発工程の上流に入るきっかけにもなると考えている」
―ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）と呼ばれる次世代技術への対応は。
「自動運転など車が高度化していくなか、独立系部品会社の当社にとって、完成車メーカーの知見の近くで開発できることは大きなメリットになる。ＣＡＳＥでは、ＥＰＳに求められる機能が補助以外に増えてくる。協業を通じて新たな技術に対応するほか、知見、競争力を底上げし、主力の日系車メーカーなどとのビジネスにも貢献していきたい」
―ＶＷの思惑をどう予想しますか。
「ＣＡＳＥへの対応など開発領域が広がるなか、開発費や人材などの経営資源を共有することで効率化し、重要部品のＥＰＳの開発を続けながら開発スピードも加速できる。また当社は独立系として外でもまれている分、軽量化につながる設計や量産技術といった部品メーカーならではの競争力があると自負しており、内製部門とも補完関係を築けると考えている」
【チェックポイント／独立系、存在感高まるか】
「ＶＷ色に染まってはいけないし、ＶＷも望んでいない」。麓執行役専務は、独立系部品会社として、日系完成車メーカーに数多く製品を納めてきた実績が協業の一因と分析する。またＶＷからは協業で得た知見や経験は他の車メーカー向けの製品開発にいかすことも認められているという。ＣＡＳＥという新潮流のなか、車メーカー間の量産効果を引き出し、互いに競争力を高め合うパートナーとして、独立系部品メーカーの存在感が高まるか注目される。
（文＝西沢亮）
