金型生産額がリーマン前の8割まで回復も、押し寄せる変革の波
経済産業省の「機械統計」によると、国内の金型生産実績（金額ベース）は２００６年に４８７９億円まで増えたが、リーマン・ショックなどの影響で０９年には３１５９億円まで急落した。その後、４年ほど横ばい状態を続けた後、じわじわと生産が増えて１６年には３９７８億円まで回復した。
“受注産業”の金型だが、全体的に伸びている印象」と好感触をつかんでいる。新日本テック（大阪市鶴見区）の和泉康夫社長も「ＩｏＴ（モノのインターネット）の普及や、車の電装化の影響で電子部品向けが好調」としており、車向け以外でも景況は上向いているようだ。
それでも、ベントム工業の本田社長は「例えばダイカストは大型化が進んでおり、設計段階からの対応力を磨かなければならない。足元は堅調だが、電気自動車（ＥＶ）化など業界の変革に対しても、しっかり準備したい」と気を引き締める。
自動車やデジタルカメラ向け金型などを手がける長津製作所（川崎市中原区）も「車向けはまだエンジン車の受注が多い。ただ、今後は自動運転用のカメラやセンサー関連の需要が増えるため、特殊形状の金型に磨きをかけたい」（担当者）と変化に備える。
自動車のボディーフレーム用金型を製作するナガラ（名古屋市中川区）の早瀬隆士社長は、金型で加工する材料がカギを握るとみる。
狙うのは板厚を薄くしても剛性を保つことができて、車の軽量化に貢献できる高張力鋼板（ハイテン）だ。早瀬社長は「ハイテンは金型製造も難易度が高くなる。ハイテンをうまく扱えるかどうかが、今後の受注拡大の分岐点になるはず」と見通す。
３Ｄプリンターも活用
車以外の新分野に進出して変化に対応する企業もある。中辻金型工業（大阪府東大阪市）は３Ｄプリンターでつくる樹脂製の金型と金属製の金型を組み合わせて、板金に細かいデザインを施すプレス加工法を提案する。
戸屋加代総括部長は「金属型で出せないデザインを作れて、納期も短縮できる」と利点を強調。鉄道車両の内装用部品の加工に採用されるなど実績も出ている。
車向けプレス金型が主力の駒井工作所（滋賀県草津市）は「相談は増えているが、ＥＶ化対応の具体的な動きはまだない」（担当者）という。
一方、「最近は成長分野の医療向け部品の試作金型の受注が増えており、ここ数年来で一番忙しい」（同）と胸を張る。得意とする小ロット対応で実績を重ねて、大手からの量産受注につなげたい考えだ。
野田金型（大阪府高石市）も車用の金型が主力だが、最近は航空機向け部品の試作受注を始めた。７月には英国で開催されるファンボロー国際航空ショーへの出展も計画しており、「航空機やロケット向けの試作受注の獲得を積極的に狙いたい」と新分野の開拓に意欲を示す。
現在、日本金型工業会の会員の約７割が関わる車向けの金型は、新車種や新部品をつくる際に需要が生まれる。しかし、金型は大手メーカーの中長期戦略と設備投資に連動する要素が大きい。
金型を“つくるか、つくらないか”は、発注元である大手メーカーの“トップシークレット”でもあるため、金型企業にも確かな需要を予測しにくいのが悩みの種だ。
日本金型工業会の中里専務も「景況は良くなっているが、先行きは見通しにくい」と打ち明ける。金型各社は上向く景況に乗りながらも、次の手を探って変化に備えている。
（文＝大阪・林武志、同・錦織承平）
